地震大国である日本では、いつ大規模な地震が起きるか分かりません。記憶に新しい2024年元旦に起きた能登半島地震では、最大震度7を観測し、甚大な被害をもたらしました。自分が地震の少ない県に住んでいるのか、気になる方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、日本で地震の少ない県をランキング形式で紹介します。地震以外の災害が少ない県や、地震の少ない県に移住する際の注意点も解説しているので、地震のリスクを把握し、安心して生活を送りたい方は、ぜひ最後までご覧ください。
日本で地震の少ない県ランキングTOP10
気象庁が公表している「震度データベース検索」によると、2004年5月〜2024年1月までの10年間で震度5以上の地震が最も少ない県は、愛知県でした（※1）。日本で地震の少ない県ランキングTOP10は、以下のとおりです。
| 順位 | 都道府県 | 震度5以上の地震回数 |
| 1位 | 愛知県 | 0 |
| 2位 | 岐阜県、滋賀県、京都府、鳥取県、岡山県、山口県、香川県 | 1 |
| 3位 | 富山県、福井県、三重県、大阪府、兵庫県、島根県、徳島県、高知県 | 2 |
| 4位 | 奈良県、広島県、福岡県、佐賀県、長崎県、沖縄県 | 3 |
| 5位 | 山梨県、愛媛県 | 4 |
| 6位 | 和歌山県、宮崎県 | 5 |
| 7位 | 山形県、群馬県、神奈川県、鹿児島県 | 7 |
| 8位 | 秋田県、静岡県 | 8 |
| 9位 | 埼玉県 | 11 |
| 10位 | 東京都、大分県 | 12 |
プレートの境界や活断層の付近では、地質学的に地震が起きやすくなります。震度1の地震回数でみると、香川県、三重県、佐賀県が最も地震の少ない県でした。反対に、福島県、宮城県、 茨城県で最も地震が発生しています。
※1参考：気象庁「震度データベース検索」
地震以外の災害が少ない県ランキング5選
住宅や人、生活に甚大な被害をもたらすのは、地震だけではありません。日本で起こりえる以下の災害が少ない県も把握し、災害リスクが低い理想の地域を特定してください。
- 【台風】台風の接近数が少ない地方TOP5
- 【豪雨】ゲリラ雷雨の発生回数が少ない県TOP5
- 【土砂災害】土砂災害の発生件数が少ない県TOP5
- 【火山】活火山の数が少ない県TOP5
- 【豪雪】積雪量が少ない県TOP5
それぞれのランキングについて、詳しく見ていきましょう。
【台風】台風の接近数が少ない地域TOP5
大雨や暴風に見舞われる台風は、毎年広い範囲で水害や風害、土砂災害などをもたらします。1951〜2023年で台風の接近数が少ない県のTOP5は、以下のとおりです（※2）。
| 順位 | 地方 | 台風の接近数 |
| 1位 | 北海道 | 117 |
| 2位 | 北陸 | 184 |
| 3位 | 東北 | 186 |
| 4位 | 中国（山口県除く） | 211 |
| 5位 | 関東および甲信 | 229 |
台風は通常、日本の南東から西回りに北上した後、偏西風の影響で東へ進むため、西日本から先に上陸するケースが多くなります。北海道や北陸、東北まで接近する前に、勢力が弱まって温帯低気圧に変わる場合がほとんどなので、接近数も少なくなるのです。
※2参考：気象庁「台風の接近数」
【豪雨】ゲリラ雷雨の発生回数が少ない県TOP5
積乱雲によって突発的な豪雨に見舞われると、河川が増水したり堤防が決壊したりして、外水氾濫や内水氾濫、浸水などの被害をもたらします。2023年の7月〜9月において、ゲリラ雷雨の発生回数が少ない県のTOP5は、以下のとおりでした（※3）。
| 順位 | 都道府県 | 発生回数 |
| 1位 | 大阪府 | 488 |
| 2位 | 香川県 | 511 |
| 3位 | 神奈川県 | 528 |
| 4位 | 埼玉県 | 754 |
| 5位 | 山梨県 | 852 |
※3参考：Weathernews「2023年のゲリラ雷雨は全国で9.3万回以上発生」
【土砂災害】土砂災害の発生件数が少ない県TOP5
日本の国土に占める土砂災害が起きやすい山地・丘陵地の割合は約70%です（※4）。土砂災害は、土石流・がけ崩れ・地すべりの3種類に分類され、いずれも命に関わります。2003年〜2022年において、土砂災害の発生件数が少ない県は、以下のとおりです（※5）。
| 順位 | 都道府県 | 発生回数 |
| 1位 | 埼玉県 | 69 |
| 2位 | 大阪府 | 95 |
| 3位 | 滋賀県 | 98 |
| 4位 | 青森県 | 106 |
| 5位 | 奈良県 | 109 |
※5参考：国土交通省「都道府県別土砂災害発生状況（H15～R4）」
【火山】活火山の数が少ない県TOP5
日本には全国に111個の活火山があり、世界にある活火山の約7％を占めています。火山が噴火すると、噴石や火砕流、融雪型火山泥流などの災害に見舞われ、避難までの時間的猶予はほとんどありません。活火山の数が少ない県のTO5は、以下のとおりです（※6）。
| 順位 | 都道府県 | 活火山の数 |
| 1位 | 茨城県、千葉県、埼玉県、愛知県、京都府、大阪府、和歌山県、滋賀県、三重県、奈良県、兵庫県、徳島県、愛媛県、香川県、岡山県、高知県、鳥取県、広島県、佐賀県、福岡県 | 0 |
| 2位 | 山梨県、富山県、福井県、石川県、島根県、山口県、宮崎県 | 1 |
| 3位 | 神奈川県、長崎県、熊本県、沖縄県 | 2 |
| 4位 | 宮城県、栃木県、静岡県、大分県 | 3 |
| 5位 | 青森県、新潟県 | 4 |
※6参考：気象庁「活火山リスト」
【豪雪】積雪量が少ない県TOP5
降雪量が多くなると、除雪中の転落事故や雪崩、路面凍結による交通事故の件数が増えます。豪雪地域に住んでいなくても、冬山登山やスキーなどで訪れる場合には注意が必要です。積雪による生活への影響が少ない県のTO5は、以下のようになりました（※7）。
| 順位 | 都道府県 | 生活が困難になる積雪量（cm） |
| 1位 | 沖縄県 | 3.29 |
| 2位 | 宮崎県 | 3.40 |
| 3位 | 和歌山県 | 5.08 |
| 4位 | 香川県 | 5.21 |
| 5位 | 静岡県 | 5.51 |
※7参考：ウェザーニュース「あなたの県は何cmから生活に支障が？」
国民が選ぶ移住希望地ランキングTOP10
災害が少ない県のランキングを見てきて、他県への移住を考えた方は多いのではないでしょうか。認定NPO法人ふるさと回帰支援センターが実施した調査によると、2023年における移住希望地ランキングのTOP10は、以下のようになりました（※8）。
| 順位 | 窓口相談者の移住希望地 | セミナー参加者の移住希望地 |
| 1位 | 静岡県 | 群馬県 |
| 2位 | 群馬県 | 愛媛県 |
| 3位 | 栃木県 | 和歌山県 |
| 4位 | 長野県 | 新潟県 |
| 5位 | 宮城県 | 長野県 |
| 6位 | 福岡県 | 高知県 |
| 7位 | 北海道 | 広島県 |
| 8位 | 山梨県 | 福島県 |
| 9位 | 山口県 | 北海道 |
| 10位 | 広島県 | 静岡県 |
※8参考：認定NPO法人ふるさと回帰支援センター「2023年の移住希望地ランキング公開」
地震の少ない県に移住する際の注意点3選
地震の少ない県に移住を検討している方は、その他の災害リスクも考慮しなければなりません。災害による被害を最小限に抑えられるかは、地域が行っている防災の取り組みも大きく影響します。地震の少ない県に移住する際の注意点は、以下のとおりです。
- 注意点1|災害のリスクが高い地形や気候を避ける
- 注意点2|地域のハザードマップを確認する
- 注意点3|地域が行っている防災の取り組みを把握する
それぞれの注意点について、詳しく見ていきましょう。
注意点1|災害のリスクが高い地形や気候を避ける
移住先を選ぶ際は、災害のリスクが高いとされる地形や気候を避けましょう。扇状地の谷口では、土石流のリスクが高まります。リアス海岸に見られる湾の奥部は、津波のエネルギーが集まるため危険です。満潮時の海面より低い土地では、浸水のリスクもあります。
年間降雨量が多い都道府県では、河川が近くにある地域を避けた方がよいでしょう。積雪量が多い地域に住んだ経験がなければ、日本海側の降雪量が多い豪雪地域に移住すると、思わぬ事故に遭うリスクも高まります。
注意点2|地域のハザードマップを確認する
移住候補地が絞り込めたら、自治体が発行しているハザードマップを入手してください。ハザードマップとは、災害発生時に危険と思われるエリアや避難場所が示された地図です。
洪水や高潮、土砂災害など、災害の種類別にハザードマップが分かれている場合もあります。全てのハザードマップを入手し、あらゆる災害の危険個所になっていない地域を移住先に選べば安心です。
注意点3|地域が行っている防災の取り組みを把握する
積極的に防災活動を行っている地域では、住民の防災意識が高く、災害時に住民同士が助け合いやすい環境が整っています。移住を決断する前に、防災の取り組みが充実している地域かを確認しておきましょう。地域における防災の取り組み事例は、以下のとおりです。
- 防災ワークショップ
- オンライン防災イベント
- 避難訓練
- 給食・給水訓練
- 情報伝達シミュレーション訓練
災害による停電時に活躍するポータブル電源
地震や台風などの災害によって送電設備が損傷すると、3日以上に及ぶ大規模な停電が起こるリスクがあります。停電時も電気の供給を継続するためには、ポータブル電源が必要です。ポータブル電源とは、内部に溜めた大量の電気で電化製品を動かせる機器を指します。
災害による停電時にポータブル電源が活躍する場面は、以下のとおりです。
- エアコンや電気ストーブ、扇風機を稼働し、快適な気温で過ごせる
- 電子レンジや電気ケトルを使い、簡単に調理が行える
- 冷蔵庫に給電し、食品の腐敗を防げる
- 情報収集の手段になるラジオを稼働して、迅速に行動できる
- 家族との連絡手段になるスマホを常にフル充電にしておける
- 夜に停電が発生しても、LEDライトで暗闇を照らせる
ソーラーパネルを使えば、停電中もポータブル電源を充電できます。
災害対策に必要な性能|おすすめの製品
停電が復旧するまでの間、自宅にある家電を動かし続けるには、高出力かつ大容量のポータブル電源を用意する必要があります。
例えば、エアコン（450W）を8時間、電気ケトル（1000W）を30分、炊飯器（350W）を1時間稼働するには、出力1,800W、容量4,450Whが必要です。
EcoFlowは、拡張して5,000Whの容量と最大2,000Wの出力を誇るポータブル電源「DELTA 3 Plus」を販売しています。製品の特徴は、以下のとおりです。
- コンセントから56分、ソーラーパネルから70分で満充電できる
- LFPバッテリー採用により、10年以上も停電対策として活躍する
- BMS管理システムを搭載し、爆発や火災から安全を確保できる
- 600W以下で30dbに抑えられるので、就寝中も使用できる
- UPS機能により、停電時は10ms以内に電気供給源を切り替えられる
12時間以内に赤色警報が発令される予報を感知した場合には、遠隔で迅速に満充電されます。災害による停電対策を万全にしたい方は、ぜひ製品情報をチェックしてください。
地震が起きる前に備えておきたい5つの対策
地震の発生件数が少ない県にお住まいでも、大地震が起きない保証はありません。マグニチュード8〜9の巨大地震「南海トラフ地震」は、今後30年のうちに70〜80％の確率で起きると言われています。地震が起きる前に備えておきたい対策は、以下のとおりです。
- 対策1|家具類の転倒・落下防止対策を行う
- 対策2|防災グッズを揃える
- 対策3|防災訓練に参加する
- 対策4|家族で安否確認の方法を決めておく
- 対策5|家屋の耐震補強工事を行う
それぞれの対策について、詳しく見ていきましょう。
対策1|家具類の転倒・落下防止対策を行う
地震による負傷事例の30〜50%は、家具類の転倒や落下が原因です（※9）。地震の揺れで転落・落下した家具につまづいたり、床に散乱した食器やガラスの破片を踏んだりして、怪我に繋がります。家具類の転倒・落下に備えて、以下の対策を行いましょう。
- 転倒防止金具で家具類を固定する
- 本棚やタンスでは、重い物を下の方に収納する
- 食器棚に滑り止めシートを貼る
- 窓ガラスに飛散防止フィルムを貼る
対策2|防災グッズを揃える
大地震が発生すると、電気・ガス・水道などのライフラインは寸断する恐れがあります。地震によって在宅避難や避難所生活を余儀なくされても、健康的な生活を維持できるように、以下の防災グッズを揃えておきましょう。
- 飲料水
- 食料品
- カセットコンロ
- ポータブル電源
- 現金
- 救急用品
- 携帯ラジオ
- 懐中電灯
- 衛生用品
飲料水や食料品は、3日〜1週間分を備蓄しておくと安心です。ローリングストック法を活用し、日頃から多めに買い揃え、日常生活で消費したら買い足すようにすれば、無理なく必要量を備蓄できます。
対策3|防災訓練に参加する
自治体が開催する防災訓練に参加し、防災意識を高めましょう。防災訓練は、災害時に迅速かつ適切な行動がとれるように実際の災害を想定して行う訓練です。防災訓練に参加する主なメリットを紹介します。
- 災害時に焦らず冷静な行動がとれる
- 災害時の避難経路や避難所の場所を確認できる
- 災害時に必要な物資を整理できる
- 地域の住民とのつながりを強化できる
対策4|家族で安否確認の方法を決めておく
地震発生時には通信が遮断されたり、回線が混雑したりして、日頃使用している連絡手段は使えない可能性があります。災害が起きる前に、家族で安否確認の方法を決めておきましょう。地震発生時の主な安否確認方法は、以下のとおりです。
| 安否確認方法 | 特徴 |
| 災害用伝言ダイヤル（171） | 電話番号に紐づけて、音声で安否を登録・確認する |
| 災害用伝言板（Web171） | インターネットの伝言板に安否を登録・確認する |
| 各通信事業者の災害用伝言板 | 通信事業者が提供する伝言板サービスを利用する |
対策5|家屋の耐震補強工事を行う
築40年以上が経過している家屋にお住まいの場合は、改正前の建築基準法に基づいて建築されているため、耐震補強工事を行った方がよいでしょう。
1981年以前の旧耐震基準に基づく家屋は、震度6弱以上に耐えられるように設計されていません。まずは、耐震診断で脆弱性が高まっている箇所を特定し、耐震改修に入ります。
地震の少ない県に関するよくある質問
最後に、地震の少ない県に関するよくある質問を紹介します。
- 地震の影響が少ない県はどこですか？
- 震度6以上の大きな地震の少ない県は？
それぞれの回答について、詳しく見ていきましょう。
地震の影響が少ない県はどこですか？
地震によって発生する二次災害には、土砂災害や津波などが挙げられます。2003年〜2022年において、土砂災害の発生件数が少ない県は、埼玉県でした。
海に面していないので、津波のリスクもありません。万が一、地震が発生したとしても、二次災害のリスクは少ない県と言えるでしょう。
震度6以上の大きな地震の少ない県は？
2004年5月26日～2024年3月11日までの間に、震度6以上の大きな地震が1回も起きていないのは、東京都、鹿児島県、神奈川県、秋田県、岐阜県、沖縄県、宮崎県、山梨県、和歌山県、愛媛県、高知県、長崎県、愛知県、京都府、福井県、富山県、広島県、島根県、山口県、滋賀県、徳島県、岡山県、奈良県、香川県でした（※1）。
まとめ
本記事では、地震の少ない県について解説してきました。
2004年5月〜2024年1月までのデータを見ると、震度5以上の地震が最も少ないのは愛知県、震度1以上の地震が少ないのは香川県、三重県、佐賀県でした。地震の少ない県に移住を検討している方は、地域のハザードマップを確認しておきましょう。
地震が少ないからといって、大きな地震が起きないとは限りません。まずは、地震に備えて家具類の転倒・落下防止対策が必要です。ライフラインが寸断しても健康的な生活を維持できるよう、飲料水や食料、ポータブル電源などの用意も欠かせません。
EcoFlowでは、地震による停電時も99%の電化製品に電力を供給できるポータブル電源を販売しています。大規模な地震が発生しても、快適な避難生活を送りたい方は、ぜひ製品の購入を検討してください。
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