太陽光発電で生み出した電力を売電する場合、FIT制度（固定価格買取制度）により、住宅用は10年間一定の単価で買い取ってもらうことが可能です。
しかし、11年目以降どのように運用すればいいのか迷っている方もいるでしょう。
この記事では、太陽光発電の売電11年目以降に有効な運用方法、価格の推移、収入を維持する方法をわかりやすく解説します。
売電11年目以降の運用方法について知りたい方は、ぜひ本記事を最後までご覧ください。
太陽光発電は10年後に卒FITを迎える
太陽光発電は住宅用の場合、FIT制度（固定価格買取制度）により10年間は一定価格で売電可能です。しかし、11年目以降は卒FIT扱いとなり、固定価格が適用されません。
ここでは、太陽光発電は10年後に卒FITを迎えることについて詳しく解説します。
FIT制度とは？
FIT制度とは、自宅に設置した太陽光発電システムで生み出した電力を一定期間だけ固定価格で電力会社に買い取ってもらえる制度です。
別名で固定価格買取制度と呼ばれており、住宅用以外にも産業用があります。
本来、売電単価は電力会社によって変わる他、状況によって買取価格も変わるのですが、FIT制度の適用期間中は固定価格で余剰電力を売ることが可能です。
結果、安定した売電収入を確保できるため、FIT制度は一般家庭のみならず太陽光発電事業者にも重宝されています。
住宅用の適用期間は10年
FIT制度には適用期間が設けられており、住宅用の適用期間は10年とされます。
太陽光発電システムを設置して10年間のみ固定価格買取制度が適用され、11年目以降は各電力会社が定めている単価が適用されます。
しかし、電力会社が定めている単価はFIT制度の約2/3もしくは約半分となっているため、適用期間中のような安定した売電は望めません。
今まで売電収入を頼りにしていた方は、卒FIT後に大打撃を受けるでしょう。だからこそ、11年目以降の運用を真剣に考えなくてはなりません。
11年目以降の運用を考える必要性
FIT制度の適用期間が終了しても太陽光発電システムは使用できますが、11年目以降は卒FIT扱いとなるため、固定価格買取制度は適用されません。
そのまま既存の電力会社と契約して売電を続けることは可能ですが、他の運用方法を選択した方が電気代の節約になるなど経済的な場合があります。
11年目以降はFIT制度が適用されなくなるため、どのような方法で運用していくのか今一度検討することが重要です。
なお、太陽光発電はやめたほうがいいといわれる理由や損をするとされる理由については他の記事で解説しているため、あわせてご覧ください。
→太陽光発電はやめたほうがいい5つの理由｜損得を左右するポイントと導入するメリット
→「太陽光発電は7割が損をする」は本当？損をする原因や効果的な対策を解説
11年目以降に有効な運用方法
太陽光発電は、卒FITを迎える11年目以降の運用方法を考えておくことが重要です。ここからは、11年目以降に有効な運用方法について詳しく解説します。
電力会社への売電を続ける
11年目以降も、電力会社への売電を続けることは可能です。余剰電力の売電を継続すれば、引き続き売電収入が得られます。
FIT制度のような固定買取価格制度は大手電力会社のみが対象となっているものの、卒FIT後は新電力会社への切り替えが自由に可能です。
新電力会社は大手電力会社よりも高く買い取ってくれる可能性があり、場合によっては卒FIT後も一定の売電収入を得られる可能性があります。
プランによっては電気料金そのものが安くなる場合もあるため、経済的といえるでしょう。
ただし、新電力会社では売電価格の見直しが定期的に行われている他、撤退や倒産のリスクがあることを忘れてはなりません。
まずは、リスクとリターンの両方を考慮しつつ判断しましょう。
自家消費分の電力を賄う
11年目以降は、自家消費分の電力を賄う方法を推奨します。
太陽光発電システムで生み出した電力を自家消費分に充てれば、電気代を節約可能です。
自宅で使用する電力は電力会社から購入しており、使用量が増えるほど電気代も増えます。しかし、自宅で生み出した電力を利用すれば、電力会社から購入する必要はありません。
電力会社から購入する分の電気代を太陽光発電で賄えれば、電気代そのものを削減可能です。電力会社依存のライフスタイルからも脱却でき、一石二鳥といえるでしょう。
電力を自家消費分に回すと売電収入は減るものの、電気代が値上がりを続けている最近の動向を見る限り、自家消費分に回した方が経済的かもしれません。
非常用電源として備える
11年目以降は、非常用電源として備える方法が効果的です。
太陽光発電システムがあれば自家発電できるため、緊急時の非常用電源となります。
停電を伴う大規模災害が発生しても、自宅で太陽光発電ができれば問題はありません。あらかじめ充電しておいた蓄電池があれば、数日〜10日ほどは生活にも困りません。
発電は日中のみで夜中は何もできませんが、蓄電池を備えておけば日中に充電した電力を夜中に使用することが可能です。
非常用電源があるだけで安心感につながり、日々の生活も便利になります。
電気自動車の充電に使用する
太陽光発電の電気は、電気自動車の充電にも使用できます。電気自動車は高額なイメージがありますが、太陽光発電と組み合わせることでコストを削減可能です。
例えば、今までFIT制度で売電していた電力を電気自動車の充電に充てれば、その分の電気代を浮かせられます。電気自動車自体が蓄電池として活用できるため、用途は幅広いです。
ガソリン代の節約にもつながるため、エネルギーが高騰している時代の心強い味方となってくれるでしょう。
ただし、電気自動車の充電には2〜3時間程度必要となるため、常に充電して蓄電池の役割も持たせるのが良いかもしれません。
エコキュートと併用する
11年目以降は、エコキュートと併用する選択肢があります。
電気代はピークタイム中が高くピークアウト後が安いため、電気代が安い時間帯にお湯を沸かして高い時間帯に使えば節約が可能です。
給湯器の電気代は一般家庭でもかなりの比重を占めるため、太陽光発電を組み合わせて節約することで一定の節約効果が見込めます。
特に卒FIT後は売電単価が極端に下がるため、自家消費に回して自宅の電力効率を上げた方が経済的です。
蓄電池と併用する
11年目以降は、蓄電池と併用する選択肢があります。
蓄電池があれば、発電した電気を無駄なく使用可能です。
例えば、日中に発電した電力を夜中に使用することで節約につながる他、災害時には一定期間・一定量の電気が使用できる非常用電源となります。
ポータブル電源など持ち運びできる蓄電池なら、アウトドアやリモートワークに使用できるなど用途が豊富です。
なお、太陽光発電の課題や今後の需要については他の記事でも解説しているため、あわせてご覧ください。
→太陽光発電の課題は？5つの解決方法を詳しく解説！
→太陽光発電は今後も需要はある？将来性や売電を自家消費に変える方法を解説
11年目以降の売電価格はどうなる？
売電価格は年々低下しており、今後増加する見込みはありません。むしろ、売電価格はさらに低くなる可能性が高いです。
ここからは、11年目以降の売電価格がどうなるのかについて詳しく解説します。
売電価格は電力会社によって異なる
売電価格は、電力会社によって異なります。2023〜2024年の11年目以降の大手電力会社による売電価格は以下の通りです。
- 東北電力：9円／kWh
- 東京電力：8.5円／kWh
- 中部電力：7円／kWh
- 四国電力：7円／kWh
- 九州電力：7円／kWh
最も高い売電価格は東北電力の9円／kWhで、最も低い売電価格は中部電力・四国電力・九州電力の7円／kWhとなっています。首都圏の電力を担う東京電力は、8.5円／kWhです。
一般家庭で導入されやすい10kW未満の売電価格は、2023〜2024年時点で16円となっているため、11年目以降は約2/3〜半分ほどになるといえるでしょう。
今後も売電価格は低下が予想されており、しばらくは上昇が見込めません。
ただし、新電力会社の売電価格は大手電力会社よりも1円程度高い設定が多いため、11年目以降も売電を続けたい場合は乗り換えを推奨します。
新電力会社は未だ少ないものの、売電を続けるには有効です。
蓄電池とセットにすると売電価格が変わる
蓄電池とセットにした場合、売電価格が10円／kWhを超える場合があります。なかでも、新電力会社は比較的効率的に売電が可能です。
その際、蓄電池はポータブル電源を選ぶのが良いでしょう。
ポータブル電源は持ち運びできる蓄電池で、事前に充電しておけば電源の取れない場所でも自由に電気が使用できます。非常用電源にもなるなど、防災グッズとしても有効です。
売電だけでなく普段使いにも便利なため、導入しておいて損はありません。
なお、売電価格については他の記事でも解説しているため、あわせてご覧ください。
→太陽光発電の電力買い取り価格は？FIT制度・大手電力会社・新電力会社の価格を解説！
→売電価格は今後上がる？将来性を踏まえて導入するメリット5選を解説！
売電収入を維持するにはどうする？
売電収入を維持するためには、余剰電力の確保が欠かせません。
余剰電力を売ることで売電収入につながるため、いかに電力を生み出すかが重要です。太陽光発電で効率的に電力を生み出すためには、適切な角度と方角が重要となります。
- パネルの角度：約30度
- パネルの方角：南向き
設置する太陽光パネルは約30度で南向きが効果的とされます。地域によって前後するものの、1日の日射量を適切に確保できれば効率的に発電可能です。
また、定期的なメンテナンスが欠かせません。
太陽光パネルは雨風の影響で汚れたり、鳥のフンが付着したりすると十分に太陽光を受け止められず、発電効率が低下します。
一方で、定期的に掃除をすれば発電効率が上昇し、効率的に発電が可能です。
ポータブル電源などの蓄電池を導入し、電力の無駄を防ぐことも忘れてはなりません。
ポータブル電源があれば余剰電力を無駄せず、売電収入の維持にも効果的です。太陽光発電を導入するなら、蓄電池の導入を推奨します。
なお、EcoFlowではEcoFlow DELTA Pro 3など高性能な蓄電池（ポータブル電源）を取り扱っており、1時間の充電で1日分のエネルギーを貯められる製品も揃えています。革新的なX-Stream 3.0高速充電テクノロジーにより、わずか65分で80％まで充電可能です。
製品によっては10日分の電力を貯められるものもあるため、導入を検討中の方はぜひEcoFlowの公式ホームページをご覧いただけますと幸いです。
主力商品のEcoFlow DELTA Pro 3は長寿命で約11年間使用できるため、卒FITを迎えたタイミングで導入しても良いかもしれません。
EcoFlow DELTA Pro 3は最高級バッテリー搭載で安全性と耐久性にも優れており、約11年の長寿命です。業界で最も充実したレベルの5年保証があるため、安心してお使いいただけます。
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まとめ
太陽光発電の売電11年目以降に有効な運用方法、価格の推移、収入を維持する方法を解説しました。
太陽光発電の売電11年目以降は、継続して電力会社に買い取ってもらうことが可能です。
しかし、売電価格はFIT制度適用期間中と比べて大幅に低下するため、大手電力会社以外の新電力会社に乗り換えるなどの工夫が必要となります。
また、売電だけで考えるのではなく、自家消費に回して電気代を節約したり、蓄電池（ポータブル電源）と組み合わせたり、多方面での運用を検討するのが良いでしょう。
ポータブル電源は持ち運びできる蓄電池で、電気代の節約や災害の備えに最適です。
一度の充電で数日分〜10日分の電力を貯めておけるため、万が一の非常用電源として置いておくだけでも安心感が違います。
ただし、蓄電池（ポータブル電源）は製品によって出力や容量が変わるため、何を選ぶかが重要です。現在購入を検討中の方は、幅広いメーカーの比較検討を推奨します。
EcoFlowでも高性能な製品を取り扱っているため、気になる方は一度お問合せください。
例えば、EcoFlow DELTA Pro 3は工事不要で導入できる他、ほぼすべての家電製品に給電可能で持ち運びできるため、新たな電力源としての導入に適しています。
EcoFlow DELTA Pro 3はエクストラバッテリーと組み合わせることで最大90％の節電効果が期待できるため、節電目的での導入にも最適です。
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