筆者：丸井汐里
フリーアナウンサー・ライターとして活動中。局アナ時代、主にニュース番組のキャスターを担当し、地震・台風・大雨など数々の災害報道に従事。その経験を広く役立てたいと、2019年末に防災士の資格を取得。
近年、自然災害が世界各地で増加しています。中でも日本は地形や地質、気候などの条件から自然災害発生のリスクが高い状況にあります。災害の発生は私たちの暮らしにどんな影響を及ぼすのでしょうか。また、災害対策として、何をどのくらい備えておけば良いのでしょう。この記事では、災害発生事例と揃えておきたい防災グッズを紹介します。
増加する自然災害
2018年までの統計を元に中小企業庁が作成したデータによると、日本の自然災害の発生件数は変動しながら増加しています。1971年から1975年の5年間で起こった災害は12件だったのに対し、近年で最も災害が多かった2011年から2015年の間は47件と、約4倍に跳ね上がりました。このように、日本は世界的に見ても災害が多く、『災害大国』とも呼ばれています。
災害件数の内訳は、台風が57.1％、地震が17.9％、洪水が14.7％などとなっていますが、被害額では地震が全体の82.8%を占めています。地球の表面はプレートと呼ばれる十数枚の岩盤に覆われていますが、日本はそのうちの4枚が衝突する所に位置しています。そのため、日本は地震や火山活動が活発なのです。
また、日本は国土の約7割を山地が占めているほか、河川は標高から河口までの距離が短く急こう配のため、雨が降ると山から海へ一気に水が流れ下ります。河川の氾濫が起こりやすい地形である上、温帯多雨の気象条件であること、日本の南東の海上で熱帯低気圧が発生しやすく、台風の通り道になることから、水害や土砂災害に繋がるケースが多いのです。
加えて、世界的な気候変動も大きく影響しています。気象庁によると、世界の1年の平均気温は、19世紀以降100年あたり0.74度上昇。日本は100年あたり1.24度と、世界平均を上回るペースで上昇しています。また、海面水温の上昇の他、大雨や短時間に強い雨が降る回数が増えていることも、自然災害の増加に繋がっています。
気候変動が続くと、豪雨による土砂災害の頻発化や大規模化、内陸部の大雪増加など、自然災害発生に関わる影響が出る恐れが指摘されています。また、ダム湖や河川の水温上昇による水質の悪化、海面上昇による砂浜の消失、農作物の産地の変化や品質の劣化など、影響は多岐にわたる可能性があります。
近年の災害事例
世界では近年も数々の自然災害が頻繁に発生しており、私たちはいつどこで災害に見舞われてもおかしくない状況の中で暮らしています。実際に発生した海外の自然災害と日本の自然災害の事例から、自分の身に起こり得る被害について考えてみましょう。
海外の自然災害事例
地震が多い国の1つ・インドネシアでは、2018年9月28日夜、スラウェシ島中部を震源とするマグニチュード7.5の地震が発生。震源が内陸だったにも関わらず津波が発生し、震源に近い地域では最大6メートルの津波が観測されました。地震による断層の破壊が海域まで及んでいたことなどから、津波が発生したと指摘されています。この地震と津波による死者・行方不明者は約3,300人、負傷者は約10,500人。約68,000棟の家屋が倒壊し、避難者は約206,000人と、甚大な被害をもたらしました。
毎年多くの台風が襲うフィリピンでは、2017年12月22日から24日にかけて、南部のミンダナオ島付近を台風27号が通過しました。ミンダナオ島を台風が直撃するのは珍しく、大雨による地滑りや洪水が各地で発生。少なくとも230人が死亡、144人が行方不明となりました。特にサンボアンガ半島では多くの地域の電気や通信網が断たれ、一時孤立状態となったのです。
また、2015年4月25日の昼頃、ネパールでは、首都カトマンズの北西約80kmを震源とするマグニチュード7.8の地震が発生しました。死者は9,000人以上、家屋の損壊は900,000棟以上にのぼり、歴史的建造物の倒壊が相次ぐなど甚大な被害となりました。さらに、ヒマラヤ山脈では地震後に雪崩が発生し、エベレスト登山のベースキャンプに到達。日本人にも死傷者が出ました。
日本の自然災害事例
日本は国土面積が世界の0.25%しかないにも関わらず、地震の発生回数は世界の18.5%を占めています。極めて地震が多い国ですが、中でも甚大な被害をもたらしたのが、2011年3月11日の東日本大震災です。三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の巨大地震は日本の観測史上最大で、巨大津波が広域で発生。特に岩手・宮城・福島の各県の被害が大きく、岩手県の沿岸では遡上高最大40メートルの津波を観測しました。
2022年3月9日現在で、死者15,900人、行方不明者2,523人。亡くなった方の約9割の死因は、津波に飲まれたことによる溺死でした。被災地ではライフラインが寸断された他、約129,000棟が全壊するなど建物の被害も深刻でした。加えて、東京電力福島第一原子力発電所では原発事故が発生。これらの影響で、最大約470,000人が、長期にわたる避難生活を余儀なくされました。現在も、東日本大震災に関連するとみられる地震が度々発生しています。
また、2016年の熊本地震では、4月14日夜にマグニチュード6.5の前震が発生し、熊本県益城町で最大震度7を観測。その後、4月16日にマグニチュード7.3の本震が発生し、益城町と西原村で最大震度7、熊本県と大分県の広い範囲で震度6強〜6弱を観測しました。3日間で震度6弱以上の地震が4回も発生した他、4月30日までの間に震度4以上の地震が120回も観測されるなど、余震の異常なまでの多さも特徴的だと言われています。地震による死者272人、負傷者2,808人。さらに、避難生活によるストレスや持病の悪化などで亡くなる震災関連死と認定された人も多く、2018年4月13日時点で212人に上っています。
台風や大雨による被害も近年増えています。2019年10月12日に日本に上陸した台風19号の際には、九州から東北の広い範囲で河川の氾濫や土砂災害などが相次ぎました。死者は少なくとも66人、行方不明者13人、重軽傷者は398人にのぼっています。建物の全半壊は合わせて409棟、床上浸水や床下浸水もそれぞれ20,000件以上確認されていて、住宅や福祉施設などが大きな被害を受けました。また、最大14都県の150,000戸で断水した他、一時520,000戸を超える大規模な停電も発生しました。
家庭で用意しておきたい防災グッズ
地震や台風などの災害時には、建物自体の被害やライフラインの寸断などが起こることが多く、避難所や自宅で避難生活を余儀なくされることが想定されます。 災害発生後、支援が始まるのは約4日後。つまり、物資が届くまで最低でも3日間しのげるよう備えておかなければなりません。ここではご家庭で備えたい防災グッズを紹介します。
水・非常食
飲料水の備蓄は、1人1日3リットルが目安です。そのため、3人家族の場合は2リットルペットボトルを12〜18本用意しておく必要があります。非常用の持ち出し袋には、500ｍｌのペットボトル2本程度入れておきましょう。
また、レトルト食品、インスタント食品、クラッカー、缶詰など保存期間が長く、火を通さなくても食べられるものを非常食として用意すると良いでしょう。保存期間は2〜5年程度のものを選ぶのがおすすめです。
また、家族の好きな味のものを揃えておくと、避難生活でもストレスを軽減することができます。なお、家族に赤ちゃんや高齢者がいる場合やアレルギー体質の人がいる場合、それぞれに合うものを用意しておきましょう。
医薬品・衛生用品
災害時には思わぬけがをしたり、慣れない環境で体調を崩したりする可能性もあるため、最低限の医薬品を準備しておくと安心です。風邪薬や整腸剤、解熱剤などの常備薬の他、持病がある場合はその薬、包帯、絆創膏、ガーゼ、はさみ、ピンセット、消毒薬などをまとめておきましょう。
さらに、新型コロナウィルスなどの感染症対策も考えなければなりません。予備のマスクは必須ですし、消毒ジェルやウェットティッシュ、液体石鹸、タオルなども忘れずに揃えて下さい。
また、携帯トイレは大人1人あたり1日5個必要になる他、トイレットペーパーも様々な用途で使えるため多めに備蓄しておきたいところです。加えて、女性は生理用品を1周期分、赤ちゃんや介護が必要な高齢者向けには紙おむつも用意する必要があります。
衣類
季節に合った着替えは、非常用持ち出し袋に1組は入れておきましょう。重ね着で調整できるようにすると便利です。季節ごとに見直して適した着替えを用意しましょう。また、防寒具や下着類の他、カイロも隙間に備蓄しておくのがおすすめです。
避難時や停電時用のグッズ
災害時、特に地震が発生した際は、停電の恐れがあります。懐中電灯は家族の人数分、ランタンなど据え置き型の明かりも部屋数分揃えておきましょう。また、その場から動けない時に周囲に自分の存在を知らせるため、笛があると安心です。軍手や雨具も用意しましょう。
長期間停電が続く中で在宅避難をするケースも多いでしょう。情報収集のために防災ラジオがあると便利です。手回し充電式と乾電池式がありますが、すぐに使えるのは乾電池式です。また、非常用持ち出し袋には、スマホなどの充電用にモバイルバッテリーも入れておきましょう。これらを活用するための乾電池も多めに備蓄しておきたいところです。単3形や単4形など、自分が持っているものに合わせた乾電池を準備しましょう。
在宅避難時の電源は、モバイルバッテリーや乾電池だけだと足りなくなることが予想されます。そのため、大容量のポータブル電源があると安心です。1度に数台のスマホの充電ができる他、扇風機も電子レンジも動かすことができるため、生活の質が格段に上がります。
EcoFlowのポータブル電源DELTA Proは3,600Wh、DELTA Max 2000は2,016Whの大容量で、外付けのエクストラバッテリーを取り付けて容量を拡張することができます。最大15台の機器に同時給電することも可能な他、約2〜3時間で急速充電ができ便利です。
また、充電切れの心配をなくしたいなら、太陽光発電で電気を生み出すソーラーパネルもおすすめです。
EcoFlowのソーラーパネルは折り畳み式で持ち運びにも便利なほか、かさばらないため狭いスペースにも収納できます。容量は各家庭の人数や停電時に使う家電の数に合わせると良いですが、220Wや400Wのものがあると安心です。ソーラーパネルはポータブル電源に繋げて使うことができる上に、400Wは直列に3枚接続して最大1,200Wの発電が叶うため、セットで揃えておくと良いでしょう。
自然災害に備えて、できることからひとつずつ
世界全体で自然災害件数が増加していますが、その中でも日本の災害発生件数は多く、被害も大きくなるケースが増えています。日本で暮らしている限り、私たちは生きているうちに、大きな災害による被害を経験する可能性が極めて高いのです。
ただ、万が一災害による影響が長期間続くことになったとしても、日ごろから備えておけば、災害時の生活の質を高めることもできます。各家庭の実情に合わせて、必要なものを不足なく揃えておきましょう。