「オール電化住宅の電気代はどれくらい?」「効果的な節電対策を知りたい」という疑問がある方もいるでしょう。オール電化住宅の電気代は、ガス併用の住宅に比べて光熱費の合計が安くなる傾向にあります。
安くなる主な理由は、電気とガスによる基本料金の二重払いを防げること、夜間の電気料金が安くなるプランを有効活用できるためです。しかし、電気代高騰の影響を大きく受けるなどの難点があります。
そこで今回は、オール電化住宅の電気代、電気代が高くなる理由、節電対策となる方法を紹介します。オール電化住宅の電気代を少しでも抑えたい方は、本記事を最後までご覧ください。
【世帯人数別】オール電化住宅の電気代目安
自身の電気代が安いか高いかを知るために、まずはオール電化住宅の電気代目安を押さえておきましょう。電気代の相場を理解すれば、「どれくらい節約すればいいのか」の指標になります。以下、関西電力が公表した2021年におけるオール電化住宅の電気代です。
世帯人数 | オール電化住宅の電気代 |
1⼈暮らし | 10,777円 |
2人暮らし | 13,406円 |
3人暮らし | 14,835円 |
4人暮らし以上 | 16,533円 |
※ 関西電力のオール電化プランを利用中の「はぴeみる電」会員データ(2020年~2021年の年間使用量の平均値)より算出した平均使用量をもとに、「はぴeタイムR」プランの料金単価を適用して算出。
1人暮らしだと少し高いように思えますが、2人暮らし以降は電気代の上昇幅が緩やかです。複数人世帯の場合は、経済的なメリットが見込みやすくなります。
オール電化とガス併用はどちらが安い?
電気代は年々上昇しているため、「オール電化のほうが高いのでは?」と感じている方もいるでしょう。結論、光熱費の合計を比べると、オール電化住宅のほうが安くなる傾向にあります。
安くなる主な理由は、電気とガスによる基本料金の二重払いを防げること、夜間の電気料金が安くなるプランを有効活用できるためです。
多くのオール電化住宅に備わっている電気給湯機(エコキュート等)は、夜間に沸かしたお湯をタンクに貯め、日中に使用するという仕組みです。一般的に夜間のほうが電気料金が安くなるため、給湯にかかる費用を削減することができます。
ガス併用の住宅 | オール電化住宅※ | ||||
電気料金 | ガス料金 | 他の光熱費 | 光熱費合計 | 電気料金 | |
1⼈暮らし | 5,482円 | 3,001円 | 651円 | 9,134円 | 10,777円 |
2人暮らし | 9,183円 | 4,330円 | 1,311円 | 14,824円 | 13,406円 |
3人暮らし | 10,655円 | 4,930円 | 1,169円 | 16,754円 | 14,835円 |
4人暮らし以上 | 11,836円 | 4,903円 | 878円 | 17,617円 | 16,533円 |
※関西電力のオール電化プランを利用中の「はぴeみる電」会員データ(2020年~2021年の年間使用量の平均値)より算出した平均使用量をもとに、「はぴeタイムR」プランの料金単価を適用して算出。
以上の表では、1人暮らしを除いて、オール電化住宅のほうが光熱費の合計が安くなっています。ただし、各家庭によって状況が異なるほか、使い方によっても光熱費が変わってくるため、必ずしもオール電化住宅のほうが安くなるとは言えません。
→一般家庭における電気代の相場|世帯数別・季節別の変動幅を詳しく解説
オール電化住宅は電気代高騰の影響を大きく受けている
近年では、電気代の値上げが度々行われています。電気代の高騰は、ロシア・ウクライナ情勢や原発の停止など、社会情勢の変動が主な原因となっています。
そんななか2023年5月、経済産業大臣より認可が出たため、大手電力会社は6月以降の規制料金の値上げを発表しました。例えば、東京電力の規制料金は、6月から平均15.90%値上げされました。
→【東京電力】電気料金の値上げは今後どうなる?家庭でできる効果的な節電対策
また、2023年10月からは、政府による「激変緩和措置」の値引き単価が半減します。激変緩和措置とは、小売価格の急騰を抑制することにより、消費者の負担を低減することを目的とした緩和措置のことです。これにより、10月からは多くの電力会社で電気料金が実質的な値上げとなります。
以下、2023年9月と10月の電気料金を比較した表です。なお、プランは東京電力の「従量電灯B・30A」で、月に260kWhの電力を使っている場合の電気料金です。
支払額 | 2023年9月分 | 2023年10月分 | 2023年9月分との差 | ||
激変緩和措置反映前 | 激変緩和措置反映後 | 激変緩和措置反映前 | 激変緩和措置反映後 | ||
8,616円 | 6,796円 | 8,483円 | 7,573円 | 777円 |
オール電化住宅は生活のすべてを電気でまかなうため、電気料金値上げの影響を大きく受けています。月々の電気代を抑えるためには、個人の節電対策が重要となります。
オール電化住宅の電気代が高くなる原因
オール電化住宅の電気代が高くなる原因は、主に以下の3つが挙げられます。「なぜ電気代が高いのか?」という原因を明確にしましょう。
- 契約プランが合っていない
- 無駄に電力を消費している
- 古い家電製品を使っている
各原因を1つずつ解説していきます。
原因1.契約プランが合っていない
オール電化住宅の電気代が高くなる原因として、契約プランが合っていないことが挙げられます。電気料金プランや契約アンペア数が適切ではなく、無駄な電気代がかかっている可能性があるのです。
例えば、元々家族3人で住んでおり50Aのプランを契約していたところ、子どもが1人暮らしを始め、電力の消費量が減っているのに契約プランをそのままにしている場合、無駄な電気代が毎月発生しています。
また、ピークタイムに電力を使わないのにも関わらず、ピークタイム用のプランになっている場合も同様に電気代が高まります。
原因2.無駄に電力を消費している
2つ目の原因は、無駄に電力を消費していることです。現状の使い方が適切ではなく、電力を無駄に消費している場合があります。例えば、以下のような使い方だと電力を無駄に消費している可能性が高くなります。
- 照明をつけっぱなしにしている
- 冷蔵庫に食材をたくさん詰め込んでいる
- エアコンの温度設定が低すぎる・高すぎる
特に使用頻度の高い家電製品で無駄な電力を消費していると、電気代の上昇につながりやすくなります。また、電源がついていない家電製品のコンセントを接続しており、わずかに電力を消費することを待機電力と言い、これも無駄な電力として電気代が高くなる要因の1つです。
原因3.古い家電製品を使っている
古い家電製品が電気代の上昇を招いているかもしれません。なぜなら、古い家電製品は省エネ性能が低く、無駄な電力を消費している可能性があるためです。
例えば、古い冷蔵庫の場合、新しい製品に比べて消費電力が大きくなりやすい傾向にあります。以下、2008年から2023年までの製品の消費電力を比較した数値です。
年度 | 消費電力(kwh/年) | 冷蔵庫の大きさ(L) | 製品名 |
2008年 | 440kWh/年 | 603L | NR-F603T |
2013年 | 274kWh/年 | 500L | NR-F503HPX |
2018年 | 259kWh/年 | 500L | NR-F504HPX |
2023年 | 252kWh/年 | 600L | NR-F609WPX |
このように、家電製品は年々性能が向上し、年間の消費電力量が低下しています。しばらく家電製品を買い替えていない場合は、これが原因で電気代が高くなっている可能性があります。
オール電化住宅の電気代を抑える5つの方法
オール電化住宅の電気代を抑えるためには、以下5つの工夫が効果的です。少しでも電気代の高騰を抑えたい方は、以下の方法を試してみてください。
- 適切な契約プランに変更する
- 電力会社を変える
- 無駄な電力消費を抑える
- 新しい家電製品に買い替える
- 日中の電力使用を控える
それぞれの方法を詳しく解説します。
方法1.適切な契約プランに変更する
適切な契約プランに変更することで、電気代を抑えられる場合があります。電力会社にはさまざまなプランがあり、現在の契約プランが自身の状況に合っていない可能性があるためです。
例えば、家事などで午前中に電気を利用することが多い場合、午前中に電気代が安くなるプランを選択すべきです。特に子育て世代はライフスタイルが変わりやすいため、実際のライフスタイルと契約プランが合っているのかを確かめる必要があります。
契約するアンペア数は大きければ大きいほど電気料金が高くなるため、家族が進学で引っ越したり、パートナーが単身赴任したりといった場合はアンペア数の変更を検討しましょう。
方法2.電力会社を変える
電力会社を変えることも有効な手段の1つです。電力会社ごとに提供する契約プランやサービスが異なるため、電力会社を変えるだけで、いまの会社より電気代が下がる可能性があります。
2016年までは契約できる電力会社は地域ごとに決められていましたが、電力自由化によって電力会社を自由に選択できるようになりました。電力会社の選択肢が広がったことで、より自身の状況に合った契約プランやサービスを見つけやすくなったのです。
電気料金の高騰で悩んでいる方は、他の電力会社への切り替えを検討してみてください。選択する際は、契約プランの詳細や特典を必ずチェックしましょう。
方法3.無駄な電力消費を抑える
3つ目は、家電製品の使い方を変えて無駄な電力消費を抑える方法です。以下のように、使わない電力をこまめに管理することで、電気料金のコストカットにつながります。
- エアコンのタイマーをうまく使用して消し忘れを防ぐ
- LED照明を導入して消費電力を減らす
- 電源が切れている家電製品のコンセントを抜いて待機電力をなくす
また、家電製品にエコモードが搭載されていれば、積極的に活用して節電につなげましょう。家電製品や室外機などを定期的に清掃し、電力効率を向上させる工夫も1つの手です。
方法4.新しい家電製品に買い替える
新しい家電製品に買い替えることで、消費電力を抑えられるケースがあります。近年の家電製品は省エネ技術が進化しており、エコモードなどで節電につながる可能性があるのです。
例えば、2008年の冷蔵庫と2023年の製品を比べた場合、年間の電気代で約5,000円の差が生まれます。初期費用はある程度必要ですが、長期目線で考えると節約に期待できます。
→冷蔵庫の電気代は1ヶ月あたりいくらが相場?電気代の節約方法や買い替えのタイミング
方法5.日中の電力使用を控える
月々の電気代を抑えたいなら、日中の電力使用を控える方法も有効です。オール電化の多くのプランでは、日中は電気代が高く、夜間は電気代が安いという設計になっています。
この設計上、日中に不必要な電力の使用を避け、あえて夜間に電力を使用するよう工夫すれば、電気代の節約効果が見込めます。例えば、乾燥機や食洗機、湯船の自動お湯はり機能は電気代が高いため、できるだけ夜間に使用するようにしましょう。
またエアコンなども同様に、できる限り日中ではなく夜間に使用することをおすすめします。
オール電化住宅の電気代を抑えるには自給自足が効果的
オール電化住宅の電気代を長期的に節約したいなら、太陽光発電システムを用いた自給自足が効果的です。自身で発電することで、電力会社から購入する電力量を削減でき、結果として電気代の節約につながります。
そもそも太陽光発電システムとは、ソーラーパネルと蓄電池(ポータブル電源)を使用した発電方法のことです。日中の太陽光を電力として変換し、蓄電池やポータブル電源に貯めた電力を用いることで、夜間でも自家発電によって家電製品を動かせます。
また、自給自足により、電気料金の高騰や供給制限の影響を受けにくくなるのも1つのメリットです。さらに太陽光発電システムを整えておけば、停電時の非常用電源としても活躍します。
蓄電池ではなくポータブル電源を導入するメリット
ソーラーパネルとポータブル電源を組み合わせた太陽光発電システムであれば、蓄電池の場合に比べて初期費用を抑えられます。蓄電池とポータブル電源では、以下のような価格差があります。
一般的な蓄電池 | ポータブル電源とソーラーパネル |
100〜250万円程度 | 15万円〜90万円程度 |
また、ポータブル電源であれば設置工事にかかる手間と費用が不要で、メンテナンス費用も安く済むというメリットがあります。さらにポータブル電源なら、停電時に避難所に持ち込んで家電製品を使用するといった使い方も存在します。
なお、本サイトを運営するEcoFlowでは、ソーラーパネルとポータブル電源を組み合わせたセット商品を販売しております。EcoFlow製ポータブル電源の利点は以下の通りです。
- 業界最速クラスの充電技術により、急速充電が可能
- 標準よりも高い定格出力により、消費電力の大きい電子レンジなども使用可能
- リン酸鉄リチウムイオン電池の採用により、高い安全性と長寿命を実現
これから太陽光発電システムを導入予定の方は、ぜひ一度EcoFlowのセット商品を検討してみてください。
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まとめ
本記事では、オール電化住宅の電気代、電気代が高くなる理由、節電対策となる方法を紹介しました。関西電力によると、2021年のオール電化住宅の電気代は以下の通りです。
世帯人数 | オール電化住宅の電気代 |
1⼈暮らし | 10,777円 |
2人暮らし | 13,406円 |
3人暮らし | 14,835円 |
4人暮らし以上 | 16,533円 |
オール電化住宅は光熱費のすべてを電気でまかなうため、電気代高騰の影響を受けやすいと言えます。そこで重要となるのが個人でできる節電対策です。
節電対策の1つとして、ソーラーパネルと蓄電池(ポータブル電源)を活用した方法が挙げられます。「初期費用を抑えたい」という方は、ソーラーパネルとポータブル電源の併用をご検討ください。
なお、本サイトを運営するEcoFlowでは、ソーラーパネルとポータブル電源のセット商品を多数販売しております。長期目線を持って節電対策を図りたい方は、以下製品の導入を検討してみてください。