「大津波警報」「津波警報」「津波注意報」という言葉を耳にしたことがある方もいるでしょう。いずれも津波が予想される際に気象庁から発表される情報ですが、それぞれ危険度や予想される津波の高さが異なります。
そして、東日本大震災のように想定を超える津波が起こると、海沿いの地域では極めて深刻な被害を被る可能性があります。発令された場合にはどのような行動を取るべきかを知ることが、大切な命を守るための第一歩です。
本記事では、大津波警報・津波警報・津波注意報の違いや、東日本大震災から得られた教訓、津波の被害を防ぐための備えについて詳しく解説します。
大津波警報・津波警報・津波注意報とは？
大津波警報・津波警報・津波注意報とは、津波による災害が予想される際に気象庁が発表する3段階の警報のことです。危険度が最も高いのが「大津波警報」、続いて「津波警報」、そして被害の恐れが比較的軽微とはいえ油断できない「津波注意報」の3つがあります。
| 種類 | 発表基準 | 発表される津波の高さ |
| 大津波警報 | 予想される津波の最大波の高さが高いところで3mを超える場合 | ・10m超（10m<予想される津波の最大波の高さ） ・10m（5m<予想される津波の最大波の高さ≦10m） ・5m（3m<予想される津波の最大波の高さ≦5m） |
| 津波警報 | 予想される津波の最大波の高さが高いところで1mを超え、3m以下の場合 | 3m（1m<予想される津波の最大波の高さ≦3m） |
| 津波注意報 | 予想される津波の最大波の高さが高いところで0.2m以上、1m以下の場合であって、津波による災害の恐れがある場合 | 1m（0.2m≦予想される津波の最大波の高さ≦1m） |
これらの警報は、地震が発生してから約3分間で、全国を66区域に分けた津波予報区に対して発表されます。いずれも津波の高さに応じて区分され、迅速な避難を促すことを目的としています。
大津波警報とは？
大津波警報は、予想される津波の最大波の高さが3メートルを超えると見込まれるときに発表される最も深刻な警報です。沿岸部では家屋が流失し、多くの方が水流に巻き込まれてしまう可能性があります。
何より恐ろしいのは、3メートルとアナウンスされた場合でも、実際にはさらに高い波が押し寄せることがある点です。
東日本大震災でも大津波警報が発表されましたが、想定をはるかに上回る大規模な津波が発生し、甚大な被害を出しました。この出来事からも、大津波警報を軽視する危険性は非常に大きいことがわかります。
津波警報とは？
津波警報は、予想される津波の最大波の高さが1メートルを超え、3メートル以下の場合に発表される警報です。
1メートル超と聞くと、大したことがないように思えるかもしれませんが、それでも胸の高さほどの波が一気に押し寄せると人は足をすくわれ、流される恐れがあります。さらに、周辺の家屋や車を巻き込みながら浸水被害が発生する可能性も高いです。
特に沿岸部や河口付近にいる方は、津波警報の発表を知ったらすぐに高台や避難ビルなど安全な場所へ向かうことが求められます。「まだ大丈夫かもしれない」という考えは非常に危険です。
津波注意報とは？
津波注意報は、予想される津波の最大波の高さが0.2メートル以上、1メートル以下と判断される場合に発表される注意報です。規模としては先の2つほどではないと言えますが、0.5メートルや1メートルといった高さでも、海の中にいる方は大きな流れに巻き込まれかねません。
足下を取られて沖へ押し流されるリスクがあり、養殖いかだや小型船舶が転覆してしまう事例も見受けられます。このため、津波注意報が出た場合も海や川辺には近づかず、漁業関係者やレジャーで海に行く予定の方は計画を取りやめる決断が必要となります。
小さな波でも油断すれば大きな被害につながりかねず、周囲の人への声掛けも含め、十分な注意を払うことが大切です。
津波警報発令の重要性｜東日本大震災の教訓
東日本大震災が起きた2011年3月11日、強い揺れのあと気象庁は大津波警報を発表しました。しかし、当初はその津波の規模が正確につかめず、3メートルという予想があとから6メートル、10メートル以上へと次々に上方修正された経緯があります。
最初の情報を鵜呑みにしてしまった人々は、「そこまで大きくないのではないか」という油断が生まれたことも否めません。結果として、急激に上昇した津波が広範囲をのみ込み、多くの尊い命が失われました。
そのとき感じられた教訓は、「津波警報を軽視せず、早め早めの避難を行う」ことの重要性です。気象庁による津波予想は常に進化しているものの、発生直後の数分では地震の規模を完全に把握できず、どうしても予測が過小評価になる場合があります。
つまり、大津波警報や津波警報が発表されたときは、実際にはそれを上回る大きさの津波が来るかもしれないと考え、あらゆる行動を最優先して避難することが求められるのです。
大きな災害においては、一瞬の判断や自己判断が生死を分けるため、「最悪の可能性を想定して行動する」意識が欠かせません。
緊急地震速報とは？
緊急地震速報とは、大きな地震が発生した際に、地震計でとらえた最初の揺れを解析し、主要動が到達する前に地震の発生を知らせる警報のことです。
気象庁は観測データをもとに震源や規模（マグニチュード）、さらには地域ごとの予想震度を自動計算し、規定以上の強い揺れが予想される場合は直ちに速報を出します。
発表の基準は、「震度5弱以上を予測した場合」または「長周期地震動階級3以上を予測した場合」であり、この条件を満たすときはテレビ・ラジオ、防災行政無線、スマートフォンの緊急速報メールなど多方面で警報が流れます。
短いと数秒、長くても数十秒程度しか猶予がないことも多いですが、そのわずかな時間があれば落下物を防ぐために頭を保護したり、ブレーカーを落としたりといった最低限の行動を取ることが可能です。
津波が予想される大規模な地震の場合も、この速報をきっかけに身を守る初動をとるかどうかが命を左右する可能性があります。
→地震が起きたときに取るべき17の行動｜避難時に重要となる5つのポイントも紹介
津波から身を守る方法｜津波注意報が出たときの注意点
津波注意報が発表された際には、適切な避難行動と情報収集が生死を分けます。ここでは、津波注意報発表時の具体的な行動指針を紹介します。
- とにかく高いところに逃げる
- 海には決して近づかない
- 情報を隈なくチェックする
以下、これらの注意点を詳しく解説します。
1．とにかく高いところに逃げる
津波からの最も基本的な避難策は、高台や避難ビルなどのより標高の高い場所に急いで移動することです。海岸や川沿いに近い場所ほど津波が到達する時間も早まるため、「津波注意報だから大きな被害は出ないはず」と油断することは非常に危険と言えます。
小さな津波でも、人を巻き込む強い流れを生み出す場合があります。低地から離れるのはもちろん、石段や防潮堤などを過信しないでください。
警報や注意報を耳にしたら、とにかく「上へ逃げる」という意識を最優先にし、速やかに行動するのが命を守るカギとなります。
2．海には決して近づかない
津波注意報の段階でも、海や川へ行くのは厳禁と認識すべきです。特に、興味本位で波の様子を観察しようとする行為は命を落としかねません。
津波は第一波が比較的小さくても、あとから来る波が急激に増水して大きな被害をもたらすケースが多々あります。
川の河口付近も油断できないポイントです。海水が川を逆流し、思わぬ地点まで浸水が及ぶこともあります。
漁業関係者や港湾作業をしている方であっても、注意報が出た時点で作業を中断し、安全な陸側へ移動しましょう。
3．情報を隈なくチェックする
津波が近づく状況では、テレビやラジオ、インターネット、防災アプリ、防災無線など多彩な情報ソースを複合的に利用すると安心です。1つのメディアだけに依存すると、見落としや発信タイミングのズレが生じる可能性があります。
停電のリスクも想定されるため、懐中電灯や電池式のラジオ、スマートフォンの予備バッテリーなどを準備しておくことが大切です。状況を正しく把握するために、常に最新情報の収集を欠かさないようにしてください。
津波から身を守る方法｜日頃からの備え
津波から命を守るためには、日頃からの備えと心構えが欠かせません。ここでは、平常時から実践しておくべき5つの対策を紹介します。
- 家のなかの安全対策を徹底する
- 防災グッズを用意しておく
- 避難場所や避難経路を確認する
- 家族と緊急時の連絡方法を共有する
- 防災訓練に参加する
以下、各ポイントを順番に見ていきましょう。
1．家のなかの安全対策を徹底する
地震によって津波が発生するケースが多いため、まずは揺れへの対策が重要です。家具転倒防止グッズで棚やタンスを固定し、寝室や子ども部屋に大きな家具を置かないように工夫するなど、家のなかを安全に整えることが大切です。
避難する際に通る廊下や出入口がふさがれてしまうと、迅速に外へ出られなくなる恐れが生まれます。また、食器棚やテレビ周辺など、割れ物や重たい家電が落下しないようにレイアウトを再考すると安心です。
→冷蔵庫の転倒防止対策を徹底解説！いますぐできる効果的な地震対策
2．防災グッズを用意しておく
津波警報が出た際、避難の過程で急いで物資を探すのは危険です。事前に防災グッズを整えておけば、すぐ持ち出して避難を開始できます。以下のようなものを入れておけば安心です。
- 食料品
- 飲料水
- 貴重品
- 懐中電灯
- 応急手当用品
- 携帯ラジオ
- 現金
- LEDライト
- モバイルバッテリー
- ホイッスル
使い捨てカイロや雨具など季節に応じた装備も加えるとより安心できます。また、定期的にチェックして、期限の切れた食品や電池切れのライトを入れ替えましょう。
3．避難場所や避難経路を確認する
自宅や通勤先、学校などから、高い場所や耐震構造がしっかりした津波避難ビルまでの道を把握しておくことは、いざというときの混乱を防ぎます。実際に歩いて所要時間を測ったり、夜間や雨天時の見通しを体験しておいたりするのが理想的です。
道路状況や地盤の低さなどは地域によって大きく異なります。近年は市区町村がハザードマップを提供しているケースも多いので、家族全員で確認しながら最適な経路を2つ以上考えておきましょう。
4．家族と緊急時の連絡方法を共有する
大きな地震が発生すると、電話回線が混雑して通常の通話ができなくなる場合があります。災害用伝言ダイヤル（171）や携帯各社の災害用伝言板サービスなどを使いこなせるよう、家族で使い方を確認しておくことが大切です。
定期的にテスト利用期間を活用し、実際にメッセージを残す訓練をすると良いでしょう。また、避難先で家族や友人と再会するための集合場所を決めておくのも有効です。
通学路や職場周辺にどのような公共施設や学校、避難所があるか事前に調べておくと、連絡が取れない状態でもスムーズに合流しやすくなります。
5．防災訓練に参加する
自治体や学校、職場などが主催する防災訓練や避難訓練に積極的に参加するのも重要な準備です。体験を通じて、「どの段階でどのように移動するか」「周囲に声をかけるタイミングはいつか」など、実践的なノウハウが身につきます。
同じ地域に住む人々や職場の同僚と顔見知りになり、助け合うきっかけを作れるのもメリットの1つです。災害時は個人だけでは乗り越えにくい状況になるため、コミュニティの連帯が命をつなぐ要素となります。
非常用電源の導入ならEcoFlowがおすすめ！
地震や津波の避難時に停電が起こると、情報収集や連絡手段が制限されてしまいます。このような緊急時には、スマートフォンやラジオなどの機器を長時間稼働させられるポータブル電源が欠かせません。
EcoFlowが提供する「EcoFlow DELTA 3 Plus」は、軽量な設計と大容量の両立を目指したモデルで、短時間でフル充電が完了する急速充電機能も備わっています。
1,500Wの定格出力に対応しており、X-Boostモードを使えば一時的に2,000Wまで稼働させるため、多くの家電製品を動かすことができます。また、UPS機能が10ms未満で作動するため、突然の停電でもパソコンなどの電子機器を安全に維持できます。
災害時はもちろん、キャンプや車中泊で電力を確保したい方にもおすすめです。自宅の防災グッズと合わせて用意すれば、もしものときに情報や連絡手段を絶やさない強い味方になるでしょう。
まとめ
本記事では、大津波警報・津波警報・津波注意報の違いや緊急地震速報の仕組み、津波への備えについて解説しました。
津波被害のリスクは思いのほか高く、警報の時点では想定より大きい波が来る可能性があるため、早急な避難が大切です。日頃から家の安全対策や防災グッズの準備、避難場所の把握などを行い、家族全員で連絡方法や行動手順を共有しておきましょう。
非常用電源を導入すれば、停電時でもスマートフォンや情報機器を使って最新の情報を確認できます。EcoFlowのポータブル電源は防災グッズとしても便利なので、災害への備えを強化したい方はぜひ検討してみてください。