私たちの命や建物、財産などを突然起こる災害から守るべく、建物には防災設備が設置されています。
防災設備は、主に火災に対する設備になっていて、防災設備と一言でまとめても消火や避難、防火など、目的によって種類がさまざまあります。
また、災害が発生した時には、電気やガス、水道など生活に必要なものが止まってしまう可能性があるため、ご自身を守るためにも普段から防災グッズを準備しておく必要があるのです。
この記事では、防災設備の基本や種類、点検義務などをはじめ、ご自身で備えられる防災グッズについて詳しく解説します。
防災について詳しくなりたい方や、防災グッズを準備しようと検討している方は、ぜひこの記事をご覧ください。
防災設備とは
防災設備とは、災害を防ぐために設置されている設備を指します。
災害というと、地震や津波、大雨、洪水などといった自然災害や、火事や放火など、さまざまな種類がありますが、防災設備は一般的に火災を想定した設備になっていることが多く、消化器やスプリンクラーなどが防災設備の1つとして挙げられます。
防災設備には厳密な定義がないため、防災設備を詳しく理解するためには関係する法律や条例などを把握しておく必要があります。
建物・人命・財産を自然災害などから守る設備
防災設備は災害から「建物・人命・財産」を守るための設備ですが、災害からそれらを守るだけではなく、災害発生時に即座に発生を知らせて人々が迅速に避難できるように安全を確保することも、目的の1つとして含まれています。
例えば、火災が起きた場合、防災設備である消火器などを設置しておけば、初期消火を行うことで火災の広がりを防ぎ被害を最小限に抑えられます。
また、消火や救命に必要な機能を発揮する防災設備が設置されていれば、火災現場に駆けつけた消防隊にそれらを提供することができ、スムーズな消火活動を手助けできる可能性があります。
防災設備は、万が一、災害が起きた場合にご自身の命や自宅などの建物、財産などを守るために非常に重要な役割を担うため、必要な防災設備を把握し設置しておくことが大切です。
防災設備の代表的な法律や規則
防災設備はただ設置すれば良いというものではなく、国や自治体などが定めた基準に沿った設備を設置し、定期的に安全点検をする義務があります。
防災設備に関しては、国によって主に「消防法」という法律で大きくまとめられていますが、その他にも「火災予防条例」や「消防法施行令」、「建築基準法」など、消防法に付随して内閣府や市町村ごとに決まりが設けられています。
防災設備に関係する代表的な法律や規則は、下記のようなものが挙げられます。
消防法
消防法とは、建築物などの防火や避難、消火といった消防上の根本について表した法律で、消防法設備等の設置義務・更改義務をはじめ、消防機関の権限や、建物の規制内容などといった、基本となる事項が定められています。
火災予防条例
火災予防条例は、国によって定められた法律や政令の他に、地方公共団体が防火を推奨するために制定している条例です。
消防法の委任を受けた事柄に、地方ごとに必要となる事柄や安全を向上させるために自主的に規制すべき事柄などが追加されています。
消防法施行令
消防法施行令は消防を施行するための政令であり、消防用設備等に関する技術基準や、消防用設備等の検査、救急業務などの規則が定められています。
建築基準法
建築基準法は、建築物の敷地や設備、構造、用途などに関する基本的な基準を定めている法律で、防火や炎症拡大の防止、消火活動に必要となる防災設備、在館者の避難を助ける設備などについて規定しています。
また、建築物の所有者などに対しては、定期的に建築物や建築設備、昇降機、防火設備などを専門的な技術者によって調査・検査し、地方公共団体に結果を報告することも義務付けられています。
建築基準法施行令
建築基準法施行令は、建築基準法を施行するための政令で、防火や耐火、非常用の照明装置、排煙装置、昇降機や避雷針などを含む建築設備についての磯区を定めています。
建築安全条例
建築安全条例は、建築について地方公共団体が独自に定めている条例で、風土や気候、土地の状況など、各地方の特色に合わせた建築安全条例などを可能な限り定めています。
防災設備の種類
防災設備は大きく5種類に分けることができ、種類によって目的が異なります。
それぞれ、「火災を知らせる」「逃げる」「消火する」といった役割があり、防災設備は種類ごとに設置する必要があります。
防災設備の種類は、下記の5つが挙げられます。
消火設備
消火設備は、火災が発生した際に火を消すために必要な機器や設備の総称で、消防法によって、設置と点検が義務付けられています。
代表的な消防設備は、下記になります。
- 消火器
- スプリンクラー
- 屋内消火設備
- 水噴射消火設備
- 泡消火設備
- 不活性ガス消火
- 粉末消火設備
- 動力ポンプ消火設備
警報設備
警報設備は、主に災害を検知して警報を発する設備で、警報音、音声などを用いて人々に災害を知らせ逃げ遅れを未然に防ぐ目的があります。
消火設備と同様に、消防法によって設置と点検が義務付けられています。
代表的な警報設備は、下記になります。
- 自動火災報知設備
- 漏電火災警報器
- ガス漏れ火災警報設備
- 消防機関へ通報する火災報知設備
- 非常警報器具
- 非常警報設備
- 住宅火災警報器
避難設備
避難設備は、災害が発生したとき避難のために使用される機器や設備のことで、消防法によって設置と点検が義務付けられています。
避難設備は通常の避難経路を使って避難できない場合に用いられる避難ロープや滑り台のような「避難器具」と、非常口などの位置などを示し避難を誘導する「誘導灯・標識」に大きく分類されます。
代表的な避難設備は、下記になります。
- 避難はしご
- 避難すべり台
- 救助袋
- 緩降機
- 誘導灯
消火活動用設備など
消化活動用設備とは、火災が発生した時に消防隊の消化活動を支援する設備で、主に、高層階や地下階など、建物の構造や形態が消防活動をするうえで困難が予想される場合に設置されます。
代表的な消火活動用設備は、下記になります。
- 排煙設備
- 連結散水設備
- 連結送水管
- 非常用コンセント設備
- 無線通信補助設備
防火設備
防火設備は、火災を拡大させないために耐火、遮炎性能を備えている設備で、1時間以上耐火・遮炎する性能がある防火戸などの「特定防火設備」と、20分以上耐火・遮炎する性能がある網入りガラスなどの「防火設備」に分けられます。
どちらも、消防法によって設置と定期的な点検が義務付けられています。
代表的な防火設備は、下記になります。
- 防火扉
- 防火シャッター
- 耐火クロススクリーン
防災設備の点検義務について
防災設備は設置するだけで良いというわけではなく、消防法と建築基準法によって定期点検が義務付けられています。
点検の種類は下記の3つであり、それぞれ点検者が異なります。
防火対象物定期点検報告制度
防火対象物定期点検報告制度は、建物の防火管理が正しく行われているのか、また、防火基準を満たしているのか確認する点検です。
「防火対象物点検資格者」の免状を持つ点検者によって、年に1回行われます。
消防用設備等点検報告制度
消防用設備等点検報告制度は、消化設備や警報設備、避難設備などの実際に設置している設備がしっかり機能するか動作確認を行う点検です。
「消防設備士」「消防設備点検資格者」の免状を持つ点検者によって、機器点検が6ヶ月ごと、総合点検が1年ごとの計年に2回行われます。
定期報告制度
定期報告制度は、特定建築物、建築設備、防火設備、昇降機といった、建物のさまざまな部分の安全を確認する点検です。
特定建築物は3年に1回、建築設備、防火設備、昇降機は年に1回、「一級建築士」等が点検を行います。
備えておくべき防災グッズ8選
ここまで、防災設備について解説しましたが、災害はいつどのように起こるか予想することができないため、ご自身の安全を守るためにも被災した際に数日間過ごせるような準備を事前にしておくことが重要になります。
ここからは、万が一の災害時に備えておくべき防災グッズを8選紹介します。
飲料水
防災グッズの中でも最も重要になるのが、飲料水の確保です。
災害のレベルによって断水される期間や流通の再開などが異なりますが、最低でも1人1日3リットルを目安に3日分の飲料水は備蓄しておきましょう。
災害が発生し断水されると1日〜2日前後で給水車が巡回する場合が多いですが、被災状況によっては必ずしも水が受け取れるわけではありません。
そのため、いつどのようなことが起きても対応できるように、飲料水のペットボトルを箱でまとめ買いをしたり、ウォーターサーバーを利用してタンクを多めに備蓄しておくなど、普段から余裕を持って飲料水の在庫をおくのがおすすめです。
また、飲料水のほかにも生活するうえで必要となる水は、1人1日30リットル〜60リットルと言われています。
飲料水の備蓄の他にも、防災用のウォータータンクやお風呂の浴槽を利用して、水をためておくことも重要なポイントとなります。
そして防災バッグには、被災時に給水車などで活用できる折りたたみ非常用給水袋を入れておくと便利です。
食料
災害が起きてすぐは食料を受け取れない可能性があるため、非常食を準備しておくことも大切です。
非常食には、パンの缶詰やビスケット、フリーズドライ食品などといった長期保存可能である食品を備蓄しておきましょう。
一般的に非常食として販売されているものは、3年〜5年ほど保管できるように作られていますが、非常食として販売されていなくても缶詰や乾物、レトルトフード、フルーツゼリーなど、常温で長期保存が可能なものがたくさんあります。
また、袋ごとすぐに温められるものやお湯がなくても水だけで調理が完成するものなど、あまり手を加えずに食べられるものを準備しておくのもおすすめです。
ただし、長期保存可能なものでも賞味期限を設けているものが多いため、賞味期限や保存状態などを定期的に見直すことが必要となるため注意しましょう。
→防災時に活躍する非常食とは？主な種類とその特徴、選び方を徹底解説
ポータブル電源
災害時には停電が起こることが多いため、停電時に役に立つポータブル電源を準備しておくと安心です。
ポータブル電源を持っていれば、夜に光を灯せるのはもちろん、スマートフォンの充電やお湯を沸かすための電気ポットなどにも使用できるため、被災した際にさまざまな場面で活用できます。
非常時以外でも、屋外のキャンプや車中泊などでも使用することが可能です。
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2,000W以下稼働時の騒音ゼロであるため夜でも使用しやすく、20°C～45°Cの動作温度に対応しています。
5年メーカー保証付きであるため、安心して使用することができおすすめです。
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カセットコンロ
災害によってガスや電気が止まってしまうことがあり、状況によっては何週間も復旧しない可能性もあります。
カセットコンロは、お湯を沸かす、調理をするなど食事や生活に欠かせないアイテムになるため、ガスや電気が止まった際にも活用することができます。
また、煮沸消毒に使用するなどの使い方もできるため、特に哺乳瓶を使用する赤ちゃんがいる方は準備しておくと良いでしょう。
救急用品・生理用品
災害時には怪我をしたり急に体調が悪くなったりしてもご自身で対応しなければならない場合が多いため、絆創膏、包帯、常備薬、ペーパー類などある程度の救急用品を準備しておくと良いでしょう。
女性用の生理用品や赤ちゃん用の紙おむつ、除菌用のウェットシート、ペットがいる場合はペットシーツなども普段から多めに備蓄し、防災用に準備しておくと安心です。
また、通院中の方や持病がある方は処方を受けられなくなると困るため、普段飲んでいる薬を1週間分は用意しておくことが大切です。
現金
最近は現金を持たずに外出される方も多いですが、災害時はATMや電子マネーが使用できなくなる可能性があるため、ある程度の現金が必要になる場合があります。
そのため、防災用に現金を準備しておくと避難する際も慌てずに済みます。
簡易トイレ
災害が発生すると上下水道が止まる可能性もあるため、簡易トイレがあると安心です。
簡易トイレには種類があり、簡易トイレとして販売しているものやビニール袋に入れて使用する凝固剤タイプのもの、またプライベート空間を確保できるタイプなどさまざまです。
また、災害時にはお風呂に入れなくなる場合もあるため、デリケートゾーンを拭くことができる赤ちゃん用のおしりふきも準備しておくと役に立ちます。
まとめ
災害はいつ起こるかわからず、災害が発生してから逃げる準備をすることはまず不可能です。
災害時に慌てないためにも、今回紹介した災害グッズなどを事前に準備しておくことが非常に重要なポイントになります。
特に、災害が発生するとガスや電気、水道といった生活に必要なものが供給されない状況が続く可能性があるため、ポータブル電源を持っておくとさまざまなものに活用することができ、とても便利なアイテムと言えます。
「EcoFlow DELTA Pro Ultra」は、6,000Wと驚異的な出力を誇るポータブル電源で、エアコンのような大型家電も稼働させることができます。
そのため、1台ご自宅に備えておけば、災害時にスマートフォンなどの充電、照明など、電力が必要な場面で活用することができ、被災した状況でも少しでも安心して生活できる環境を整えられるでしょう。
「EcoFlow DELTA Pro Ultra」は、災害時はもちろん、アウトドアでも活用できるため、気になる方はぜひ「EcoFlow DELTA Pro Ultra」の製品ページをご確認ください。