世界中で注目されている「グリーンエネルギー」とは、一体何のことを指しているのでしょうか？グリーンエネルギーとは、再生可能なエネルギー源から生成される環境に優しいエネルギーのことで、地球にとってより良い未来を目指す上では欠かせないエネルギーです。
とはいえグリーンエネルギーを活用する上では、一部デメリットも考えられます。そこで今回は、グリーンエネルギーの現状と技術進化、メリット・デメリットを解説します。併せて、個人でできる具体的な活用方法も見ていきましょう。
グリーンエネルギーとは？
グリーンエネルギーとは、再生可能なエネルギー源から生成される環境に優しいエネルギーのことです。グリーンエネルギーを活用することで、地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出量を抑えられるほか、石油、石炭、天然ガスなどの化石燃料に依存しないなど、さまざまなメリットがあります。
グリーンエネルギーの主な種類として、太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスなどが挙げられます。これらのエネルギー源は自然界に無尽蔵に存在し、枯渇しないため再利用が可能です。
なお、資源エネルギー庁および環境省が運営する「グリーンエネルギーCO2削減相当量認証制度」の運営規則においては、グリーン電力の要件として以下のように定義しています。
「グリーン電力の発電方式は、以下の条件を全て満たす再生可能エネルギーによるものとし、詳細は別途委員会が定める方法論（グリーン電力種別方法論）によるものとする。
(a)石油・石炭・天然ガス等の化石燃料による発電でないこと。
(b)原子力による発電でないこと。
(c)発電過程における温室効果ガス及び硫黄酸化物・窒素酸化物等有害ガスの排出がゼロか、または著しく少ないこと」
また、これらの条件を満たす発電方式として、以下のものが明記されています。
- 風力発電
- 太陽光発電
- バイオマス発電
- 水力発電
- 地熱発電
- 化石燃料・バイオマス混焼発電
引用：グリーンエネルギーCO2 削減相当量認証制度 運営規則｜経済産業省 資源エネルギー庁
クリーンエネルギーとの違い
グリーンエネルギーに似た言葉で、「クリーンエネルギー」があります。クリーンエネルギーは、環境への負担が少ないエネルギー全般のことを指し、グリーンエネルギーとはまったく別物です。
クリーンエネルギーはグリーンエネルギーと違い、必ずしも再生可能エネルギーである必要がありません。
例えば、二酸化炭素を多く排出しないという観点から、原子力をクリーンエネルギーに分類することがあります。しかし、その一方で原子力を「グリーンでも持続可能でもない」というように、グリーンエネルギーだと認めない声があがっています。
このようにグリーンエネルギーと非常に近い存在ですが、厳密には異なるエネルギーであることを覚えておきましょう。
グリーンエネルギーの現状と技術進化
太陽光発電や風力発電などにより、グリーンエネルギーの普及が世界的に進んでいます。政府の支援策や補助金制度、企業や自治体による独自の取り組みが、この普及に大きく貢献しています。
資源エネルギー庁が2022年4月に公表した「今後の再生可能エネルギー政策について」によると、2012年7月のFIT制度（固定価格買取制度）の開始により、グリーンエネルギーの導入は大幅に増加したとのことです。
またグリーンエネルギー全体では、2011年度の10.4％から2020年度の19.8％まで拡大しています。技術進化により、発電効率の向上やコスト削減が実現されており、グリーンエネルギーがより一般的に利用されるようになっています。
一般家庭で利用されているものとして、最も多いのがソーラーパネルと蓄電池を用いた太陽光発電です。情報通信技術を活用した次世代の電力ネットワークである「スマートグリッド技術」やエネルギー貯蔵システムの発展により、以前よりもグリーンエネルギーを積極的に用いる家庭が増加傾向にあります。
政府が行う具体的な対策
経済産業省は2020年に、関係省庁と連携して「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を策定しました。この戦略は、菅政権が掲げる「2050年カーボンニュートラル」への挑戦を、「経済と環境の好循環」につなげるための産業政策だとされます。
グリーン成長戦略の枠組みとして、企業の現預金である240兆円を投資に向かわせるため、意欲的な目標を設定し、政策ツールを総動員させるというもの。グローバル市場や世界のESG投資（適切な企業統治がされている会社に投資を促す制度）を意識し、国際連携を強めることを目指します。実行計画として、開発・導入フェーズに応じた以下の4つが立てられています。
- 研究開発フェーズ：政府の基金+民間の研究開発投資
- 実証フェーズ：民間投資の誘発を前提とした官民協調投資
- 導入拡大フェーズ：公共調達、規制・標準化を通じた需要拡大→量産化によるコスト低減
- 自立商用フェーズ：規制・標準化を前提に、公的支援が無くとも自立的に商用化が進む
引用：2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略｜経済産業省
2050年カーボンニュートラルを実現するため、政府はこれらの施策を積極的に進めています。
日本企業が行う具体的な対策
グリーンエネルギーは政府だけでなく、日本企業も積極的に対策を図っています。対策を手掛ける主な企業は以下の通りです。
- 株式会社未来電力
- 株式会社レノバ
- ミツウロコグリーンエネルギー株式会社
- 大和ハウス工業株式会社
- 協和キリン株式会社
手掛ける内容はさまざまで、取り扱う事業の種類も異なります。例えば、大和ハウス工業株式会社の場合、エネルギーゼロの住宅・建築物を普及させ、脱炭素社会を実現することを目指しており、その取組内容として、エネルギー自給住宅の開発、実証プロジェクト、スマートシティの全国展開などが挙げられます。
一方で、協和キリン株式会社の場合は、医療用医薬品の研究・開発において、グリーンエネルギーの活用を積極的に推進。大型の太陽光発電設備を導入したり、発電の際に二酸化炭素を排出しない水力発電のシステムを導入したりなど、その活動は多岐にわたります。
このように政府が具体的な対策を講じているなか、日本企業もグリーンエネルギーの活用に注力しています。
グリーンエネルギーの未来展望
これからの未来では、よりクリーンなエネルギーミックス（複数の発電方法を組み合わせた効率的な電力供給）にシフトしていくことが予想されます。また地球温暖化対策の一環として国際協力が進み、世界的にSDGsが推進されていくでしょう。
政府の動きとしては、先程解説した2050年カーボンニュートラル実現に向けて、さらに対策を講じていくことがわかっています。2050年を見据え、2030年に向けた具体的な政策が公表されており、注力されるポイントは以下の通りです。
- 再生可能エネルギー（再エネ）
- 原子力発電
- 火力発電
- 水素・アンモニア
原子力発電に至っては反対意見も多くありますが、政府は安全性をすべてに優先させ、国民の懸念の解消に全力を上げることを前提とし、その上で原子力規制委員会により新規制基準に適合すると認められた場合、原子力発電所の再稼働を進めるとしています。
また、その際は国も全面に立ち、立地自治体など関係者の理解と協力を得るように取り組むと公表しました。あくまでこれは2030年に向けた政策対応ですが、グリーンエネルギーの活用に向けた具体的な取り組みとして可視化されています。
個人レベルではどうなる？
これからの未来では、個人レベルでもグリーンエネルギーを活用する機会が増え、家庭用のソーラーパネルや蓄電池（ポータブル電源）が一般化すると予想されます。また、経済成長と環境保護の両方に沿った政策がより積極的に行われると思われます。
グリーンエネルギーが普及する未来を見通す方は、個人レベルでの再生可能エネルギーの活用を検討しましょう。具体的な活用方法については、後ほど詳しく解説します。
グリーンエネルギーを活用する際のメリット・デメリット
グリーンエネルギーを活用する上ではメリットだけでなく、一部デメリットも存在します。家庭でグリーンエネルギーを生成しようと考えているのなら、良い点と悪い点の両方を把握しておきましょう。
グリーンエネルギーのメリット
グリーンエネルギーの最大のメリットは、環境負荷の低減が見込めることです。二酸化炭素の排出量削減や地球温暖化対策に大きく寄与します。
また、化石燃料に依存しない持続可能なエネルギー供給が可能で、必要十分なエネルギーを合理的な価格で継続的に確保する「エネルギー安全保障」の向上にもつながります。さらに自国資源や地域資源を有効活用でき、地域経済の活性化に役立つのも利点です。
【グリーンエネルギーのメリット】
- 環境負荷の低減：二酸化炭素の排出量削減や地球温暖化対策に大きく寄与できる
- 化石燃料に依存しない：持続可能なエネルギー供給に期待でき、エネルギー安全保障の向上を図れる
- 自国資源や地域資源の活用：地域経済の活性化や雇用創出に期待できる
- 長期的なコスト削減：燃料コストが不要で、運用・維持費用が低い
グリーンエネルギーのデメリット
一部の技術では化石燃料に比べて発電効率が悪く、天候に左右されやすいことがデメリットです。初期投資の負担が大きいことや、設置スペースが必要なことも難点に含まれます。
しかし、技術進歩により効率やコスト面での改善が進みつつあり、これらのデメリットは次第に緩和されていくと考えられています。また、仮に導入時のコストが高くても、長期間グリーンエネルギーを有効活用すれば、初期投資にかけたコストよりもプラスになることが見込めます。
【グリーンエネルギーのデメリット】
- 発電効率：一部の技術では化石燃料に比べて発電効率が悪い
- 天候の影響：風力発電や太陽光発電は天候に左右される
- 初期投資の負担：ソーラーパネルや風力タービンの設置コストが高い場合がある
- 設置スペース：ある程度の設置スペースを確保する必要がある
個人でできるグリーンエネルギーの活用方法
グリーンエネルギーと聞くと規模が大きいものだと思われがちですが、個人レベルでも発電設備を導入できます。個人レベルでグリーンエネルギーを活用する最も現実的な方法は、ソーラーパネルを使った太陽光発電です。
ソーラーパネルと蓄電池（ポータブル電源）を導入し、太陽光発電システムを整えれば、一般家庭でも手軽にグリーンエネルギーを生成できます。余剰電力を電力会社に売電することも可能であり、購入する電力を減少させれば、環境に優しい生活を送れます。
また、太陽光発電システムを整えておくことで、地震や台風によって停電が起きたとしても、自家発電した電力を用いてこれまで通り快適に過ごせます。電力会社との契約を断つ「オフグリッド」の実現に一歩近づけるのもメリットです。
EcoFlow製品を活用する
「電力会社との契約が面倒」「大きな手間や費用をかけたくない」という方は、本サイトを運営するEcoFlowの製品をおすすめします。EcoFlowでは、ソーラーパネルやポータブル電源を多数提供しており、比較的手軽にグリーンエネルギーの生成を可能にします。
またソーラーパネルやポータブル電源は軽量で、かつコンパクトで携帯性に優れているため、自宅だけでなく外出先でも利用可能です。それにより、アウトドアを充実させたり、緊急時の避難先で使用したりなど、融通を利かすことができます。
グリーンエネルギーの活用を考えている方は、ぜひEcoFlowのソーラーパネルとポータブル電源の導入をご検討ください。
→EcoFlowのソーラーパネルとポータブル電源のセット商品はこちら
まとめ
本記事では、グリーンエネルギーの現状と技術進化、個人でできる具体的な活用方法を解説しました。
グリーンエネルギーは、再生可能なエネルギー源から生成される環境に優しいエネルギーで、地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出量を抑えられます。そのほかさまざまなメリットが見込めるため、国全体でグリーンエネルギーの活用に力を入れています。
個人レベルでグリーンエネルギーを活用する方法としては、ソーラーパネルを使った太陽光発電システムの構築が最も現実的です。EcoFlowのソーラーパネルとポータブル電源を活用することで、個人でも環境に優しいエネルギーを生成できます。ぜひ以下の製品情報をご確認ください。