雨は人間にとって恵みであると同時に、時として災害をもたらす危険な気象条件でもあります。特に梅雨から秋口にかけては、降水量が大幅に増え、災害級の大雨になることも珍しくありません。気候変動の影響から、災害をもたらす規模の大雨は年々増えており、日頃から大雨に備えておく必要性は増しています。では、大雨のときはどのように対応するのが正しいのでしょうか。今回は、今すぐにでも取り組める大雨の対策法を紹介します。
大雨による災害にはどのような種類がある？
日本は世界でも有数の雨が多い国です。年間の降水量は世界平均が810mmであるのに対して、日本の年間平均降水量は1690mmと2倍以上の差があります。特に雨が多くなる時期は、梅雨前線や台風の影響が著しい6月から10月にかけてです。この時期は全国各地で雨が続き、大雨の影響で災害が発生することも少なくありません。
ところで、「大雨」とはどのような気象条件を指すのか知っているでしょうか。大雨とは、気象庁が「大雨注意報」を発表する程度の雨のことです。気象庁から大雨注意報が発表されれば、その雨は「大雨」という定義をされることになります。そして、気象庁が大雨注意報を発表する基準は、主に大雨がもたらす災害の種類によって決まります。
たとえば、浸水害を基準にした場合は、1時間もしくは3時間で降る雨量が大雨注意報を発表するかどうかの基準です。一方、土砂災害を対象とする場合は、土壌雨量指数という降った雨が土壌にどれだけ貯まっているかという指標が基準となります。このように、降雨によって災害をもたらす危険性が迫ると、気象庁から大雨注意報が発表されます。
上に挙げたもの以外にも、大雨がもたらす災害はさまざまです。堤防の決壊や河川の氾濫によって引き起こされる洪水害や、山の斜面が崩れ落ちる山崩れ害、堆積した土石流が一気に流れる土石流害なども大雨による災害の一種です。また、こうした大規模な災害だけではなく、アンダーパスなどの地下施設の水没や、浸水して見えにくくなった側溝に人が転落するなど、大雨によってもたらされる災害は広い範囲に及びます。特に都市部では、住居の浸水や大規模な停電など、被害が大きくなることも珍しくないので、常に災害を想定した対策が求められます。
大雨の災害は増えている？実際の被害とは
大雨による災害は、1950年代を境に大幅に減少したといわれています。その理由としては、河川の整備や治水などの防災対策が発展し、河川が氾濫しにくくなったことや、気象予報の精度が向上して大雨を予見しやすくなったことなどが挙げられます。ただ、むしろ近年は豪雨の被害が全国各地で頻出している印象も強いです。実際、令和以降も大雨によって大規模な災害が発生した例は少なくありません。
たとえば、令和2年7月豪雨と呼ばれる災害では、停滞した梅雨前線によって西日本や東日本で甚大な被害がもたらされました。この大雨の影響で、球磨川や筑後川、最上川、飛騨川といった大規模な河川が相次いで氾濫し、住宅の浸水や土砂災害が発生しました。また、停電や断水が各地で起こり、復旧まで多くの日数を要するなど、人々のライフラインに大きな影響を与えました。
令和元年の台風19号による災害も、日本全国に大きな損害をもたらした事例のひとつです。令和元年10月12日19時前後に伊豆半島に上陸した台風19号は、勢力を強い状態で保ったまま関東地方を北上し、東日本全体に甚大な大雨の被害をもたらします。東北や関東を中心に、人的被害・住家被害が発生し、それだけではなく電気や水道などのライフラインや、鉄道や道路といったインフラにもさまざまな被害をもたらしました。
気象庁から大雨注意報が発表されていなくても、局地的に大雨が降ることがあります。いわゆるゲリラ豪雨と呼ばれる大雨もその一種で、物凄い量の雨が短時間で降るため、ほとんど一瞬のうちに被害が広がってしまいます。そのため、大雨の対策は、実際に雨が降ってからではなく、雨が来る前からしっかり備えをしておくことが大切です。まずは、以下の対策を実践して日頃から大雨による災害に備えておきましょう。
・ハザードマップで危険個所や避難場所を確認
・安全な避難経路をチェックしておく
・気象情報を常に気にしておく
・非常用の持ち出しバッグを用意
・雨や風が強くなる前に家屋を補強
短時間で記録的に降る大雨の場合、河川の水位が一気に増して一瞬のうちに氾濫してしまうこともあります。いざというときに身を守るためにも、日頃から情報をキャッチしてすぐに避難できる体制を整えておきましょう。特に、実際に災害級の大雨が発生した場合は、状況に応じた適切な行動が求められます。過去の事例を見ると、適切な避難行動を取っていれば防げた災害も少なくないので、災害が近くに迫っているときこそ一人一人が冷静に判断して適切に避難行動を取ることが重要です。以下、大雨が実際に発生したときの対処法をまとめます。
・気象情報や災害情報に留意し、危険が迫っているときは速やかに避難行動に移る
・情報を見ても危険な場所の判断が難しい場合は、極力屋外への非難は避ける
・道路の浸水状況によっては、自動車での避難は控えたほうが良い
・状況に応じて避難場所への避難ではなく、自宅の2階以上に避難して救助を待つことも選択肢に入れる
・自宅を離れて避難場所に避難する場合は、必ず火の始末をする
大雨による危険が迫っている状況では、まず自治体の避難指示などに従うことを前提にしながら、状況に応じて自らの判断で行動することが結果的に自分の身を守ることにもつながります。また、いざというときに適切な避難行動を取るためには、やはり日頃からの備えが重要になってきます。もし大雨で災害が起きたらどのように行動するのか、常日頃から考えておき、万が一被害が広がっても自分の身を自分で守れるように心がけておきましょう。
大雨による停電時にはポータブル電源が役に立つ
大雨は浸水や土砂災害だけではなく、停電を引き起こすこともあります。停電は復旧するまで時間を要することが多く、大規模な停電が起こった場合は長期間に渡ってライフラインが完全に停止してしまいます。そのため、大雨対策のひとつとして、停電が発生したときの対応策もしっかり講じておきたいところです。
まず、長期間の停電に備えて、水や食料をあらかじめ備蓄しておきましょう。集合住宅では停電時に水の汲み上げポンプが停止して、水道水が出なくなってしまうので水の備蓄は必須です。最低でも3日分は用意しておきましょう。また、停電時は情報収集が難しくなるので、乾電池で動くラジオや携帯テレビなども用意しておきます。そのための乾電池もなるべく多めに備蓄しておくと安心です。
ただし、停電が長期に及べば、いくら防災グッズを揃えていても厳しい生活を強いられることは避けられません。そのため、長時間の停電にも対応できるよう、予備の電源を確保しておくことも大切です。手巻き式の簡易発電機などでも良いですが、より便利かつ広範囲の家電製品に使えるポータブル電源は、一台持っておくと災害時の強い味方になってくれます。特におすすめなのが、EcoFlowポータブル電源です。
EcoFlowポータブル電源は数多い電化製品に対応する大容量のポータブル電源です。複数の電化製品を同時使用できるなど、停電時の予備電源として十分な性能を備えており、防災推奨品としても認証されています。また、軽量で置き場所にも困らず、平時はキャンプやアウトドアに使うこともできるなど、その経済的な側面も見逃せません。いざというときのためにも、ポータブル電源でしっかり停電対策をしておきましょう。
