太陽光発電は自家消費に回して節約できる他、余剰電力を売電して副収入を得ることが可能です。
しかし、売電価格は低下傾向にあり、売電収入だけで生活するのは難しいのも事実です。
この記事では、太陽光発電の売電価格の推移、卒FIT後の相場、今後の展望をわかりやすく解説します。
太陽光発電の売電価格について知りたい方は、ぜひ本記事を最後までご覧ください。
太陽光発電の売電価格の推移
太陽光発電はFIT制度（固定価格買取制度）により一定期間固定価格で売電可能で、住宅用は10年間、産業用は20年間が適用期間です。
FIT制度の適用期間中は一定価格で電力を買い取ってもらえるため、副収入が期待できるでしょう。しかし、売電価格は年々低下しているため、注意が必要です。
ここでは、太陽光発電の売電価格の推移について詳しく解説します。
FIT制度とは？
FIT制度とは、電力の固定価格買取制度のことです。
FIT制度は、大手電力会社が再生可能エネルギーで生み出された電力を固定価格で買い取る仕組みで、売電事業者は固定価格で売れるため安定した売電収入が得られます。
国では売電価格を定めており、基本的には決められた単価で電力を売却できます。しかし、FIT認定の適用期間には期限（住宅用10年・産業用20年）があるため、注意が必要です。
また、単価が決められているとはいっても年々低下しており、必ずしも太陽光発電による副収入のみで生活できるわけではありません。
適用期間終了後は卒FITを迎えるため、運用方法や処分方法をあわせて検討しなければならないため、将来的にどうするか考えておきたいです。
部品によっては産業産業廃棄物として処分しなければならないものもあるため、導入から処分まで入念な計画が必要となります。
過去の売電価格
FIT制度の過去の売電価格は、以下の通りです。
| 年度 | 売電価格 | 前年比 |
| 2012年 | 42円/kWh | – |
| 2013年 | 38円/kWh | 前年の売電価格-4円 |
| 2014年 | 37円/kWh | 前年の売電価格-1円 |
| 2015年 | 33円/kWh | 前年の売電価格-4円 |
| 2016年 | 31円/kWh | 前年の売電価格-2円 |
| 2017年 | 28円/kWh | 前年の売電価格-3円 |
| 2018年 | 26円/kWh | 前年の売電価格-2円 |
| 2019年 | 24円/kWh | 前年の売電価格-2円 |
| 2020年 | 21円/kWh | 前年の売電価格-3円 |
| 2021年 | 19円/kWh | 前年の売電価格-2円 |
| 2022年 | 17円/kWh | 前年の売電価格-2円 |
| 2023年 | 16円/kWh | 前年の売電価格-1円 |
FIT制度は2012年から始まった固定価格買取制度で、開始当初は再生可能エネルギーの普及を目指して42円/kWhに設定されていました。
しかし、太陽光発電を中心に再生可能エネルギーが普及すると売電価格の低下が進み、2023年には16円/kWhと制度開始当初の半分以下にまで推移しました。
今後もFIT認定が広まり続ける限りは低下したまま推移すると予想されます。一方で、FIT制度を維持するための再エネ賦課金は増加し続けているため、注意が必要です。
再エネ賦課金とは、電力の買い取りにかかる費用を利用者が補填するもので、通常は電気料金に含まれています。
再生可能エネルギーの普及は脱炭素社会を目指す日本の急務ですが、売電価格の低下や再エネ賦課金の増加を見る限り、今後は普及が緩やかになるかもしれません。
そのため、これから太陽光発電の導入を検討している人は、売電以外の活用方法も検討することが重要です。
2024年の売電価格
2024年の売電価格は2023年と同様に16円/kWhとなっています。詳細は、以下の通りです。
- 10kW未満：16円/kWh（税込み）
- 10～50kW未満：10円/kWh（税抜き）
- 50～250kW未満：9.5円/kWh（税抜き）
再生可能エネルギーが普及し続ける限り、今後も売電価格は低下したまま推移する可能性が高く、上昇に転じる可能性は低いでしょう。
日本ではまだまだ太陽光発電の普及が必要ですが、現時点で多額の売電収入は見込めない状況であるため、売電を考えている人は方向転換が求められます。
例えば、個人で導入する場合は余剰電力の売電ではなく自家消費にシフトして電気代を節約するなど、冷静な立ち回りが必要です。
なお、太陽光発電における売電の仕組みや電力の買い取り価格については他の記事でも解説しているため、あわせてご確認ください。
→太陽光発電における売電の仕組みとは？設置費用や売電価格を詳しく解説
→太陽光発電の電力買い取り価格は？FIT制度・大手電力会社・新電力会社の価格を解説！
卒FIT後の太陽光発電の売電価格
売電はFIT制度の適用期間中であれば一定の収入が見込めますが、卒FITを迎えると売電価格が急落するため、売電収入頼りの場合は注意が必要です。
ここからは、卒FIT後の太陽光発電の売電価格について詳しく解説します。
卒FIT後は6～10円/kWh程度となる
FIT適用期間が終了した場合、売電価格は6〜10円/kWhにまで低下します。2024年の売電価格が16円/kWhであるため、単純計算で半分程度になるわけです。
ただし、電力会社によって売電価格は変わるため、そのまま大手電力会社と契約を結び続けるのか、新たに新電力会社と契約を結ぶのかを事前に検討しておきましょう。
両者の特徴は、以下の通りです。
- 大手電力会社：経営は安定しているものの売電単価は比較的低い
- 新電力会社：経営は不安定であるものの売電単価は比較的高い
大手電力会社と契約を続ける場合、安定感と裏腹に低い売電単価を受け入れなければなりません。一方で新電力会社と契約する場合、安定感に欠けるものの高い売電単価が期待できるでしょう。
どちらを選択するかによって売電価格が変わるため、大手電力会社と新電力会社の両方を比較検討することを推奨します。
必要に応じて電力プランを変更しよう
卒FIT後は、必要に応じて電力プランを変更することで節約につながります。
電力会社によってはライフスタイルに合わせたプランを用意しており、自分自身の生活に合わせたプランを契約可能です。
最近ではガス代・ネット代とのパッケージ販売があり、電気とガス、電気とネットを一本化できます。一本化によって電気代を抑えられるプランもあるため、セットプランを検討するのが望ましいです。
場合によっては廃棄を検討する
卒FIT後は、廃棄を検討することで節約につながります。
太陽光発電設備は、設置しておくだけでメンテナンスなどのランニングコストがかかるため、場合によっては廃棄する方が経済的です。
例えば、自家消費しきれない場合や売電収入が得られていない場合は、費用対効果が期待できません。むしろ、重荷になっている可能性があるでしょう。
特に、ソーラーパネルの掃除やパワーコンディショナーの手入れなどに負担を感じる場合は廃棄してしまった方が精神的・肉体的に楽かもしれません。
ただし、太陽光発電設備のなかには太陽光パネルなど産業廃棄物として処理しなくてはならない部品もあるため、専門業者に依頼することが求められます。
なお、他の記事で太陽光発電は今後も需要があるか、撤去費用の内訳はいくらなのかを解説しているため、あわせてご覧ください。
→太陽光発電は今後も需要はある？将来性や売電を自家消費に変える方法を解説
→太陽光発電設備の撤去費用の内訳は？撤去の目安と処分方法を解説
今後の太陽光発電はどうなる？
今後、太陽光発電の普及は国主体でさらに進められると予想されますが、一般家庭では売電ではなく自家消費が主流となるはずです。
ここからは、今後の太陽光発電はどうなるのかについて詳しく解説します。
国全体では今後も再生可能エネルギーを促進すると予想
国全体では、今後も再生可能エネルギーを促進すると予想されています。
実際に、日本では脱炭素社会に向けて再生可能エネルギーを促進しており、太陽光発電に限らず、再生可能エネルギーの普及が進められている段階です。
今後も太陽光発電をはじめ、風力発電、水力発電、地熱発電、バイオマス発電などのクリーンエネルギーはさらに普及するでしょう。
ただし、再生可能エネルギーの普及に伴い売電価格は低下すると予想されるため、売電収入をメインに考えるのは避けるべきかもしれません。
一般家庭では売電ではなく自家消費が主流になると予想
一般家庭では、売電ではなく自家消費が主流になると予想されています。
再生可能エネルギーの普及で売電価格が低下すれば売電する意義が薄れるため、自家消費して電気代を節約した方が経済的です。
最近は、電力会社による値上げが定期的に実施されて家計の負担も増加しているため、自家消費に回した方が電気代の節約になるでしょう。
生み出した電力を自家消費すれば、電力会社から購入する必要性がなくなります。
自宅の電力すべてを太陽光発電で賄えるかどうかは条件次第ですが、購入分を削減できるだけで電気代全体の削減が可能です。
そのため、今後は自家消費が主流になるでしょう。
電力を無駄にしたくない場合はポータブル電源が便利
電力を無駄にしたくない場合は、ポータブル電源が便利です。
ポータブル電源は持ち運びできる蓄電池で、太陽光発電などで生み出した電力を一定期間・一定量貯めておけます。
自宅で電力を生み出した場合、自家消費できない分は余剰電力となりますが、ポータブル電源があれば電力を無駄にしません。
余った電力をあらかじめ充電しておくことで数日分のエネルギーを貯めておけるため、いざというときの非常用電源にもなるでしょう。
据え置きで使用するのはもちろん、電源の取れない場所でアウトドアやリモートワークをする際にも便利です。
なお、当サイトでは他の記事でも災害時のポータブル電源について詳しく解説しています。
詳しくは以下の記事をご参照ください。
→災害時にポータブル電源は本当にいらない？役立つ場面や利用時の注意点を解説
→災害時に役立つポータブル電源とソーラーパネルの特徴｜導入するメリットとおすすめ商品
ポータブル電源があれば何ができる？
ポータブル電源があれば、以下のようなことが可能です。
- 移動中や車中泊でデバイスを充電する
- アウトドアやリモートワークで使用する
- 庭や畑の電源にする
- 非常用電源とする
- 電気代を節約する
- 売電収入を得る
持ち運びできるポータブル電源は、移動中や車中泊でデバイスを充電できます。
また、キャンプなどのアウトドアやリモートワークで使用できる他、庭や畑の電源にすることも可能です。あらかじめ充電しておけば、非常用電源としても役立ちます。
さらに、電気代を節約したり、売電収入を得たりと経済的な恩恵も得られるでしょう。
蓄電池は太陽光発電との相性が良いため、ぜひポータブル電源の導入をご検討ください。
EcoFlowでは小型かつ軽量のポータブル電源を中心に取り扱っており、持ち運びできる製品をお探しの人に最適です。
例えば、EcoFlow DELTA Pro 3は高出力でほとんどの家電に対応できる他、大容量で数日分〜10日分のエネルギーを蓄電できます。
製品は安全性や耐久性に優れており、雨風にも強く、場所を選びません。外でも問題なく使用できるため、頻繁にレジャーする人にも最適といえるでしょう。
条件次第で毎月約30％の電気代を浮かせられる他、工事不要でケーブルを挿して電源を入れるだけで使用できるため、導入の手間もありません。
詳しくは以下の公式ホームページをご覧ください。
まとめ
太陽光発電の売電価格の推移、卒FIT後の相場、今後の展望を解説しました。
太陽光発電の売電価格は年々低下しているため、注意が必要です。2012年のFIT制度開始当初は42円/kWhだったものの、2024年は16円/kWhにまで低下しています。
卒FITを迎えるとさらに売電単価は下がり、6円〜10円ほどになるため、売電収入をメインに考えるのは望ましくありません。
むしろ、太陽光発電と蓄電池があるなら自家消費に回して電気代を節約するのが有効です。自家消費に回せば、電気代の値上げにも対応できます。
なお、蓄電池は持ち運びできるものだと用途がさらに広がるため、導入するならポータブル電源を検討するのが良いでしょう。
ポータブル電源は電力を一定期間・一定量貯めておけるため、電力を自家消費に回すのに適しています。もちろん、売電を行う際にも便利です。
EcoFlowでは、高性能なポータブル電源を複数取り扱っており、さまざまな場面で使用できます。安全性・耐久性ともに優れた製品を扱っており、多種多様なレジャーに最適です。
電源の取れない場所でのアウトドアやリモートワークの他、停電時の非常用電源にもなるなど幅広い用途があるため、防災グッズにも最適でしょう。
EcoFlow DELTA Pro 3など、製品によっては長期間の停電にも耐えられるため、地震や台風に備えたい方はぜひ一度お問い合わせください。
なお、EcoFlow DELTA Pro 3は安全性・耐久性に優れており、約11年と長寿命です。
電気代を効率的に抑えられるため、卒FIT後の太陽光発電の運用をどうするか悩んでいる人は、ぜひ導入をご検討ください。
詳しくは以下のリンクからご覧いただけます。