ZEHは、エネルギー収支をゼロにする住宅のことで、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略称です。
自宅で電力を生産して、自宅で消費する住宅を意味し、太陽光発電など再生可能エネルギーを導入した住宅はZEH住宅と呼ばれます。
この記事では、ZEHとは、メリット・デメリット、補助金制度をわかりやすく解説します。
ZEHについて知りたい方は、ぜひ本記事を最後までご覧ください。
ZEHとは？
ZEHは、再生可能エネルギーの普及に伴って登場した住宅で、エネルギー収支をゼロにする住宅です。いうなれば、電力の自給自足ができる住宅といえるでしょう。
ここでは、ZEHとは何かについて詳しく解説します。
ZEHはエネルギー収支をゼロにする住宅
ZEHは、エネルギー収支をゼロにする住宅です。
Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略称で、消費エネルギーを生産エネルギーが上回っている住宅を指します。
本来、家庭で使用する電気は電力会社から購入しているものの、ZEH住宅は自宅で発電することで使用する電力を補填するため、電力の自給自足が可能です。
主に、太陽光発電などを取り入れた住宅がZEH住宅と呼ばれ、脱炭素社会を目指す日本に欠かせない住宅として注目されています。
まさにZEH住宅は、エネルギーを自ら生み出して生活を回すエコ＆SDGsな住宅といえるでしょう。
ZEH住宅に必要となる3つの要素
ZEH住宅に必要となる3つの要素は、以下の通りです。
- 省エネ
- 創エネ
- 断熱
ZEH住宅として認定されるためには、省エネ・創エネ・断熱という3つの要素が必要です。
- 省エネ：省エネルギーの略称で、限りあるエネルギー源が枯渇するのを防ぐために効率よくエネルギーを使う取り組み
- 創エネ：創エネルギーの略称で、一般企業や一般住宅が自らエネルギーを生み出す取り組み
- 断熱：熱を断つことを意味する言葉で、住宅においては熱を伝わりにくくすることで夏は涼しく冬は暖かい状態を実現すること
ZEH住宅では、省エネにより無駄な電力を省くことが求められます。また、創エネにより電力を自ら生み出すことが求められます。
さらには、高性能な建材を利用して断熱効果を向上させ、一定のエネルギー効率を保っている住宅であることも欠かせません。
つまり、「ZEH住宅＝エネルギーを無駄にしない環境に優しい住宅」といえるでしょう。
ZEH住宅が推奨されている背景
ZEH住宅が推奨されている背景には、日本のエネルギー自給率が関係しています。
現状、日本は一次エネルギー（石油・石炭・天然ガス）の約9割を輸入に頼っている状態で、自国で生産しているエネルギーが1割程度しかない状況です。
諸外国と比較しても、エネルギー自給率が非常に低い国といえるでしょう。
最近の国際情勢を見ても、エネルギーを他国に依存するのは危険で、日本は他国頼りのエネルギー構造から抜け出す必要があると考えられています。
これらの背景から、日本ではエネルギー自給率を向上させる動きが活発化しているのです。
また、日本では環境に負荷を与えない脱炭素社会からの脱却を目指しており、そういった背景からもZEH住宅が推奨されているといえるでしょう。
なお、ZEH住宅は電力の自給自足が可能で、太陽光発電との相性が抜群です。太陽光発電があれば災害時も安心なため、災害対策として取り入れることが推奨されます。
省エネ住宅での災害対策や太陽光発電の今後の需要については他の記事でも解説しているため、あわせてご確認ください。
→災害時の新常識 省エネ住宅で災害対策
→太陽光発電は今後も需要はある？将来性や売電を自家消費に変える方法を解説
ZEH住宅にする5つのメリット
ZEH住宅は、光熱費削減につながったり非常用電源を備えられたりと、メリットが豊富です。ここでは、ZEH住宅にする5つのメリットについて詳しく解説します。
1.光熱費削減につながる
ZEH住宅は自宅でエネルギーを生み出せるため、光熱費削減につながります。
例えば、太陽光発電で電力を一定量生み出せば、電力会社から購入する分を削減でき、結果的に光熱費そのものを削減できるわけです。
一般的な住宅の場合、電力会社から電気を購入しなくてはなりません。しかし、最近では電気代の値上げが定期的に行われており、電力会社に依存するのは危険といえるでしょう。
自宅で消費する電力のすべてを電力会社に頼っていた場合は、値上げのダメージをダイレクトに受けるかもしれません。
一方で、ZEHにしておけば電力の自給自足ができ、電気代の高騰に一喜一憂することがなくなります。停電によるライフラインの遮断に怯える必要もありません。
電気代を抑えつつ災害にも備えられるというのは魅力的です。
2.非常用電源を備えられる
ZEH住宅は自宅でエネルギーを生み出せるため、非常用電源を備えられます。
例えば、停電を伴う災害が発生しても、太陽光発電システムを導入しておけば、一定期間・一定量までは電気を使用できるわけです。
太陽光発電設備によっては停電時に瞬時に切り替えが可能なものがあり、電源のバックアップとしても役立つでしょう。
電力会社にすべての電力供給を任せている場合、停電が発生すると家電は使用できなくなりますが、自宅で発電できれば直接的な影響は受けません。
一緒に蓄電池を導入しておけば、数日〜10日分の電力を充電しておけるため、スマホ・タブレット・パソコンの充電も問題ありません。
太陽光発電と蓄電池の両方があれば、ZEH住宅の安定性はさらに向上するでしょう。
3.ヒートショックを防げる
ZEH住宅は、夏は涼しく冬は暖かい快適な環境を実現でき、ヒートショックなどのリスクを軽減できるとされています。
ヒートショックは、急激な温度変化によって引き起こされる脳卒中・心筋梗塞のことです。
ヒートショックを引き起こす確率は人によって変わりますが、温度の急激な変化によって発生すると考えられており、誰でも起こり得るため注意が必要です。
一方、ZEH住宅は断熱性に優れた住環境であり、部屋同士の気温差を抑えられます。
結果的にヒートショックのリスクも抑えられるため、健康の面でも安心の住宅といえるでしょう。
4.資産価値を維持しやすい
ZEH住宅は、住宅性能評価・表示協会のBELSという認証制度で高評価を得られるため、資産価値を維持しやすい住宅です。
一般的な住宅は、築年数が経過するごとに資産価値が失われていきます。
場合によっては、資産価値が築10年ほどで約半分にまで落ちる場合があります。
しかし、ZEH住宅は資産価値が安定しており、将来売却する際にも高値で売れる可能性があるため、本当の意味での「資産」を持ちたい方に最適です。
なお、電気の自給自足生活について解説している記事は他にもあるため、ぜひあわせてご参照ください。
→電気の自給自足生活を始める方法は？メリットとデメリットを徹底解説！
→非常用発電機と常用発電機の違いとは？自家発電機の種類とメリット・デメリット
ZEH住宅にする2つのデメリット
ZEH住宅は、設備投資や維持費がかかったり天候に発電量が左右されたりと、デメリットに注意が必要です。ここでは、ZEH住宅にする2つのデメリットについて詳しく解説します。
1.設備投資や維持費がかかる
ZEH住宅は太陽光発電・蓄電池などが必要となるため、設備投資や維持費がかかります。
住宅設備の他に電力エネルギーを生み出すための設備（太陽光発電・蓄電池）が必要となり、相応の初期費用が必要です。
補助金を受けられたとしても、予算オーバーとなる可能性が否めません。
太陽光発電・蓄電池を導入するだけで100万円単位の予算が必要となるため、総額でいくらかかるのかはあらかじめ計算しておく必要があるでしょう。
2.天候に発電量が左右される
ZEH住宅に導入される太陽光発電は、天候によって発電量が左右されます。
晴れた場合は安定して発電できるが、曇りや雨が続けば発電はできません。微量の太陽光でも発電は可能なものの、晴天と曇天・雨天では差が生まれるでしょう。
結果的に生産エネルギーが消費エネルギーを下回る可能性もゼロではないため、どうしても天候に左右される点には注意が必要です。
なお、太陽光発電・蓄電池はやめたほうがいいといわれる理由については他の記事で解説しているため、あわせてご覧ください。
→太陽光発電はやめたほうがいい5つの理由｜損得を左右するポイントと導入するメリット
→蓄電池はやめたほうがいい？向いている人と向いていない人・メリットとデメリットを解説
ZEH住宅の補助金制度
ZEH住宅は、条件を満たした状態で適切に申請すれば補助金を受けることが可能です。ここからは、ZEH住宅の補助金制度について詳しく解説します。
ZEH補助金制度の3つの区分
ZEH住宅制度には以下、3つの区分があります。
- ZEH：外皮性能の向上および省エネと創エネの導入で、年間の一次エネルギー消費量の収支ゼロを目指した住宅
- ZEH+：ZEHよりも高性能で、省エネ基準比25％以上の一次エネルギー削減、需給一体型を目指す住宅
- 次世代ZEH：ZEH+の性能に加え、再生エネルギーのさらなる自家消費の拡大を目指す住宅
一般的なZEHの他にZEH+と次世代ZEHがあり、得られる補助金もさまざまです。
まずは、自宅がどの区分に該当するのかを確認してから申請を行いましょう。
ZEH住宅の申請の大まかな流れ
ZEH住宅の申請の大まかな流れは、以下の通りです。
- ZEH認定ビルダー・プランナーに相談・設計
- 金融機関に住宅ローンの申請・審査・契約
- 補助金の申請・審査・交付
- 完成後に実績報告書を提出
- 補助金の入金
ZEH住宅は、ZEH認定ビルダーもしくはプランナーに登録されている建設業者に依頼して初めてZEH住宅として認定されます。
登録されていない建設業者の場合はZEH住宅の設計ができないため、注意が必要です。
なお、補助金の申請には審査があり、申請後は設計の変更ができません。補助金そのものに期限があるため、補助金を受けたい場合は早めに行動しましょう。
2024年の太陽光発電・ソーラーパネルの補助金一覧については、以下のリンクからご覧いただけます。
→【2024年】太陽光発電・ソーラーパネルの補助金一覧｜地域ごとの制度内容も解説
ZEH住宅をより便利にするポータブル電源
ZEH住宅をより便利にするならポータブル電源を導入しましょう。
ポータブル電源は持ち運びできる蓄電池のことで、太陽光発電を導入するZEH住宅と相性が良いです。
通常、生み出した電力を自家消費しきれない場合は無駄になりますが、ポータブル電源があれば一定期間・一定量の電力を貯めておけます。
結果的に、電力の無駄を防げるでしょう。何より、ポータブル電源は持ち運びできる分、キャンプ・車中泊・バーベキューなど幅広い用途で役立つでしょう。
停電を伴う大規模災害時には、非常用電源としても活用するなど、汎用性は抜群です。
EcoFlowでは、誰もが手軽に節電を実現できるEcoFlow DELTA Pro 3をはじめ、幅広いポータブル電源をご用意しています。
EcoFlow DELTA Pro 3は高出力・大容量のポータブル電源で、停電時も瞬時に自動切り替えが可能であるため、安定した電力供給が可能です。
安全性や耐久性に優れているため、将来的なビジョンでポータブル電源を導入したい方にも最適となっています。
詳しくは以下のリンクをご覧ください。
まとめ
ZEHとは、メリット・デメリット、補助金制度を解説しました。
ZEHは、エネルギー収支をゼロにする住宅のことで、生産エネルギーが消費エネルギーを上回っている住宅を指します。
太陽光発電を取り入れて自宅で電力を生み出し、自家消費を賄っている場合、計算上はエネルギー収支がゼロです。
ZEHは、そうしたエコ＆SDGsな住宅といえるでしょう。
なお、自宅に太陽光発電を取り入れる場合は、蓄電池として使用できるポータブル電源があると便利です。
ポータブル電源は持ち運びできる蓄電池で、生み出した電力を一定期間・一定量貯めておける設備となっています。
ポータブル電源があれば、エネルギーの自給自足はもちろんエネルギーの持ち運びも可能となるでしょう。
例えば、EcoFlowで取り扱っているEcoFlow DELTA Pro 3ならいつでもどこでも持ち運びできる他、家全体のエネルギーを制御可能です。
自家消費で電気代の削減が可能なため、余剰電力の使い道に悩んでいる方は、ぜひ当社のポータブル電源を導入してみてはいかがでしょうか。
詳細は、以下のリンクからご覧いただけます。