大地震が起きる前に、小さな地震である前震が起こる場合があります。
ただし、前震が起きない場合もあれば、起きたからといって必ずしも大地震につながるとは限りません。
では、前震とは果たしてどのようなものなのでしょうか。
この記事では、地震の前に発生する前震と大地震が発生するパターン、事例や防災対策をわかりやすく解説します。
大地震の前震について知りたい方は、ぜひ本記事を最後までご覧ください。
地震の前に発生する前震とは
前震とは、大きな地震（本震）の前に発生する、比較的小さな地震のことです。本震の前触れとして起こりますが、すべての地震で起こるわけではありません。
特徴は、本震と同じ震源域またはその近くで発生する場合が多い点です。規模は、本震よりも小さい傾向にあります。
しかし、前震と通常の地震を区別するのは難しく、ある地震が前震だったかどうかは、本震が発生した後に初めて判断できます。
前震の発生間隔はさまざまで、本震の数分前から数日前まで幅広く観測されています。例えば、2011年の東日本大震災では、本震の2日前に前震が発生しました。
前震が観測されると、大地震の可能性が高まるため、防災対策を見直す良い機会になります。ただし、前震が必ず大地震につながるわけではないため、過度な不安を抱くのは避けるべきです。
大地震が発生する3つのパターン
ここでは、大地震が発生する3つのパターンを解説します。
本震ー余震型
本震ー余震型は、一般的な地震の発生パターンです。
最大規模の地震（本震）が発生し、その後に本震より小さな地震（余震）が続きます。
特徴は本震が最大の揺れを記録し、その後の余震は徐々に規模と頻度が減少していく点です。ただし、大きな余震が発生する可能性もあるため、油断は禁物といえるでしょう。
余震の継続期間は本震の規模によって異なりますが、大規模な地震だと数ヶ月から数年にわたって余震が続く場合があります。
例えば、1995年の阪神・淡路大震災は本震ー余震型の典型例です。本震後、多数の余震が発生しましたが、時間の経過とともに減少していきました。
本震ー余震型では、本震後の余震に備えた防災対策が欠かせません。建物の損傷状況の確認や、避難経路の確保などを迅速に行う必要があります。
前震ー本震ー余震型
前震ー本震ー余震型は、本震の前に前震が発生し、その後に本震と余震が続くパターンです。大規模な地震の前兆として注目されています。
前震の規模は本震よりも小さく、発生時期もさまざまです。前震が観測されてから数時間後に本震が起きる場合もあれば、数日後に本震が発生する場合もあります。
特徴は、前震の発生後に本震の可能性が高まるため、防災意識を高める契機になる点です。ただし、すべての前震が大きな本震につながるわけではありません。
2016年の熊本地震は、前震ー本震ー余震型の代表例です。4月14日に前震（震度7）が発生し、その2日後の4月16日に本震（震度7）が起きました。
前震ー本震ー余震型では、前震が発生した後の迅速な防災対策が欠かせません。避難準備や非常用品の確認など、本震に備えた行動を取る必要があります。
群発的な地震活動型
群発的な地震活動型は、特定の地域で短期間に多数の地震が発生するパターンです。明確な本震と余震の区別がつきにくい傾向があります。
特徴は、比較的小さな地震が連続して起こる場合が多く、活動期間は数日から数週間、時には数か月に及ぶケースがある点です。
原因はさまざまで、火山活動に伴うものや地下の流体（水やマグマ）の移動によるものなどが考えられています。
例えば、2000年の三宅島・神津島・新島近海で発生した地震活動は、群発的な地震活動型の一例です。この時は、火山活動に伴って多数の地震が発生しました。
群発的な地震活動型では、活動が長期化する可能性があるため、継続的な警戒が必要です。地域の防災情報に注意を払い、長期的な備えを心がけましょう。
大地震の前に前震が発生した事例
ここでは、大地震の前に前震が発生した事例を紹介します。
東日本大震災
2011年3月11日に発生した東日本大震災は、日本の観測史上最大規模の地震でした。
大地震の前に、明確な前震が観測されています。
本震はマグニチュード9.0を記録し、宮城県栗原市で最大震度7を観測しました。地震による津波は、東北地方の沿岸部に甚大な被害をもたらしたことで有名です。
前震は本震の2日前、3月9日に発生しました。マグニチュード7.3を記録し、最大震度5弱を観測、震源地は三陸沖で本震の震源域に近い場所です。
さらに、3月10日にもマグニチュード6.8の地震が発生しており、これも前震として考えられています。これらの前震は、大規模な地震活動の前兆だったと考えられます。
東日本大震災の事例は、大規模な地震の前に複数の前震が発生する可能性を示しています。前震が観測されたら、大地震への警戒を強める必要があることを教訓として学べます。
熊本地震
2016年4月に発生した熊本地震は、前震と本震が共に震度7を記録した特異な地震でした。
前震ー本震ー余震型の典型例として注目されています。
特徴は、4月14日に発生した前震（マグニチュード6.5、最大震度7）と、その約28時間後の4月16日に発生した本震（マグニチュード7.3、最大震度7）の2回の大きな揺れです。
前震発生後、多くの人々が避難所に身を寄せましたが、本震によってさらに大きな被害が生じました。この経験から、前震後も油断せずに警戒を続ける重要性が再認識されたといえます。
本震後も多数の余震が続き、地震活動は長期化しました。最大震度5弱以上の余震が2ヶ月間で20回以上発生するなど、活発な地震活動が観測されたのは記憶に新しいです。
熊本地震は前震が大きな地震であっても、さらに大きな本震が続く可能性があることを示しています。前震後の継続的な警戒と、適切な避難行動の重要性を学べる事例です。
能登半島地震
2023年1月1日に発生した能登半島地震は、前震ー本震ー余震型の地震活動を示した最近の事例です。
本震の前に複数の前震が観測されました。
本震は1月1日14時10分ごろに発生し、マグニチュード7.6、最大震度7を記録しています。主に、石川県珠洲市や輪島市で甚大な被害が生じました。
本震の約4分前の14時6分ごろには、マグニチュード5.7の地震が発生しています。これが最大の前震と考えられており、前日の12月31日からは小規模な地震が続いていました。
地震の特徴は、本震後も活発な余震活動が続いた点です。特に、1月3日には震度6強を観測する大きな余震も発生しました。
能登半島地震からは、前震が本震の直前に発生する可能性や、本震後も大きな余震が続く可能性があることを学べます。地震活動が活発化した際の継続的な警戒の必要性を示した事例です。
大地震が発生する前に備えておきたい防災対策
ここでは、大地震が発生する前に備えておきたい防災対策を解説します。
非常持ち出しバッグの準備
非常持ち出しバッグは、災害時に必要な物資をまとめて持ち運ぶためのバッグです。
中には、以下のようなアイテムを入れておきましょう。
- 食料と飲料水: 3日分の乾物や缶詰、水ボトルなど
- 救急用品: 歯ブラシや歯磨き粉、バンドエイド、消毒液など
- 照明と通信機器: 懐中電灯、予備の電池、携帯ラジオ、携帯電話用充電器など
- 衣類と寝具: 季節に応じた衣類、寝袋や毛布など
- その他: おむつやミルク（赤ちゃんがいる場合）、ペットフードや水（ペットがいる場合）
非常持ち出しバッグは、避難時にすぐに持ち出せる場所に保管しておいてください。玄関や寝室など、複数の場所に分散して置くと便利です。
また、定期的にバッグの中身を確認し、賞味期限切れの食品や電池切れの機器がないかチェックしましょう。
防災リュックに入れるべきグッズをさらに知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
→防災リュックに最低限入れるべき中身10選！女性・子供におすすめの中身も紹介
家具の転倒防止対策の実施
地震が発生した時は、家具の転倒や落下が大きな怪我につながる可能性があります。
そのため、家具の転倒防止対策を事前に行うべきです。特に、大型の家具や家電製品は揺れによって簡単に倒れる可能性があるため、対策が必要です。
具体的な対策は、家具を壁に固定する方法です。L字金具や専用の固定器具を使用して、家具をしっかりと壁に取り付ければ、揺れによる転倒を防げます。
突っ張り棒を使うと、天井と家具の間に支えを作れるため、安定性を高められます。
さらに、棚や引き出しにはストッパーを取り付けて、中身が飛び出さないようにする工夫も必要です。食器棚などには耐震ラッチを設置すれば、中の物が落下するリスクを減らせます。
また、家具の配置にも注意しましょう。特に寝室やリビングでは、大型家具をベッドやソファの近くに置かないようにすると、転倒時の危険を回避できます。
避難経路となる通路には物を置かず、地震後もスムーズに移動できるよう心がけましょう。
これらの対策を講じれば、地震による二次被害を防げるだけでなく、安全な住環境を整えられます。日ごろから家具の配置や固定状況を見直し、安全性を高めておきましょう。
具体的な家具の転倒防止対策を知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
→地震に備えた家具の転倒防止対策！家具の固定グッズ5選や適切な配置も紹介
避難場所や避難経路の確認
地震発生後の避難をスムーズに行うには、事前に避難場所と避難経路を確認しておく必要があります。
特に、大規模な地震では道路が寸断されたり建物が崩壊したりする可能性があるため、複数の経路の把握は欠かせません。
避難場所は、自治体が指定している公園や学校などが一般的です。自宅周辺の避難場所はハザードマップで確認できるため、家族で話し合いながら確認しておきましょう。
また、自宅から避難場所までのルートも実際に歩いて確認し、安全な経路を選ぶよう心がけます。
避難経路には障害物がないか、夜間でも明かりが確保されているかなども確認しておくべきです。水害や土砂災害など、他の災害リスクも考慮し安全なルートを選定してください。
さらに、家族全員で避難訓練を行うのも効果的です。地震発生時にどこへ集合するか、どのルートで移動するかなど具体的な行動計画を立てておくと、混乱せず迅速に行動できます。
これらの準備を整えれば、いざという時にも落ち着いて安全な場所へ移動できるようになります。事前準備は、命を守る第一歩です。
家族との連絡手段の確認
災害時には通常の電話回線が混雑し、通話がつながりにくくなる場合があります。
そのため、家族との連絡手段を事前に確認しておくべきです。
活用したいのが、災害用伝言ダイヤル（171）です。自分や家族の安否情報を録音・再生できるため、お互いの状況を共有できます。
また、災害用伝言板などインターネット上で利用できるサービスも有効です。
さらに、SNSやメッセージアプリも連絡手段として活用できます。ただし、大規模災害時にはインターネット回線も混雑する可能性があるため、複数の方法を準備しておきましょう。
加えて、家族全員で集合場所や連絡方法について話し合い、連絡先リストを紙でも作成しておくべきです。スマートフォンだけに頼らず、手書きで記録しておけば電池切れの場合にも対応できます。
これらの対策を実施すれば、大地震発生時でも家族との連絡手段が確保され、不安や混乱を軽減できます。日ごろから話し合いと準備を進めておいてください。
住宅の耐震化
住宅そのものの耐震性も、防災対策として欠かせないポイントです。
特に、古い住宅の場合は耐震基準が現在よりも低いため、大地震への耐性が弱い可能性があります。
そのため、必要に応じて、耐震診断や補強工事を検討しましょう。
特に1981年以前に建築された住宅は、旧耐震基準で設計されている場合があります。旧耐震基準では震度7以上の大地震への対応が十分ではないため、新しい耐震基準（1981年以降）への改修が推奨されます。
具体的な耐震化方法としては、柱や梁（はり）など構造部分への補強材設置や、基礎部分への補強工事などです。また、一部屋だけでも耐震シェルターを設置すると、安全な空間を確保できます。
自治体によっては、耐震診断費用や改修費用への補助金制度があります。一度、地元自治体へ問い合わせてみましょう。
住宅の耐震化は一度行えば長期にわたって効果が続くため、大切な家族と財産を守るためにも積極的に取り組みたい対策です。まずは、専門家による診断から始めてみましょう。
EcoFlow DELTA 3 1500で大地震に備えよう！
大地震への備えとして、ポータブル電源EcoFlow DELTA 3 1500が注目されています。
DELTA 3 1500は、高性能かつ多機能な万能型のポータブル電源です。一度フル充電すれば、長時間の使用が可能で、多数のデバイスへの給電にも対応しています。
スマートフォンやノートパソコンだけでなく、小型冷蔵庫や医療機器などにも給電可能な点が特徴です。
また、急速充電機能も備えており、市販コンセントからわずか1.5時間でフル充電できます。さらにソーラーパネルとの併用もできるため、停電時でも太陽光発電によって持続的な電力供給が可能です。
災害時には、停電が長期化する可能性があります。その際、DELTA 3 1500ようなポータブル電源があれば生活必需品への電力供給が確保され、不便さや不安感を軽減できるでしょう。
EcoFlow DELTA 3 1500の詳しい製品情報は、以下のページをご覧ください。
大地震に関するよくある質問
ここでは、大地震に関するよくある質問を紹介します。
大地震には前震以外の予兆はありますか？
大地震には、前震以外にもさまざまなサインがあります。
例えば、地鳴りや海面変動、地盤隆起などです。
これらは観測データとして記録される場合もありますが、人々の日常生活でも感じ取れる場合があります。
大きな音とともに振動だけ感じられる地鳴りは、本震直前に観測される場合があります。また、津波発生につながる海面変動や沿岸部で見られる急激な潮位変化も注意すべき現象です。
ただし、それら単体が大地震につながるとは限りません。
地震が起きた際に取るべき行動は？
地震発生時には、まず身の安全確保が最優先です。机やテーブル下へ潜り込む、頭部保護などの基本を徹底しましょう。
揺れが収まったら、火の始末や出口の確保を行います。
具体的な行動は、以下のステップを意識しておくとよいでしょう。
- 揺れを感じたら、まず身を低くし、頭を保護する
- 丈夫な机やテーブルの下に潜り込み、その場で揺れが収まるのを待つ
- 揺れが収まったら火の始末をする
- ガスの元栓を閉め、電気ブレーカーを落とす
- 靴を履き、ガラスの破片などから足を守る
- ドアや窓を開けて出口を確保（建物が歪んで開かなくなる可能性があるため）
- 家族の安全を確認し、必要に応じて避難する
避難する際は、エレベーターは使わず階段を使用します。余震に注意しながら、行動することを心がけてください。
また、地震後は、正確な情報収集に努めましょう。テレビやラジオ、自治体からの正確な情報に注意を払い、デマに惑わされないようにしましょう。
これらの行動を事前に家族で確認し、定期的に避難訓練を行えば、地震発生時にも落ち着いて行動できるはずです。
まとめ
前震の基礎知識と大地震が発生するパターン、事例や防災対策を解説しました。
大地震は予測が難しい自然現象ですが、前震の発生や他の前兆現象を理解し、日ごろから備えることで被害を軽減できる可能性があります。
重要なのは、これらの知識を知るだけでなく、実際に行動に移すことです。家族で防災について話し合い、定期的に対策を見直しましょう。
また、EcoFlow DELTA 3 1500のようなポータブル電源の活用も、現代の防災対策として有効です。停電時の電力確保は、情報収集や生活維持に欠かせません。
大地震はいつ起こるかわかりませんが、備えあれば憂いなしの言葉通り、事前の準備が被害を最小限に抑える鍵です。
本記事を参考に、自身や家族、地域の防災対策を見直してみてはいかがでしょうか。