蓄電池は補助金を活用することで、予算を削減しつつ導入可能です。
しかし、一般家庭で蓄電池を導入する際、国や自治体が用意している補助金の存在を知らずに導入してしまうことも珍しくありません。
この記事では、蓄電池の補助金とは、蓄電池の導入や補助金の利用に関するメリット・デメリットをわかりやすく解説します。
蓄電池の補助金について知りたい方は、ぜひ本記事を最後までご覧ください。
蓄電池の補助金とは？
蓄電池は太陽光発電などで生み出した電力を貯めておける設備で、国や自治体によっては補助金を受けることが可能です。
日本では再生可能エネルギーの普及を推進しており、国や自治体ごとに金銭的なサポートを受けられるため、補助金を使わない手はありません。
ここでは、蓄電池の補助金とは何かについて詳しく解説します。
蓄電池の導入に対して支払われる補助金
蓄電池の補助金とは、蓄電池の導入に対して支払われる補助金です。
日本では国際的な足並みを揃えるために脱炭素社会を目指しており、太陽光発電及び蓄電池の全国的な普及を進めています。
太陽光発電や蓄電池があれば電力の自給自足を実現しやすくなることから、国では補助金を用意してさらなる普及を目指しています。
その過程で導入されたのが、蓄電池の導入に対する補助金です。
補助金があることで個人も法人も太陽光発電や蓄電池を導入しやすくなり、より再生可能エネルギーの普及が進むでしょう。
日本ではまだまだ再生可能エネルギーへの転換が進んでいないことから、今後も補助金を用意して太陽光発電などへの転換が進められる予定です。
太陽光発電を導入する場合は、蓄電池があると電気代の節約や売電による収入が得られるため、積極的な補助金の活用を推奨します。
国が実施している蓄電池の補助金
国が実施している蓄電池の補助金は、以下のようなものがあります。
- 令和6年度 ZEH支援事業
- 令和5年度 補正 DR対応蓄電池
- 令和5年度 補正・令和6年度 子育てエコホーム支援事業
ここで挙げたのは過去に実施された補助金ですが、現在進行形で実施されている補助金もあるため、蓄電池の導入の際にうまく活用したいです。
補助金の適用には条件が決められているものの、対象者は経済的なサポートが得られるため、より低価格で太陽光発電や蓄電池を導入できるでしょう。
ただし、補助金は誰でももらえるわけではないため、対象者については以下の表を参考にしてください。
| 補助金の種類 | 補助金の対象者 |
| 令和6年度 ZEH支援事業 | ・個人申請の場合新築注文戸建住宅の建築主となる個人、又は新築建売戸建住宅の購入予定者となる個人（複数年度事業において新築建売戸建住宅の購入予定者となる個人は公募対象外） ・法人申請の場合申請者は、SIIに登録されたZEHビルダー/プランナー のうち、建売住宅の区分を有している者 |
| 令和5年度 補正 DR対応蓄電池 | ・補助事業により導入する補助対象設備の所有者であること・以下いずれかに該当する者①導入する蓄電システムを対象にDRを行うことについて、蓄電池アグリゲーターとDR契約を締結する者②小売電気事業者が提供するDRメニューに事前に加入している者 |
| 令和5年度 補正・令和6年度 子育てエコホーム支援事業 | ・エコホーム支援事業者と工事請負契約を締結し、リフォーム工事をする方・リフォームする住宅の所有者であること |
以上の表で対象者に該当している場合は、補助金を申請してみましょう。
ただし、補助金は年度ごとに内容が変更される場合があるため、去年と今年で受けられる条件が変わる可能性があります。
基本的な枠組みは変わらないため大幅な変更はありませんが、状況次第では補助金が受けられなくなっている可能性がある点にご注意ください。
なお、お住まいの地域によっては自治体が独自に用意している補助金もあるため、居住している地域ごとに調べてみると対象の補助金が見つかるかもしれません。
2024年の太陽光発電・ソーラーパネルの補助金一覧や特徴については他の記事でも解説しているため、あわせてご確認ください。
→【2024年】太陽光発電・ソーラーパネルの補助金一覧｜地域ごとの制度内容も解説
→災害時に役立つポータブル電源とソーラーパネルの特徴｜導入するメリットとおすすめ商品
蓄電池を導入するメリット・デメリット
蓄電池は電気代の節約になる点や売電収入を得られる点など豊富なメリットがありますが、初期費用がかかる点や寿命がある点はデメリットです。
ここからは、蓄電池を導入するメリット・デメリットについて詳しく解説します。
メリット
蓄電池を導入するメリットは、以下の通りです。
- 電気代の節約になる
- 売電収入を得られる
- 非常用電源になる
- 自家消費できる
- 環境保全に貢献できる
蓄電池を導入することで、太陽光発電で生み出した電力を一時的に貯めておけます。
通常の太陽光発電は、ソーラーパネルやパワーコンディショナーだけで可能ですが、蓄電池がなければ自家消費できなかった分の電力が無駄になります。
しかし、蓄電池は太陽光発電で生み出した電力を一定期間・一定量貯めておけるため、電気代を節約したり、売電収入を得たりすることが可能です。
また、蓄電池は非常用電源になるため、防災にも役立つでしょう。
日本は地震や台風で定期的に停電が発生し、長期的な停電となると復旧まで1日〜2日ほどかかります。その間、電気がまったく使用できないのは心許ないです。
一方、あらかじめ蓄電池を充電しておけば、停電時も電気に困ることはありません。
一度貯めた電力は好きなタイミングで使用できるため、自家消費に回すのも良いでしょう。自家消費に回せば電力会社の購入分を削減でき、値上げに一喜一憂することもありません。
そして、何より蓄電池は、環境保全に貢献できます。太陽光発電と組み合わせることで化石燃料に頼らずに電力を生み出せるため、地球環境を守るのに最適です。
まさに蓄電池は、太陽光発電に欠かせない設備といえるでしょう。
デメリット
蓄電池を導入するデメリットは、以下の通りです。
- 初期費用がかかる
- 充放電回数に寿命がある
- 設置スペースを圧迫する
- 使用量に限りがある
蓄電池は太陽光発電と組み合わせることで電力の自給自足が可能となりますが、同時に導入する場合は100万円単位の初期費用が必要となります。
太陽光発電はソーラーパネルやパワーコンディショナーの他、架台や配線の固定にも費用がかかるでしょう。
加えて、蓄電池の設置となると費用はかさむばかりです。予算に余裕がなければ導入できないため、単純に初期費用が重荷になります。
また、充放電回数に寿命がある点にも注意が必要となるでしょう。
蓄電池は、何度も充電・放電を繰り返すことで寿命が減ります。寿命はおおよそ15〜20年とされているため、数十年単位での運用を考えている場合は注意が必要です。
その他、設置スペースを圧迫したり、使用量に限りがあったりと蓄電池にはいくつかの懸念点もあるため、導入の際にはよく検討しましょう。
なお、太陽光発電の蓄電池を後付けする際の価格や種類、メリットやデメリットについては他の記事でも解説しているため、あわせてご覧ください。
→太陽光発電の蓄電池を後付けする価格は？セット導入のメリット・デメリットを解説！
→蓄電池の種類は主に4種類！選び方とメリット・デメリットを解説
補助金を利用するメリット・デメリット
補助金は返済不要で資金が手に入る点や予算がなくても導入できる点がメリットですが、誰でももらえるわけではない点はデメリットです。
ここからは、補助金を利用するメリット・デメリットについて詳しく解説します。
メリット
補助金を利用するメリットは、以下の通りです。
- 返済不要で資金が手に入る
- 予算がなくても導入できる
- 第三者からの干渉がない
蓄電池を導入する際、補助金を活用すれば返済不要で資金が手に入ります。
補助金は借金や融資とは違い、返済義務がありません。国や自治体が再生可能エネルギーを普及させるために用意しているお金のため、そもそも返済する必要がありません。
そのため、予算がなくても導入できるでしょう。
もちろん、補助金は一定額しかもらえないため、蓄電池の導入費用をすべて賄うことはできないでしょう。しかし、一部の負担を軽減できるだけでも経済的です。
銀行や信用金庫から借り入れるわけではないため、第三者からの干渉もありません。いわば補助金は、自由な資金を手に入れられる制度といえます。
ただし、補助金の目的以外の用途では使用が認められていないため、蓄電池の補助金は蓄電池の導入に使用しなければなりません。
基本的に補助金は自由に使用できますが、目的が限られている点にはご注意ください。
デメリット
補助金を利用するデメリットは、以下の通りです。
- 誰でももらえるわけではない
- 受給まで時間がかかる
- 申請期限が限られる
- 手続きがややこしい
蓄電池の導入に使用できる補助金は誰でももらえるわけではないため、対象者についてはあらかじめ確認が必要となります。
また、受給まで時間がかかる点にも注意が必要でしょう。
蓄電池の補助金に限らず、各補助金は国や自治体が審査して認可した場合に支給されます。申請を受けたすべての人を精査するため、受給まで相応の時間がかかるのが普通です。
さらに、申請期限が限られているため、申請を忘れていると補助金が受けられません。
加えて手続きがややこしいため、補助金の申請に慣れていない人にとってはやや大変です。自分で調べて申請する必要があるだけに、初めての人ほど困惑します。
そのため、手続きがわからない場合は、蓄電池を取り扱っている業者や補助金の専門家に相談してアドバイスを受けましょう。
なお、蓄電池を設置しても電気代が安くならない理由ややめたほうがいいといわれていることについては他の記事で解説しているため、あわせてチェックしてみてください。
→蓄電池を設置しても電気代が安くならない理由は？効率的な利用方法を解説！
→蓄電池はやめたほうがいい？向いている人と向いていない人・メリットとデメリットを解説
蓄電池ならポータブル電源が便利
蓄電池を導入するなら、ポータブル電源が便利です。ポータブル電源とは持ち運びできる蓄電池のことで、最近では小型かつ軽量のものが主流となっています。
持ち運びを前提としているため、キャンプや車中泊などのレジャーにも最適な他、電源の取れない場所でのアウトドアやリモートワークにも向いているでしょう。
ポータブル電源のなかには、あらかじめ充電しておくことで数日分〜10日分のエネルギーを貯めておける製品もあり、最近では防災グッズとしても注目されています。
日本では地震や台風による停電が度々発生し、電気が使用できない不安な夜を過ごしたことのある人もいるでしょう。
しかし、ポータブル電源があれば蓄電池として別途電力を貯めておけるため、非常用電源として確保しておくだけで災害対策に有効です。
もちろん、据え置きして電気代の節約や売電収入の確保につなげたり、自家消費に回して経済的に生活するのも良いでしょう。
自宅に太陽光発電と蓄電池があれば電力会社に依存するライフスタイルからも抜け出せるため、結果的にリスクの分散になります。
蓄電池の導入を検討中の方は、ぜひポータブル電源の導入をご検討ください。
なお、EcoFlowで用意しているポータブル電源は高出力・大容量で、世界最速級の充電スピードを誇る製品を取り扱っています。
安全性や耐久性にも配慮した構造で、外でも問題なく使用できるため、どこかに持ち出して使用したい方に最適です。
EcoFlow DELTA Pro 3など、製品によっては一度にたくさんの電力を貯めておけるため、大規模災害によって長期的な停電が発生しても問題ありません。
備え付けておくだけで瞬時に電源が切り替わるため、停電による電力の遮断も防げます。
災害大国日本ではいつ停電が発生するかわからないからこそ、EcoFlow DELTA Pro 3のようなポータブル電源があると便利です。
EcoFlow DELTA Pro 3は普段の電気代の節約にも効果的なだけに、経済的な負担を軽減したい人にも最適といえるでしょう。
まとめ
蓄電池の補助金とは、蓄電池の導入や補助金の利用に関するメリット・デメリットを解説しました。
蓄電池は、太陽光発電などと組み合わせて本領を発揮する製品で、生み出した電力を一時的に充電しておける設備です。
蓄電池があることで電力を一定期間・一定量貯めておけるため、自家消費できない分の無駄を防ぎ、有効活用できます。
人によっては予算の関係で導入を見送っている人もいるかもしれませんが、蓄電池には補助金が用意されているため、うまく活用することで経済的に導入できるでしょう。
補助金は国だけでなく自治体によって独自に用意されているものがあるため、まずはお住いの地域で受けられる補助金がないかご確認ください。
なお、蓄電池を導入する場合は、ポータブル電源を導入してみてはいかがでしょうか。
ポータブル電源は持ち運びできる蓄電池で、据え置きのものと比べて用途が幅広いです。例えば、電源の取れない場所に持参してアウトドアやリモートワークを快適に過ごせます。
災害発生時には非常用電源として使用できるため、防災グッズとしても有効でしょう。
EcoFlowでは、EcoFlow DELTA Pro 3など高性能なポータブル電源を取り揃えており、幅広いシーンに合わせた製品からお選びいただけます。
製品によっては据え置き・持ち運び両方に対応しており、1時間の充電で1日分のエネルギーを貯めておくことが可能です。
容量によっては10日分の電力を貯めておけるため、長期的な停電も問題ありません。
条件次第では1台で毎月約30％の電気代を削減できるため、電力会社の値上げに備えたい人にも最適といえるでしょう。
工事不要で簡単に導入できるため、まずは気軽にお問合せください。