日本は環太平洋火山帯に位置しており、多くの活火山を抱えています。甚大な火山災害が起きると、避難までの時間的猶予はほとんどなく、被害は最大数百キロ先まで及ぶのが特徴です。火山災害はいつ起きるか分からないので、日頃から備えておく必要があります。
そこで今回は、火山災害の種類や対策について解説します。火山災害の発生時に取るべき行動や気象庁が発表する噴火警戒レベルも掲載しているので、活火山の近くにお住まいで具体的な被害や対策が分からない方は、ぜひ最後までご覧ください。
火山災害が起きる原因とは
日本には111個の活火山があり、活火山の噴火によって火山災害が起こります。火山が噴火する頻度や規模は、同じ山でも様々です。火山が噴火してから次の噴火までは、数十年から数千年も空く場合があります。地震や台風と比較すると頻度は少ないですが、1回の火山活動は数週間から数ヶ月、数年間も続くのが特徴です。
火山災害の7つの種類と被害
噴火に伴って発生する火山災害は、以下の7種類に分けられます。その中でも、特に噴石、火砕流、融雪型火山泥流は、生命を脅かすほど危険です。
- 噴石
- 火砕流
- 融雪型火山泥流
- 溶岩流
- 火山灰
- 火山ガス
- 火山泥流・土石流
それぞれの特徴と被害について、詳しく見ていきましょう。
噴石
火山の火口から飛ばされる岩のかたまりが「噴石」です。通常は数センチ程度の大きさですが、中には1メートルを超える物も存在します。噴火と同時に発生するため、避難までの時間的猶予はほとんどありません。
火口から2〜4キロの範囲まで影響を及ぼします。生命の危険度が高く、小さな噴石であっても弾道を描いて降り注ぎ、登山者を死傷させる程の威力を持つのが特徴です。
火砕流
「火砕流」とは、噴火により放出された高温の固体物質が火山ガスと共に流れ出す現象です。火砕流が流れ出す速度は時速百km以上にも及ぶため、逃げるのは不可能と言えるでしょう。火砕流の温度は数百℃に達する場合がある上に、破壊力は絶大です。万が一巻き込まれてしまえば、助かる見込みはほとんどありません。
融雪型火山泥流
「融雪型火山泥流」とは、火山活動の熱によって山に積もった雪や水が融かされ、火山噴出物と水が混ざって地表を流れる現象です。時速60キロを超えるケースもあり、河川に沿って遠方まで流下します。
積雪期に噴火した場合には、特に注意が必要です。家屋の全壊や浸水などの被害に見舞われます。噴火直後に発生する可能性は低いため、迅速な避難が欠かせません。
溶岩流
「溶岩流」とは、高温で溶けた溶岩（マグマ）が斜面を流れる現象です。川に溶岩が流れ込むと水蒸気爆発を起こす危険もあります。表面から冷えて固まりながら流れてくるのが特徴です。比較的穏やかな速度で流れ下るため、避難するのに時間的な猶予はあります。
火山灰
噴火によって火口から噴出される物のうち、直径2mm未満の細かい物は「火山灰」と呼ばれます。軽量であるため、風に乗って最大数百 kmにも及ぶ広範囲に広がり、地表に降り注ぐのが特徴です。火山灰は、農作物や交通機関、建造物などに甚大な被害をもたらします。
火山ガス
火山活動によって火口から地表に噴出する高温のガスが「火山ガス」です。二酸化硫黄や水、硫化水素などを主成分としています。火山ガスは、噴火が終了した後も、数か月から数年にわたって放出されるのが特徴です。
火山ガスは吸い込んだり、肌に触れたりすることで、人に健康被害を与えます。最悪の場合、死に至るケースもあるほどです。喘息患者は特に影響を受けやすく、症状の悪化を招きます。
火山泥流・土石流
火山灰や溶岩の欠片が水と混じって流れ下る現象が「火山泥流」です。山の途中にある湖や川の水、地下水、雨などが原因で発生します。1985年にコロンビアでは最大80kmの火山泥流が起き、人口3万人の街がほぼ全域埋没する被害に見舞われました。
一方で、水と土砂が火山噴出物と混ざって流下する現象が「土石流」です。気象庁は、降雨に伴う火山泥流を土石流と呼んでいます。時速20〜40kmで流れ下り、一瞬で家屋や畑などを破壊します。
過去に起きた火山災害の事例3選
火山災害は、他の自然災害と比較しても発生頻度が少ない災害です。実際に経験したことがなければ、対策を行う重要性を理解するのは難しいのではないでしょうか。そこで、過去に起きた火山災害の事例を3つ紹介します。
- 2000年|三宅島の噴火
- 2000年|有珠山の噴火
- 2014年|御嶽山の噴火
それぞれの事例を把握すれば、火山災害の恐ろしさを改めて再認識できるでしょう。
2000年|三宅島の噴火
2000年6月に三宅島南西部で火山性地震が観測され、火山活動が活発化しました。8月10日には噴煙が高さ8000mに達するほどの大規模な噴火が発生し、厚さ10cmの降灰や50cmの噴石の落下が確認されています。高温の火砕流が起きる可能性を考慮し、4000人を超える島民は島の外へと避難を余儀なくされました。
2000年|有珠山の噴火
2000年3月に有珠山で火山性地震が頻発し、西山西麓から噴火しました。道路の損傷や泥流、噴石などの火山災害が発生し、850棟の建物に被害が出ています。熱泥流は洞爺湖温泉街まで流出し、2つの橋が流される事態にまで発展しました。噴火後に最大約1万6千人の近隣住民が避難を余儀なくされています。
2014年|御嶽山の噴火
2014年に発生した御嶽山の噴火は、戦後最悪と言われる火山災害を引き起こしました。死者数は58人、行方不明者は5人に上っています。噴火規模としては、他の火山噴火と比較すると大規模なものではありませんでした。しかし、紅葉シーズン最中の土曜日のお昼に発生したこともあり、主に噴石の直撃によって多くの犠牲者を出しています。
火山災害に備えて家庭でできる対策3選
活火山から離れた地域にお住まいでも、火山灰は数百キロメートル以上も遠くまで飛ぶ恐れがあり、油断はできません。火山災害に備えて家庭でできる対策は、以下のとおりです。
- 対策1|ハザードマップを確認しておく
- 対策2|窓に飛散防止フィルムを貼っておく
- 対策3|防災用品を準備しておく
それぞれの対策を理解し、すぐにでも実践しましょう。
対策1|ハザードマップを確認しておく
まずは、住んでいる地域の危険性を把握するために、ハザードマップを確認してください。
ハザードマップでは、火山災害の影響が及ぶ範囲が地図上に示されており、視覚的に危険性を把握できるようになっています。また、全国には火山ハザードマップに以下のような情報を加えた火山防災マップを公開している自治体もあります。
- 避難対象地域
- 避難先
- 避難経路
- 避難手段に関する情報
- 噴火警報等の解説
- 住民等への情報伝達手段
避難場所と避難経路を事前に把握しておけば、火山災害の発生時に迅速な行動が可能です。
対策2|窓に飛散防止フィルムを貼っておく
たとえ火口から距離のある地域にお住まいでも、噴火の爆発による衝撃波（空振）で窓ガラスが割れる恐れがあります。窓に飛散防止フィルムを貼っておけば、空震や火山噴出物の飛来によって窓ガラスが割れても、ガラス片が室内に散乱するリスクを軽減できます。飛散防止フィルムは、火山災害以外にも火山性地震や台風対策としても有効です。
対策3|防災用品を準備しておく
自宅付近で起こりえる火山災害の種類が分かれば、想定される事態に備えて、防災用品を準備しておきましょう。火山災害対策に必要な防災用品は、以下のとおりです。
- 防塵マスク
- ゴーグル
- ヘルメット
- ポータブル電源
火山灰を吸い込まないためには、防塵マスクがあると便利です。⽕⼭灰が目に⼊ると痛みや充血に繋がるため、ゴーグルも用意しておきましょう。ヘルメットは噴石対策に最適です。
降灰による停電対策にはポータブル電源がおすすめ
火山災害はライフラインにも影響を及ぼします。火山噴出物が送配電線を損傷させたり、碍子に火山灰が付着したりすると停電を引き起こすのです。送電設備の損傷が酷ければ、復旧するまでに数日間を要する場合もあるでしょう。
そこで活躍するのが、非常用電源となるポータブル電源です。ポータブル電源とは、モバイルバッテリーを超える大量の電気を蓄電し、コンセントが使えない状況でも電化製品を動かせる機器を指します。
停電生活が長期化したとしても、ポータブル電源があれば以下のような場面で活躍します。
- エアコンや扇風機、電気ストーブを使い、快適な気温を維持できる
- 電子レンジや炊飯器を稼働し、簡単に調理が行える
- 冷蔵庫に給電して、食品の腐敗を防ぐ
- 気象庁が出す噴火警戒レベルを調べるためのスマホを常に稼働できる
- 火山災害で避難を余儀なくされても、ライトを灯して安全に避難できる
ポータブル電源は在宅避難だけでなく、避難所でも活躍するアイテムです。火山災害対策に適したポータブル電源を揃えて、万が一の事態に備えてください。
火山災害対策に必要な性能|おすすめの製品
火山災害対策として使用するポータブル電源には、避難も想定した軽量さと数日間生活できるだけの大容量を備えている必要があります。必要な容量は家族構成や使用家電、使用時間によって異なるため、普段の生活で使用している電力量を把握しておきましょう。
EcoFlowが販売するポータブル電源「DELTA 3 Plus」は、重量12.5kg未満の軽量コンパクト設計と1,024Wh〜5kWhまで拡張できる大容量を備えています。製品の特徴を詳しく見ていきましょう。
- X-Boostテクノロジーにより、最大2,000Wの電化製品に給電できる
- 噴火予報が発表されてからわずか56分で100%まで高速充電できる
- UPS機能により、停電時には10ms以内に電気供給源が切り替わる
- Storm Guardを起動すると、噴火警報発令時にポータブル電源への充電が優先される
- LiFePO4バッテリーセル搭載により、10年以上も停電対策として活躍する
- 600W以下の動作で稼働音はわずか30dBなので、睡眠中も使用できる
- IP65等級の防水、防塵、防油、防煙性能を誇り、避難時も安全に使用できる
- BMS管理システムにより、熱暴走を防ぐ
DELTA 3 Plusは99%の家電に対応しているため、高出力家電の使用も問題ありません。火山災害が起きても電気のある生活を送りたい方は、ぜひ製品情報をチェックしてください。
火山災害に関するよくある質問
最後に、火山災害に関するよくある質問を紹介します。
- 火山災害に遭遇したら取るべき行動は？
- 火山災害による停電の復旧目途は？
- 気象庁が出す噴火警戒レベルとは？
それぞれの回答について、詳しく見ていきましょう。
火山災害に遭遇したら取るべき行動は？
火山の噴火が起こったとしても、常に山の状況を確認できるわけではありません。異変を感じたら速やかに火口から遠い場所まで避難するのが得策です。
避難中はヘルメットを被り、噴石の落下に備えてください。防塵ゴーグルや防塵マスクを着用すると、火山灰による被害も防げます。気象庁が発表する噴火警報・噴火警戒レベルには、取るべき行動も記されているので参考にしてください。
火山災害による停電の復旧目途は？
送電設備の損傷や降灰によって起こりうる停電は、復旧作業に1〜2日程かかると言われています。電気が使えなければ、夜は真っ暗闇の中で過ごさなければなりません。
冷暖房機器も使えないので、体力を奪われるリスクが高まります。復旧するまでの数日間、電気のある快適な生活を送るためには、ポータブル電源が必要不可欠です。
気象庁が出す噴火警戒レベルとは？
火山災害が予測される場合は、気象庁が噴火警戒レベルを発表します。警戒が必要な範囲と取るべき行動が一目で分かるので、活火山の近くにお住まいの方はこまめにチェックしておくと良いでしょう。噴火警戒レベルは、以下の5段階で定められています。
| 噴火警戒レベル | 対象範囲 | 住民等の行動 |
| レベル5：避難 | ・居住地域・火口側 | 危険な居住地域から避難が必要 |
| レベル4：高齢者等避難 | ・警戒が必要な居住地域で高齢者等の要配慮者の避難が必要・住民の避難の準備が必要 | |
| レベル3：入山規制 | 火口から居住地域近くまで | ・通常の生活を送る・状況に応じて高齢者等の要配慮者の避難の準備が必要 |
| レベル2：火口周辺規制 | 火口周辺 | 通常の生活を送る |
| レベル1：活火山に留意 | 火口内等 |
まとめ
本記事では、火山災害の種類や対策について解説してきました。
火山の噴火が原因で起こる火山災害には、噴石、火砕流、融雪型火山泥流、溶岩流、火山灰、火山ガス、火山泥流・土石流などの種類があります。その中でも、噴石、火砕流、融雪型火山泥流は避難までに時間的猶予がないため、特に注意が必要です。
火山災害に備えるために、まずは被害の範囲が地図上に記されたハザードマップを市区町村のホームページから入手してください。活火山の周辺にお住まいの方は、防災グッズの準備も欠かせません。停電が起きるリスクを想定し、ポータブル電源も用意しましょう。
EcoFlowでは、コンパクトかつ高出力・大容量のポータブル電源を販売しています。火山災害による停電生活や避難所生活で快適に過ごしたい方は、ぜひ製品の購入を検討してみてください。