リチウムイオン電池は、スマートフォンやモバイルバッテリー、車など日常生活のあらゆるシーンで利用されています。長寿命かつ小型・軽量というメリットがある一方で、廃棄の方法には注意しなければなりません。不適切な廃棄は、火災の原因になります。
そこで今回は、リチウムイオン電池の正しい廃棄方法について解説します。リチウムイオン電池を廃棄する際の注意点やリン酸鉄リチウムイオン電池についても掲載しているので、リチウムイオン電池の処分で悩んでいる方は、ぜひ最後までご覧ください。
リチウムイオン電池は一般ごみで廃棄できる？
使わなくなったスマホやモバイルバッテリーを、不燃ごみとして廃棄しようと思われている方は多いのではないでしょうか。リチウムイオン電池を使用した製品は、ほとんどの地域で一般ごみとして廃棄できません。
リチウムイオン電池を廃棄できない背景について、以下のトピックで紹介します。
- リチウムイオンバッテリーの廃棄問題とは
- リチウムイオン電池の廃棄に関する法律
それぞれのトピックについて、詳しく見ていきましょう。
リチウムイオンバッテリーの廃棄問題とは
一般ごみとして廃棄されたリチウムイオンバッテリーが原因で、ごみ収集車やごみ処理場では火災が多発しています。2018年度から2021年度までの4年間で、リチウムイオン電池混入による発火の被害額は約111億円に達しました（※1）。
リチウムイオン電池は廃棄物処理の過程で押しつぶされたり、破断したりすると発火する性質があるのです。ごみ収集車やごみ処理場での火災を防ぐために、各自治体の指示に従って正しく分別・廃棄するよう、各所で注意喚起がされています。
※1参考：製品評価技術基盤機構「「ごみ捨て火災」、被害は 100 億円超え！ 」
リチウムイオン電池の廃棄に関する法律
リチウムイオン電池を含む小型二次電池の廃棄に関しては、資源の有効な利用の促進に関する法律（資源有効利用促進法）が定められています。小型二次電池を取り扱う以下の3者は、小型二次電池の自主回収と再資源化（リサイクル）を行わなければなりません。
- 小型二次電池の製造業者
- 小型二次電池を使用する製品の製造事業者
- 上記製品の輸入販売事業者
該当する事業者は一般社団法人JBRCの会員となり、自主回収と再資源化を推進しています。
リチウムイオン電池を廃棄する3つの方法
「Li-ion」のマークが付与された製品だけでなく、充電機能がある製品や電源に繋がずに稼働する製品には、リチウムイオン電池が使われている可能性があります。リチウムイオン電池は、以下の3つの方法で廃棄してください。
- 方法1|JBRCの協力店で回収してもらう
- 方法2|公共施設の専用回収ボックスを利用する
- 方法3|回収サービスを行う業者に依頼する
それぞれの廃棄方法について、詳しく見ていきましょう。
方法1|JBRCの協力店で回収してもらう
一般社団法人JBRCの会員企業が提供するリチウムイオン電池製品は、排出協力店に持ち込めば回収してもらえます。JBRC回収対象電池かどうかは、リサイクルマークの有無ではなく、JBRC会員企業製かどうかで判断しましょう。
排出協力店に該当するのは、全国に20,000店以上ある電気製品販売店やスーパーマーケット、ホームセンターなどです。お住まいの近くにある排出協力店は、こちらのページから検索してください。
方法2|公共施設の専用回収ボックスを利用する
自治体によっては、町内に設置された専用回収ボックスでリチウムイオン電池製品を回収できる場合があります。ただし、回収に出す前に絶縁処理が義務付けられている場合があるので、注意してください。
専用回収ボックスの設置有無は、自治体のホームページで確認できます。リチウムイオン電池製品の分別方法や廃棄方法は自治体の指示に従って、適切に処分しましょう。
方法3|回収サービスを行う業者に依頼する
リチウムイオン電池製品のメーカーや販売店では、独自に回収サービスを実施している場合があります。製品を発送するだけで処分してくれる業者を選べば、店舗までわざわざ足を運ぶ必要がありません。
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安全な廃棄を実現！リン酸鉄リチウムイオンバッテリーの魅力
リチウムイオン電池は、廃棄処理時の物理的な衝撃だけでなく、家庭における過充電や過放電によっても発火・火災のリスクがあります。リチウムイオン電池の代わりには、以下のような特徴があるリン酸鉄リチウムイオンバッテリーがおすすめです。
- 発火・爆発のリスクが低い
- 充放電サイクルが多い
- 自己放電率が低い
リン酸鉄リチウムイオンバッテリーの魅力について、詳しく見ていきましょう。
発火・爆発のリスクが低い
リン酸鉄リチウムイオンバッテリーは、他の二次電池と比較しても高い安全性を誇ります。高温環境下や過充電時でも発火や爆発のリスクが低く、屋外でも安心して使用できます。
リン酸鉄リチウムはオリビン型の結晶構造をしており、結晶中のリンと酸素の結び付きが非常に強いのが特徴です。過充電や高温での分解・結晶構造の崩壊による酸素放出が起こりにくいため、酸素を燃料とする発火や爆発のリスクが最小限に留まっています。
充放電サイクルが多い
リン酸鉄リチウムイオンバッテリーは、充放電サイクルが2,000～4,000サイクル程度と多いのも魅力です。充放電サイクルとは、バッテリーが0%の状態から100%まで充電し、再度0%まで使い切るまでを1としてカウントする指標を指します。
充放電サイクルが多くなればなるほど、バッテリーは長寿命です。リチウムイオン電池の充放電サイクルは300〜500サイクル程度なので、毎日使った場合に約1年〜2年しかもちません。一方のリン酸鉄リチウムイオンバッテリーは、最長10年の長寿命を誇ります。
自己放電率が低い
リン酸鉄リチウムイオンバッテリーの自己放電率は月に約1%なので、長時間放置しても十分な電力を確保できます。自己放電率とは、バッテリーが使用されていない状態でも自然に放電していく現象の割合です。
リチウムイオン電池の自己放電率は月に約5%なので、満充電したとしても2年経たずに充電はなくなります。一方のリン酸鉄リチウムイオンバッテリーは、2年経過時点でも76%の充電を残しています。いつ起きるか予測できない災害対策にも最適です。
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無料回収を実現するために必要なポータブル電源とは
EcoFlowの無料回収サービスを利用するためには、新製品DELTA 3 Plus シリーズを購入する必要があります。DELTA 3 Plusとは、リン酸鉄リチウムイオンバッテリーが搭載された10年以上の寿命を誇るポータブル電源です。
DELTA 3 Plusの特徴について、詳しく見ていきましょう。
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- IP65等級の三重保護を備え、防水・防塵・防油・防煙性能に優れる
- BMS管理システムにより、爆発や火災からの安全を確保する
- 600W以下の動作では、雑音レベルを30dBに抑えられる
- UPS機能により、停電時には10ms以内に電気供給が切り替わる
- コンパクトなデザインの中に、13個の出力ポートを搭載する
- Storm Guardを起動すると、警報発令時に製品への充電が優先される
- スマートフォンのアプリを使って遠隔操作できる
高出力・大容量のDELTA 3 Plusは、自宅の停電対策や節電対策、車中泊、アウトドアなどのあらゆる場面で活躍します。純正のソーラーパネルと組み合わせれば、場所を選ばずにわずか70分で満充電が可能です。
安全性・性能・機能の全てにおいて業界トップクラスのポータブル電源を導入したい方は、ぜひ製品の購入を検討してみてください。
リチウムイオン電池を安全に廃棄するための注意点
リチウムイオン電池を使った製品は、状態が悪ければ回収してもらえない恐れがあります。不用意に解体すると事故にも繋がりかねません。リチウムイオン電池を安全に廃棄するための注意点は、以下のとおりです。
- 絶縁処理を必ず行う
- 解体してバッテリーを外さない
- 水に濡らさない
それぞれの注意点について、詳しく見ていきましょう。
絶縁処理を必ず行う
リチウムイオン電池を処分する際には、必ず絶縁処理を行いましょう。出力端子が露出していると、残った電気でショートして発火する恐れがあります。
絶縁処理では、絶縁テープで端子部分（正極・負極）をぐるぐる巻きにします。絶縁テープは、百円ショップで手に入るビニールテープで問題ありません。
解体してバッテリーを外さない
処分しやすいようにと製品を解体して、バッテリーを取り外さないでください。一般社団法人JBRCの排出協力店・協力自治体に、解体されたバッテリーを持ち込んでも回収してもらえません。
処分できないだけでなく、解体すると出力端子がショートするリスクが高まり、火災や爆発に繋がる危険があります。解体作業は一切行わず、そのままの状態で処分を依頼しましょう。
水に濡らさない
水に濡れたリチウムイオン電池も、排出協力店・協力自治体の回収対象外です。電池の内部を水に濡らすと、組み込まれた回路が壊れて発火や火災のリスクが高まります。
特にポータブル電源や蓄電池などの大型製品の場合は、水に濡れることで感電を引き起こす恐れがあり、非常に危険です。高電圧によって重大な損傷や死亡に至るケースもありますので、処分するまでは水に濡れない環境で保管するよう心掛けてください。
リチウムイオン電池の廃棄に関するよくある質問
最後に、リチウムイオン電池の廃棄に関するよくある質問を紹介します。
- リチウムイオン電池を一般ごみで廃棄できる自治体は？
- リチウムイオン電池の処分にかかる費用は？
- リチウムイオン電池の廃棄が必要になるまでの年数は？
それぞれの回答について、詳しく見ていきましょう。
リチウムイオン電池を一般ごみで廃棄できる自治体は？
リチウムイオン電池の捨て方は、自治体によって異なります。東京都を例にすると、リチウムイオン電池を一般ごみで廃棄できる自治体として、千代田区や江東区が挙げられます。
千代田区では「燃やさないごみ」の集荷日に一般ごみとして廃棄できますが、別袋にいれて「キケン」と記載する必要があります。江東区では、リチウムイオン電池をできる限り使い切ってから廃棄しなければなりません。
リチウムイオン電池の処分にかかる費用は？
JBRC会員企業の製品は、排出協力店や協力自治体に持ち込むと無料で回収してもらえます。一部の自治体で一般ごみとして廃棄する場合にも費用はかかりません。
回収サービスを行う業者に依頼した場合は、費用が発生するケースがほとんどです。EcoFlowが提供する回収サービスは、新規製品の購入が条件で無料回収を承っております。
リチウムイオン電池の廃棄が必要になるまでの年数は？
リチウムイオン電池の廃棄が必要になるまでの年数は、使い方によって異なります。リチウムイオン電池の寿命を決めるのは、充放電サイクルです。リチウムイオン電池の充放電サイクルは300〜500サイクル程度なので、毎日使えば最短1年未満で寿命は尽きます。
充放電サイクルを使い切ると以下のようなトラブルが起きるため、廃棄するタイミングと言えるでしょう。寿命を延ばしたい方は、リン酸鉄リチウムイオンバッテリーが採用された製品に買い替えるのがおすすめです。
- 満充電にしても電化製品を使用できる時間が短くなる
- 満充電するまでに多大な時間がかかる
まとめ
本記事では、リチウムイオン電池の正しい廃棄方法について解説してきました。
リチウムイオン電池はほとんどの自治体で、一般ごみとして廃棄できません。リチウムイオン電池は外部から衝撃や熱が加わると、発火や火災のリスクがあり危険です。
リチウムイオン電池を安全に廃棄するためには、JBRCの協力店・協力自治体や回収サービスを行う事業者に回収してもらう必要があります。
EcoFlowでは、リチウムイオン電池を使ったポータブル電源を無料で廃棄できるサービスを提供しています。高い安全性と長寿命を誇るリン酸鉄リチウムイオンバッテリーが搭載されたDELTA 3 Plusへの買い替えも、15％オフで実現可能です。
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