電気製品に表示されているPSEマークとは何なのか、意味を理解していない方は多いのではないでしょうか。PSEマークが表示された製品は、電気用品安全法の基準に適合したことを示します。安全な製品かを見極める上で、重要な指標と言えるでしょう。
そこで今回は、PSEマークとは何かについて解説します。PSEマークがない製品のリスクや怪しい製品を購入した際の注意点も掲載しているので、電気製品を安全に利用したい方は、ぜひ最後までご覧ください。
PSEマークとは
PSEマークとは、電気用品安全法の基準に適合した製品であることを示すマークです。ひし形や丸型の真ん中に「PSE」の文字が書かれています。PSEマークの表示対象として指定されているのは、コンセントプラグやモバイルバッテリーなどの全457品目です。
電気製品のメーカーは、基準に適合しているかの検査を行い、届け出を出してPSEマークを表示する許可が降ります。事業者自身で表示するマークのため、認証されたり取得したりするものではありません。
電気用品安全法とは
電気用品安全法とは、電気用品による危険や障害の発生を防止するために定められた法律です。電気用品を製造・販売するためには、電気用品安全法が定める安全性に関する基準に適合しているかを確認しなければなりません。
全ての電化製品が電気用品安全法の対象になるわけではなく、法第2条によって以下のように定義されたもののうち、政令で定められるものが対象の電気用品です。
- 一般用電気工作物の部分
- 一般用電気工作物の部分に接続して用いられる機械、器具、材料
- 携帯発電機
- 蓄電池
PSEマークの対象・対象外製品
PSEマークの対象は、特定電気用品116品目と特定電気用品以外の電気用品341品目から成る全457品目です。PSEマークの対象製品と対象外製品の具体例を紹介します。
| 電気用品の分類 | 品目 |
| 特定電気用品 | 配線器具、携帯発電機、小形単相変圧器類、電熱器具、電動力応用機械器具、電子応用機械器具、交流用電気機械器具、電流制限器 |
| 特定電気用品以外 | リチウムイオン蓄電池、電線類、電線管類及び附属品、ヒューズ、配線器具、小形交流電動機、光源及び光源応用機械器具 |
| PSEマーク対象外 | ニッカド電池、リチウム電池、放送機器、デジカメ |
PSEマークの2つの種類
身近な電気用品を確認すると、PSEマークは以下のひし形と丸型に分かれています。安全上の規制がより必要な製品は「ひし形」、それ以外が「丸型」です。
- ひし形のPSEマーク「特定電気用品」
- 丸形のPSEマーク「特定電気用品以外」
それぞれの特徴について、詳しく見ていきましょう。
ひし形のPSEマーク「特定電気用品」
構造や使用方法、使用状況から、特に危険や障害の発生リスクが高い電気用品が、特定電気用品です。特定電気用品にひし形のPSEマークを表示するためには、国に登録した検査機関で厳正な審査を通過する必要があります。
製品にPSEマークを表示する際には、登録検査機関名や製造事業者等の名称、定格電圧などの明記が義務付けられています。
丸形のPSEマーク「特定電気用品以外」
特定電気用品に該当しないまでも危険性がある電気用品には、丸形のPSEマークを表示します。特定電気用品と異なり、登録検査機関で適合性検査を受ける必要はありません。
電気用品安全法に定められている検査を独自に実施し、基準を満たしていれば表示できます。特定電気用品以外の電気用品に丸形のPSEマークと併せて表示する必要がある項目は、製造事業者等の名称や定格電圧、定格消費電力などです。
PSEマークがないとどうなるのか
電気用品販売法によってPSEマークの表示が義務付けられているにも関わらず、表示がされていない場合には、事業者と消費者の双方に以下の弊害が生じます。
- 国内で製造・輸入・販売ができない
- 国内で使用すると故障の原因になる
それぞれの弊害について、詳しく見ていきましょう。
国内で製造・輸入・販売ができない
PSEマークの表示が義務付けられている電気用品にPSEマークが表示されていない場合には、国内で製造・輸入・販売が一切できません。
万が一、マークが表示されていない製品を製造・輸入・販売すると、電気用品安全法第57条6号・第59条により、以下の罰則を与えられる恐れがあります。
- 法人：1億円以下の罰金が科せられる
- 個人：1年以下の懲役もしくは100万円以下の罰金、または両方が科せられる
電気用品は許可製品ではないため、気軽に輸入できてしまいます。何も調べずに日本の法律に適合していない製品を輸入・販売してしまうと、取り返しのつかない事態にまで発展しかねません。
国内で使用すると故障の原因になる
PSEマークが表示されていない輸入製品は、日本の電圧に適しておらず、故障の原因になる恐れがあります。故障だけでなく、火災や家電によって事故にも繋がりかねません。
また、PSEマークがない製品を使って起きた事故は、保険の適用外となるケースもあります。PSEマークがない製品を使用するだけでは罰則の対象になりませんが、電気用品を安全に使用するために、PSEマークがない製品の使用は控えましょう。
PSEマーク表示に必要な2つの検査とは
電気用品にPSEマークを表示するためには、以下2つの検査を受ける必要があります。特に自主検査に関しては、PSEマークを表示するための必須条件です。
- 適合性検査
- 自主検査
それぞれの検査について、詳しく見ていきましょう。
適合性検査
製造・輸入を行う電気用品が特定電気用品である場合に必要になる検査が、適合性検査です。事業者は、国が指定した登録検査機関で検査を受けなけれなりません。
試験用の特定電気用品と届出事業者の工場における検査設備が、安全基準を満たしているかについて、実物検査と現場検査が行われます。検査で問題を指摘されなければ、適合証明書が発行され、事業者は製造・輸入の許可を得ます。
交付を受けた適合性証明書は、必ず保存しておかなければなりません。
自主検査
電気用品安全法の対象である全ての電気用品を製造・輸入する事業者は、国が定めた検査方式に従って、出荷前の自主検査を行う必要があります。検査記録を作成し、検査日から3年間は保存しなければなりません。
自主検査で定められている検査方式は、以下のとおりです。
| 電気用品安全法の対象 | 検査方式 |
| 特定電気用品 | ・製造工程検査・完成品検査・試料検査 |
| 特定電気用品以外の電気用品 | ・外観検査・外観及び絶縁耐力検査・外観及び出力電圧・外観、絶縁耐力、通電検査 |
怪しい電気用品を購入した際の注意点2選
PSEマークの知識がなければ、気づかぬうちに安全性が保証されていない電気用品を使用している可能性があります。万が一、怪しい電気用品を購入している場合には、以下の注意点に着目してください。
- 注意点1|技術基準に適合しているかを確認する
- 注意点2|国民生活センターに相談する
それぞれの注意点について、詳しく見ていきましょう。
注意点1|技術基準に適合しているかを確認する
まずは、PSEマークの表示有無を確認し、PSEマークがない製品は使用を控えてください。日本で安全に使用できる保証がないため、事故に繋がる恐れがあります。万が一、製品が原因で事故が起こったとしても、保険が適用されません。
PSEマークが表示されている場合には、ひし形か丸形かを確認しましょう。ひし形のPSEマークであれば、国が指定する登録検査機関で行われた厳正な検査に合格しているため、安心して使用してください。
一方、丸型のPSEマークは、事業者が独自に行う自主検査を通過した証です。特定電気用品と比べて検査の自由度が高くなるため、検査項目数や検査基準はメーカーによって差が出る可能性があります。検査すべき項目で検査されているとも限りません。
特にネット上には、悪質な製品が出回っているリスクがあります。正しい項目で検査が行われ、技術基準に適合しているかをホームページや問い合わせで確認すると安全です。
注意点2|国民生活センターに相談する
PSEマークが表示されていない製品や偽物と思わしき製品を購入した場合には、国民生活センターに相談しましょう。国民生活センターでは、商品やサービスに関する苦情や相談を受け付けています。
近所の近くにある消費生活相談窓口に相談するには、市外局番なしで「188」に電話をかけましょう。国民生活センターのホームページに行くと相談事例のページがあり、PSEマークに関する質疑応答も掲載されているので、確認してみてください。
家庭やアウトドアで活躍！ポータブル電源とは
モバイルバッテリーは事故が多発した影響で、2019年にPSEマークの対象になりました。モバイルバッテリーよりも高出力・大容量のポータブル電源には、火災のリスクを最小限に抑えたリン酸鉄リチウムイオン電池を採用したタイプがあります。
ポータブル電源とは、内部のバッテリーに大量の電気を蓄え、コンセントがない場所でも電化製品に給電できる機器です。ポータブル電源は、主に以下の場面で大活躍します。
＜停電・アウトドア＞
- 冷暖房機器を稼働して、快適な気温で過ごせる
- 冷蔵庫に給電して、食品を長期保存できる
- 電子レンジや電気ケトルを使い、簡単に調理が行える
- 情報収集ができるスマホを常にフル充電にしておける
- LEDライトで夜の暗闇を照らせる
＜節電＞
- 電気料金が安い時間帯に蓄電した電気で生活する
- ソーラーパネルから蓄電した電気で生活する
その他にも、DIY作業やノマドワーク、ドライブなど、ポータブル電源の用途は様々です。
PSEマークが表示されたおすすめの製品
本サイトを運営するEcoFlowの製品には、PSEマークが表示されています。その他にも、FCCマークや防災安全協会 防災推奨品認定など、第三者機関からの認証を取得しており、高い安全性が魅力です。
高い安全性を誇るEcoFlow製品の中でも、圧倒的な充電スピードと携帯性を兼ね備え、汎用性に優れたおすすめのポータブル電源「RIVER 2 Pro」の特長を紹介します。
- わずか70分で満充電できるEcoFlow史上最速の充電速度を誇る
- 定格出力800W、X-Boostで最大1000Wの出力を実現する
- 重量7.8kgの軽量さとコンパクトさを兼ね備えている
- リン酸鉄リチウムイオン電池を搭載し、10年以上も安全に使用できる
- 高い安全基準をクリアした証である「TUV認証」を業界で初めて取得した
- 業界トップクラスの5年保証が付いている
- バッテリー管理システム（BMS）により、バッテリー異常を防ぐ
- ソーラーパネルから最短4.5時間で満充電できる
定格出力800W、容量768Whの「RIVER 2 Pro」があれば、いつでもどこでも電気供給が可能になります。EcoFlowアプリを使えば、手元で電力の管理が可能です。高い安全基準を満たしたポータブル電源を導入したい方は、ぜひ製品の購入を検討してください。
PSEマークに関するよくある質問
最後に、PSEマークに関するよくある質問を紹介します。
- PSEマークは日本だけの法律？
- PSE法の対象にモバイルバッテリーが追加された理由は？
- 第三者機関からの認証が必須のPSEマークは？
それぞれの回答について、詳しく見ていきましょう。
PSEマークは日本だけの法律？
PSEマークは日本だけに適用される法律です。海外では安全認証を受けている製品だったとしても、日本でPSEマークの表示がなければ、国内で製造・輸入・販売はできません。
海外における認証には、アメリカのUL認証マークやEU加盟国のCEマークなどが挙げられます。海外の認証有無に関わらず、必ずPSEマークが表示されている製品を購入するようにしてください。
PSE法の対象にモバイルバッテリーが追加された理由は？
2018年の法改正によって、モバイルバッテリーが2019年2月1日より電気用品安全法の対象に追加されました。モバイルバッテリーが対象に追加された理由は、事故の急増です。
2012年度にはわずか1件であったモバイルバッテリーの事故は、2016年度には52件にまで増加していました（※1）。モバイルバッテリーには、異常発熱による火傷や内部ショートによる火災などのリスクがあります。
※1参考：製品評価技術基盤機構「平成28年度 事故情報収集・調査報告書」
第三者機関からの認証が必須のPSEマークは？
第三者機関である登録検査機関の適合性検査を受け、問題がないと判断された場合に限り、表示が認められるのがひし形のPSEマークです。ひし形のPSEマークは、特に危険や障害の発生リスクが高いとされる特定電気用品のみに表示が義務付けられています。
登録検査機関の適合性検査で問題が指摘されれば、PSEマークは表示できず、国内での製造・輸入・販売ができません。万が一、PSEマークを表示せずに上記を行った場合には、個人に1年以下の懲役や100万円以下の罰金が科せられます。
まとめ
本記事では、PSEマークとは何かについて解説してきました。
PSEマークとは、電気用品安全法の基準に適合した製品であることを証明するマークです。電気用品安全法の対象は、特定電気用品と特定電気用品以外の電気用品に分けられます。
特定電気用品にはひし形のPSEマーク、特定電気用品以外の電気用品には丸形のPSEマークの表示が必須です。PSEマークの表示がない製品を国内で使用すると、故障や事故を引き起こすリスクがあります。
本サイトを運営するEcoFlowでは、PSEマークが表示された高い安全性を誇るポータブル電源を販売しています。家庭の節電対策や停電対策を万全にし、アウトドアやDIY作業などで家電をフル稼働させたい方は、ぜひ製品情報をチェックしてください。