太陽光パネルがリサイクルできない理由は?処分方法についても解説

太陽光パネルを処分する際、リサイクルに出せるのか気になる方もいるかもしれません。

ただし、結論を先にいうと太陽光パネルはリサイクルできないため、最適な処分方法を知っておくことが重要です。

この記事では、太陽光パネルがリサイクルできない理由、処分方法、処分を業者に依頼するメリット・デメリットをわかりやすく解説します。

太陽光パネルのリサイクルについて知りたい方は、ぜひ本記事を最後までご覧ください。

太陽光パネルがリサイクルできない理由

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はじめに、太陽光パネルがリサイクルできない理由について見ていきましょう。

有害物質が含まれているため

太陽光パネルには鉛・カドミウム・セレンなどの有害物質が含まれており、特に重金属などの物質は人体や地球環境に悪影響を及ぼす可能性があるため、リサイクルはできません。

機器に含まれるガラスやプラスチックを分解するのも難しいため、基本的に太陽光パネルはリサイクル不可です。現状は粉砕して埋め立てする手法が取られています。

しかし、埋め立てするにも周辺の土壌や地下水への影響があるため、管理型の最終処分場に埋め立てる必要があるなど太陽光パネルの処分は簡単ではありません。

太陽光パネルに含まれる有害物質がリサイクルできない要因の1つとなっており、今後はいかに処分するのかが日本社会全体の課題となってくるでしょう。

リサイクル業者があまりないため

太陽光パネルはそもそもリサイクル業者があまりありません。

リサイクルを依頼しようにもリサイクル業者がなければ引き取ってもらえず、結果的に処分に困るという事態が発生します。

日本全体で太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーへの転換が叫ばれているものの、太陽光パネルのリサイクル業者は依然として不足気味といえるでしょう。

国の政策によって数年前〜十数年前から太陽光発電システムを導入する取り組みが行われているものの、今度はその太陽光パネルが寿命を迎える時期に差し掛かります。

太陽光パネルの寿命はおおよそ20年〜30年とされているため、向こう数年〜数十年の間に太陽光パネルを含む廃棄物が大量に出てくるわけです。

この点は経済産業省の資源エネルギー庁でも「2040年、太陽光パネルのゴミが大量に出てくる?再エネの廃棄物問題」で言及されているため、併せてご確認ください。

規格が統一されていないため

太陽光パネルなどの設備はメーカーごとに規格が統一されていないため、リサイクルも効率化できていないのが実情です。

国内メーカーであればリサイクルできる太陽光パネルかどうかすぐに確認できますが、海外メーカーだと問い合わせに時間を要するため、リサイクルへの取り組みもなかなか進みません。

結果的にリサイクルできない太陽光パネルが生まれ、廃棄物処理の問題を浮き彫りにしています。

ただし、メーカーによってはリサイクル装置を取り扱っているところもあります。リサイクル装置とは、太陽光パネルを自社(自分自身)でリサイクルできる装置です。

一般家庭でリサイクル装置を導入するのは費用的にも場所的にも難しいですが、太陽光発電を事業とする企業では導入する価値があるといえるでしょう。

リサイクル装置の導入費用は数千万円〜数億円かかるとされていますが、長期的な目線で見るとリサイクルを外注するよりはコスト削減になるとされています。

リサイクルにより得られる解体部材の売却によって導入費用を補填できる可能性もあるなど、太陽光発電を事業としている方にとっては心強い味方となるはずです。

ただし、これはあくまでも太陽光発電を事業とする企業の話であるため、一般家庭で導入した太陽光パネルなどは他の処分方法を検討しなければなりません。

なお、ソーラーパネルの寿命や劣化の原因、長持ちさせるコツについては次の記事でも解説しています。仕組みや構成・素材・発電量について解説した記事もあるため、併せてご覧いただけますと幸いです。

ソーラーパネルの寿命は何年?劣化の原因と長持ちさせるコツを徹底解説
ソーラーパネルの仕組みを徹底解説!構成・素材・発電量なども紹介!

太陽光パネルの処分方法

太陽光パネル リサイクルできない

では、太陽光パネルはどのように処分すれば良いのでしょうか。ここからは、太陽光パネルの処分方法について見ていきましょう。

原則は産業廃棄物として処分する

太陽光パネルは鉛・カドミウム・セレンなどを含むため、産業廃棄物として処分します。

家庭ごみとして処分できないため、資格を持つ専門業者に依頼するのが賢明です。

なお、資格のない業者に依頼するのは違法であるため、十分に注意しましょう。信頼できない業者に依頼すると不法投棄される恐れもあるため、業者を選ぶ際には一定の警戒が必要かもしれません。

なかには自力での処分を検討中の方もいるかもしれませんが、無許可で処分すると違法となるため、気を付けておきましょう。

環境破壊のリスクを考えても、やはり専門資格を持つ業者に任せるのが一番ではないでしょうか。

処分前に検討したい用途

太陽光パネルを処分する前に、他の用途で使用できないか検討するのも良いでしょう。

例えば、蓄電池(ポータブル電源)を駆使して非常用電源にするという手があります。

非常用電源として太陽光パネルで生み出した電力を蓄電しておけば、災害時に停電が発生したとしてもある程度は電力を問題なく使用可能です。

災害大国日本ではエアコンやストーブが使用できないだけで命を落とす可能性もありますが、蓄電池(ポータブル電源)があれば必要最低限のライフラインは確保できるでしょう。

電気自動車などでも充電できるため、移動手段を確保しつつ非常用電源を確保するなど災害対策にも最適ではないでしょうか。

他にも太陽光発電を家庭の主電源として活用すれば電気代の節約になるなど、太陽光パネルは用途次第で非常に役立ちます。

ランニングコストの観点から処分を検討する人もいますが、長期的には電気代の大幅な削減にもつながるため、処分する前に他の用途がないか検討してみましょう。

なお、太陽光発電はソーラーパネルについては他の記事でも解説しているため、併せてご覧いただけますと幸いです。

太陽光発電に必要なソーラーパネルの仕組み|構成要素・素材・原理を徹底解説
家庭用ソーラーパネルを導入するとどうなる?発電の仕組みや製品の価格

処分を業者に依頼するメリット

太陽光パネル リサイクルできない

ここからは、太陽光パネルの処分を業者に依頼するメリットについて見ていきましょう。

太陽光パネルを安全に処分できる

専門業者に依頼すれば、太陽光パネルを安全に処分できます。

有害物質を含む太陽光パネルは適切な処分が必要で、金属類以外にもシリコンや銀などの素材が含まれますが、専門業者に依頼すれば素材を回収しつつ適切に処分可能です。

太陽光パネルを処分したいとお考えの方は、まずは資格を有する専門業者に任せましょう。

廃棄処理の規制を遵守できる

専門業者に依頼すれば廃棄処理の規制を遵守できます。

太陽光パネルは産業廃棄物に分類されており、家電リサイクル法や廃棄物処理法によって処分方法が厳しく規制されています。

産業廃棄物は事業者が自ら処理するか、許可を受けた処理業者に委託しなければならず、事業者は管理表を作成して排出から最終処分までの流れを記録しなければなりません。

上記のように産業廃棄物の処分には厳しい規制があり、自力で処分するのは不可能に近いです。

違反した場合は罰金や懲役などの厳しい刑事罰が科せられる可能性もあるため、専門業者に任せるのが賢明です。

時間や手間を省ける

太陽光パネルの余分は高所作業や重量物の取り扱いが必要でかなりの時間や手間がかかりますが、専門業者に任せれば処分をすべて任せられます。

太陽光パネルの撤去や運搬、処理施設探しをする必要もありません。

専門業者はすべてワンストップで対応してくれるため、手間や面倒がほとんどかからないのが強みです。

場合によっては太陽光パネルに含まれる素材を回収・再利用して処理費用を抑えられるなど、コスト面から考えても専門業者に任せた方が無難でしょう。

処分を業者に依頼するデメリット

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ここからは、太陽光パネルの処分を業者に依頼するデメリットについて見ていきましょう。

一定の費用がかかる

専門業者に依頼するとどうしても一定の費用がかかります。

処分費用は専門業者によって変わるため一概にはいえませんが、処分費用だけで相当なコストがかかる場合もあるかもしれません。

そのため、まずは相見積もりをして依頼する専門業者を比較検討するのが賢明です。

怪しい業者もある

業者のなかには資格を有する専門業者と資格のない怪しい業者があります。

怪しい業者に依頼してしまうと高額な費用を請求される場合がある他、高額な費用を請求したにもかかわらず適切に処理せずに不法投棄する可能性もあるかもしれません。

そのため、業者選びは慎重な判断が必要です。

不適切な処理を行えば日本だけでなく地球環境全体に悪影響を及ぼす可能性もあるため、怪しい業者にはくれぐれも依頼しないよう注意しましょう。

ポータブル電源はリサイクルできる?

太陽光パネル リサイクルできない

太陽光パネルはリサイクルが難しいと解説してきましたが、一緒に導入されやすいポータブル電源はリサイクルできるのでしょうか。

基本的にポータブル電源はリサイクルに出せますが、リサイクルショップでは「新品未使用のもの」「PSE認証マークがあるもの」のみ引き取っているケースが一般的です。

家電量販店も回収していないところがほとんどであるため、注意が必要となります。

処分の際は自治体の処分方法に従うのが確実といえるでしょう。

ただし、ポータブル電源の回収方法は国で明確に定めているわけではないため、自治体ごとに対応が違う可能性もあります。詳しくはお住まいの自治体に確認するのが賢明です。

他には購入したメーカーに回収してもらう方法もある他、持ち運び可能な軽量かつ小型のポータブル電源であればオークションサイトやフリマアプリなどで売るのも良いでしょう。

利便性に優れたポータブル電源であれば、比較的需要もあります。

一方でオークションサイトやフリマアプリは購入者とトラブルになる可能性もあるため、売るかどうかは慎重な判断が必要です。

なお、ポータブル電源を取り扱っているEcoFlowでは「エコリサイクルサービス(製品無料回収サービス)」を行っています。当サービスでは不要となったポータブル電源を自主回収しているため、安心して処分が可能です。

EcoFlowで回収しているものはEcoFlowで購入した製品に限るものの、ポータブル電源などの処分方法に悩んでいる方はぜひ一度ご相談ください。

詳しくは次のリンクをご覧ください。

EcoFlow製品 無料回収サービス「エコリサイクルサービス」開始のお知らせ
EcoFlow エコリサイクルサービス(製品無料回収サービス)

まとめ

太陽光パネルがリサイクルできない理由、処分方法、処分を業者に依頼するメリット・デメリットを解説しました。

太陽光パネルは有害物質を含んでいる他、リサイクル業者自体が充実していないことなどから「リサイクルできないもの」と認識されています。

実際に太陽光パネルを取り扱う業者によっては回収サービスを行っているものの、リサイクルの難しさから「処分には対応していない」という業者もあります。

そのため、太陽光パネルの処分方法については一度検討しておくのが賢明です。同時にポータブル電源を導入した場合は、ポータブル電源の処分方法についても検討が必要です。

ただし、ポータブル電源は一定の需要があり、高性能なものであればオークションサイトやフリマアプリでも売れる可能性があるでしょう。

例えば、EcoFlowが取り扱っているDELTA Pro 3は高性能なポータブル電源として知られており、一定の需要が見込めます。

容量4kWh、出力3.6kW、100V/200V対応のDELTA Pro 3は、ほとんどの家庭用電化製品に電力を供給でき、ケーブルを挿して電源を入れるだけで使用できます。

消費電力が2000W未満の場合は、動作時わずか30dBの静音設計で、EV向けバッテリーと同レベルのLFPセルが搭載されいるため約11年もの長寿命を誇ります。

また、光沢感となめらかな流線型設計を採用した目を引くデザインが特徴で、どんな部屋にもマッチするスタイリッシュでモダンなデザインである点も魅力です。

ぜひこの機会に、DELTA Pro 3の購入をご検討ください。

EcoFlow DELTA Pro 3

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