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世界における自然災害の事例!日本の災害リスクや備えも紹介

世界各地で頻発している自然災害。

地震や噴火、津波などの地殻変動による災害、そして近年は気候変動やそれに伴う異常気象による洪水や干ばつ、熱波なども増加傾向にあります。

「今世界ではどのような災害が発生しているのか」「私たちはどんなことに備えたらいいのか」など不安に感じることも多いでしょう。

この記事では、世界で発生している自然災害の例や日本における災害リスク、備えるポイントなどを紹介します。

近年の自然災害について

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近年は気候変動による地球温暖化が進んでおり、それに伴って異常気象による災害が世界的に多発しています。特に集中豪雨や干ばつ、洪水、熱波などの自然災害が多く、これらに付随して土砂災害や洪水、大規模火災などが発生しています。

気象庁が発表している世界の年平均気温偏差の経年変化によると、2023年の世界の平均気温の基準値からの偏差は+ 0.54℃で、1891年の統計開始以降で最も高い値となりました。

また、地球温暖化による異常気象は日本においても例外ではありません。

日本も確実に気温が上昇しており、気象庁が発表している日本の年平均気温偏差によると、2023年の日本の平均気温の基準値からの偏差はプラス1.34℃で、1898年の統計開始以降で最も高い値となりました。

このような気候変動によって、日本を含む世界各地では自然災害が多発しており、今後も予想しないような大災害が発生するリスクは高まっているといえます。

世界における最近の自然災害例

自然災害 事例

世界ではどのような自然災害が発生しているのでしょうか。ここでは、世界における最近の自然災害例を紹介します。

乾燥や強風によるアルゼンチン・アメリカの森林火災

アルゼンチンでは2021年12月から2022年1月にかけて大規模な森林火災が発生し、全23州のうち9州に影響が及びました。特に被害の大きかった南部のチェブ州では、森林の8万〜9万haが消失しています。

当時、南米では異例の猛暑や干ばつに見舞われており、乾燥した環境下において強風によって切れた電線から引火して火の手が広がりました。

一方、同じ時期にアメリカのコロラド州ボールダー郡でも山火事が発生し、同州において歴史上で最も大きな被害となりました。

例年、同地域では雪が降りますが、火災が発生した当初は降水量不足による深刻な干ばつが続いていたことや、降雪量も低水準だったこと、乾燥に加えて強風が吹いていたなどの条件がそろったことで火が一気に広がりました。

モンスーンによるパキスタンの洪水

2022年6月以降、パキスタンではモンスーンによる豪雨や熱波による氷河の融解によって大規模な洪水が発生して国土の3分の1が水没しました。

アジア防災センターによると洪水による死者数は1,678人、約3,300万人が被災していると発表しています。

このような大規模災害をもたらした原因の一つにインド洋の温暖化が挙げられます。インド洋は世界で最も急速に温暖化する海洋の一つであり、海水温度が上昇することによってモンスーンを強化しています。

また、パキスタンの洪水では二次被害も大きな問題となりました。被災した人は避難民を収容するために政府が設置していたキャンプや野外暮らしとなり、あふれ出た水によって皮膚や目の感染症、下痢、マラリア、デング熱などの感染症も広がりました。

トルコ・シリア地震

2023年2月6日、トルコ南東部のシリアとの国境付近で発生したマグニチュード7.8の地震やそのあとも続いたマグニチュード7クラスの余震によって、数十万を超える建物が損壊しました。

また、OCHAではトルコ・シリア両国の死者数は5万6,000人以上と発表しており、大きな被害をもたらしました。

トルコ・シリア地震は内陸地震としては世界最大級といわれており、そのエネルギーは2016年に発生した熊本地震の16倍にも匹敵します。さらに、地震による地殻変動は400kmにも及び、広範囲で地盤が2m前後ずれ動き、場所によっては5m以上も動いたところもありました。

このような大規模地震が発生したのは、トルコが複数のプレートがぶつかり合う「プレートの境界」であったためです。ちなみに、日本もプレートの境界がぶつかり合っており、それが原因で地震が多発しています。

メディケーンによるリビアの洪水

2023年9月10日にリビア東部で発生した暴風雨によって大規模な洪水が発生しました。国連によると、2023年11月14日時点における被害は死者数4,352人、行方不明者数8,000人となっています。

リビアは北アフリカに位置する人口680万人ほどの国であり、エジプトの隣国に位置していて日本の4.6倍の面積があります。

国土の大半が砂漠で地中海に面した北部に集中するリビアで、このような大規模災害をもたらしたのは「メディケーン」と呼ばれる台風のような性質を持つ低気圧です。

デルナでは市街地を見下ろす山間部のダムが急激な増水で決壊し、土砂が混じった鉄砲水が街に侵入しました。このような自然災害が発生したのは、地球温暖化によってメディケーンが発達したことに加えて、リビアの内政も大きく関係しているといわれています。

リビアでは内戦が起こっており、現在も続いている分裂国家状態がインフラ整備を遅らせることになったというものです。

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日本における災害リスク

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日本でも毎年のように災害が発生しています。ここでは、日本における災害リスクを紹介します。

地震・津波

日本周辺の太平洋の海底には、海洋プレートと陸のプレートが沈み込んでおり、プレート境界ではプレート先端が跳ね上がることによって、マグニチュード8~9クラスの海溝型地震が発生することがあります。

海溝型地震として挙げられるのは、1923年の関東大震災や2003年の十勝沖地震、2011年の東日本大震災などです。大きな津波を伴うことが多く、大規模な被害が想定されている南海トラフ巨大地震も海溝型地震に分類されます。

また、プレート内部でも大規模な断層運動が発生することで、マグニチュード7~8クラスの直下型地震が発生することもあります。直下型地震として挙げられるのは、1995年の阪神・淡路大震災、2004年の新潟県中越地震、2016年の熊本地震などです。

大規模な被害が想定されている首都直下型地震も、直下型地震に分類されます。地震や津波は気象災害と違って予想が難しく、いきなり発生することが大きな特徴です。

地震や津波が発生したときにはいち早く避難行動が取れるように日頃の備えが大切であり、ライフラインも寸断される可能性が高いため、防災用品を備えておく必要もあります。

また、日本では地下に隠れていて地表に現れていない活断層も多くあるため、過去に大きな被害がなかった地域やエリアでも大地震が発生する可能性があります。

台風・集中豪雨

日本では、毎年のように台風や集中豪雨による気象災害が発生しています。

気象災害は気象情報や台風情報である程度の予想はできるものの、気候変動や地球温暖化に伴い、予想をはるかに上回るような被害も続出しています。

台風や集中豪雨による被害といっても、土砂災害や浸水、洪水など災害の原因となる現象は様々です。特に日本は急峻な地形であることから土砂災害が多く、河川も急こう配であるため、ひとたび大雨に見舞われると河川流量が増加して、洪水が起こりやすくなっています。

それ以外にも台風や爆弾低気圧による暴風で長期停電が発生したり、高波や高潮によって沿岸部が浸水したりなど、雨以外でも大きな被害をもたらす場合があります。

日本においては特に夏から秋にかけてが気象災害の起こりやすいシーズンです。また、近年は2017年の台風21号や2019年の台風19号のように、10月に台風被害が発生するケースも増えています。地球温暖化により、台風の時期が長くなっている点にも注意しなければなりません。

気象災害に備えるためにはハザードマップや気象庁が発表する防災情報などをチェックし、早めに避難することや災害に備えて防災用品を用意しておく必要があります。

火山の噴火

現在、日本には111の活火山があって世界有数の火山国であり、過去には1926 年の十勝岳噴火、1914年の桜島噴火、1991年の雲仙岳噴火、2014年の御嶽山噴火などで人的被害が発生しています。

火山の噴火によって発生する災害は、溶岩流、火砕流、溶岩泥流、火山噴出物などが原因となって起こります。被害の及ぶ面積が大きく、火山活動のあとにも土石流による土砂災害が増えるなど、長期化しやすいことも特徴です。

火山も地震と同様に予知が難しい現象ですが、事前に地震や高温高圧の水蒸気が地表付近まで上昇するなど、普段見られないような現象が発生するケースもあります。

活火山ではいつ噴火活動が活発になっても不思議ではなく、噴火が発生した際にはいち早い避難が必要になります。なお、気象庁では噴火速報や噴火警報を発表しているため、日頃から情報を細かくチェックすることも大切です。

また、近年は火山の中でも「富士山噴火」が話題になることが多くあります。富士山は頻繁に噴火していた活火山ですが、1707年からは噴火が起こっていないため、今後噴火する可能性が高いというものです。

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ポータブル電源で災害に備えよう

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災害が発生するとインフラに影響が生じる可能性が高く、電気やガス、水道などのライフラインも寸断されます。

ライフラインが寸断されて停電が発生すると、家電製品が使えなくなるだけでなく、スマホのバッテリーが切れてしまって情報収集ができなくなります。また、冷暖房が使えなくなることで熱中症や低体温症のリスクが高まり、命の危機につながる可能性もあるでしょう。

このような状況に備えるためには、ポータブル電源がおすすめです。ポータブル電源の中でもソーラー充電に対応しているものなら、電池が切れても繰り返し使用できるため、停電が長期化した場合にも対応できます。

また、ポータブル電源は冷暖房や情報収集のためだけでなく、電子レンジで食事を温めたり、ケトルを使ってお湯を沸かしたりすることも可能です。電気とガスの両方が止まってしまっても、ポータブル電源があればできることはかなり多くなります。

もちろん普段使いやアウトドアにも使えるため、防災用としてだけでなく日常的に活用することもできるでしょう。

予期せぬ災害に備えるためにポータブル電源の購入を考えている方は、ぜひ以下の製品をご検討ください。

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まとめ

本記事では、世界における自然災害の事例や日本の災害リスク、備えのポイントを解説しました。

地球温暖化の促進によって世界各地で気候変動による洪水や熱波、干ばつなどの被害が発生しています。また、気象災害以外にも周期的に発生している地震や津波、火山の噴火が発生しています。

日本にも様々な災害が毎年のように発生しており、災害に巻き込まれて被災するか予想できません。災害発生時に命を守る行動を取るためには、防災意識の向上や普段の備えが重要といえるでしょう。

災害時の備えとして用意しておきたいアイテムの一つにポータブル電源が挙げられます。ポータブル電源があれば、スマホの充電に使えたり、冷暖房で気温調整をしたり、調理器具が使えるメリットもあります。

災害が発生してライフラインが寸断しても、ポータブル電源があればできることは多くあります。平常時にもアウトドアやキャンプ、車中泊で使用したり、家庭用電源として使ったりも可能です。

本サイトを運営するEcoFlowでは、以下のようなポータブル電源を販売しております。購入を考えている方は、ぜひ製品の情報をチェックしてみてください。

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