今後30年以内に70％の確率で起きると言われる首都直下型地震。地震調査委員会の予測が現実になれば、数万人規模の犠牲者が出る可能性も指摘されています。いつ起きるか分からない首都直下型地震から身を守るためには、日頃からの備えが欠かせません。
そこで本記事では、首都直下型地震で起こりうる被害や対策について解説します。地震対策に役立つアイテムや、首都直下型地震が発生した際の正しい行動も掲載しているので、巨大地震への備えを万全にしたい方は、ぜひ最後までご覧ください。
首都直下型地震の恐ろしさとは
首都直下型地震とは、南関東地域を震源としたマグニチュード7クラスの直下型地震、及び相模トラフ沿いを震源としたマグニチュード8クラスの海溝型地震です。地震が起きると、揺れによる被害だけでなく、火災やライフライン、経済など多方面に被害をもたらします。
首都直下型地震が起きた場合の被害想定や、危険・安全な地域について見ていきましょう。
首都直下地震の被害想定
首都直下型地震の中でも、首都中枢機能への甚大な影響が予想される都心南部直下地震。地震対策検討ワーキンググループが公表した、都心南部直下地震が起きた際の被害予想は、以下のとおりです（※1）。
| 経済的被害 | 約95兆円 〇建物等：約47兆円〇生産・サービス低下：約48兆円 |
| 揺れによる被害 | 〇全壊家屋：約17万5千棟〇死者：約1万千人〇要救助者：約7万2千人 |
| 火災による被害 | 〇焼失：約41万2千棟〇死者：約1万6千人 |
| ライフラインの被害 | 〇電気：半分の地域で停電（復旧まで1週間以上）〇通信：9割の固定電話・携帯電話で通話規制〇水道：都区部の半分で断水、約1割は下水道使用不可〇交通：開通までに要する期間 ・地下鉄：1週間 ・私鉄：1ヵ月 ・在来線：1ヵ月 ・主要道路：1～2日 |
※1参考：内閣府「首都直下地震の被害想定と対策について（最終報告）」
危険な地域と安全な地域
首都直下型地震は、東京を中心に起きる可能性が高いとされています。東京の一部地域で予想されている揺れの規模は、震度7です。東京都が5年に一度行っている地域危険度一覧表より、危険な地域と安全な地域の上位10位をまとめました（※2）。
| 順位 | 危険な地域 | 安全な地域 |
| 1位 | 荒川区荒川6丁目 | ・千代田区千代田・中央区浜離宮庭園・足立区入谷町・足立区舎人町・足立区西伊興町・葛飾区水元公園・江戸川区堀江町・立川市上砂町7丁目・昭島市もくせいの杜2丁目・昭島市もくせいの杜3丁目・調布市野水2丁目・日野市程久保7丁目 |
| 2位 | 荒川区町屋4丁目 | 新宿区神楽河岸 |
| 3位 | 足立区柳原2丁目 | 東大和市清原3丁目 |
| 4位 | 足立区千住柳町 | 練馬区北町4丁目 |
| 5位 | 墨田区京島2丁目 | 江東区木場4丁目 |
| 6位 | 墨田区墨田3丁目 | 東大和市多摩湖4丁目 |
| 7位 | 足立区千住大川町 | 府中市多磨町3丁目 |
| 8位 | 江東区北砂4丁目 | 江戸川区東篠崎町 |
| 9位 | 墨田区押上3丁目 | 府中市浅間町1丁目 |
| 10位 | 足立区関原2丁目 | 昭島市つつじが丘2丁目 |
ただし、東京以外の南関東地域に属する茨城県や千葉県、埼玉県、神奈川県、山梨県も、震源となる可能性があるのでお住まいの方は十分注意してください。
※2参考：東京都都市整備局「地域危険度一覧表」
【最新】首都直下型地震はいつ起きる？
地震調査研究推進本部地震調査委員会は、今後30年以内に70%の確率で首都直下型地震が起きると予想しました（※3）。調査では、特定の領域内で発生したプレートの沈み込みに伴うM7程度の地震を抽出し、発生間隔に基づいて推定されています。
首都直下型地震は、半径150kmに上る広大な首都圏のどこかで発生するとされており、明確な震源地は分かりません。あなたの足元で発生する前提で、対策を進めていきましょう。
首都直下地震で起こりえる5つの被害
首都直下型地震は、日本の中心地である東京での揺れが最も大きいと予想されており、街は大混乱に陥る恐れがあります。首都直下地震で起こりえる被害は、以下のとおりです。
- 災害1|建物の倒壊
- 災害2|市街地火災
- 災害3|群集雪崩
- 災害4|津波
- 災害5|ライフラインの寸断
それぞれの被害について、詳しく見ていきましょう。
災害1|建物の倒壊
首都直下型地震では、最大震度7の揺れによって約17万5千棟の建物が全壊すると想定されています。仮に建物の倒壊による圧死を免れたとしても、がれきの中から自力で脱出するのは困難を極めるでしょう。建物の倒壊に関する被害を、震度別に紹介します（※4）。
| 震度 | 揺れによる被害 |
| 震度6弱 | 耐震性の低い木造建物が傾く、倒れる |
| 震度6強 | 耐震性の低い木造建物で、傾いたり倒れたりするものが多くなる |
| 震度7 | ・耐震性の低い木造建物で、傾く・倒れるものがさらに多くなる・耐震性の低い鉄筋コンクリート造の建物で、倒れるものが多くなる・耐震性の高い木造建物が傾く、倒れる |
※4参考：気象庁「震度について」
災害2|市街地火災
首都直下型地震では、想定される2万3千人の死者のうち、約7割が火災によるものです。巨大過密都市では、地震による火災が同時多発的に起こり、延焼が2日程度も続きます。
一つの火災には複数のポンプ車が必要となるので、消防力が限界を迎える可能性があり、延焼は徐々に拡大していくでしょう。さらに、地震による停電が復旧した後には、通電火災が頻発する恐れがあります。
災害3|群集雪崩
首都直下型地震における巨大過密都市ならではの被害と言えるのが、群集雪崩です。都心部には、オフィスビルが立ち並び、毎日多くの人で賑わっています。
巨大地震が発生すると街はパニックに陥り、帰宅困難者で溢れかえります。密集した群衆が折り重なって次々と倒れる群衆雪崩が起き、多数の死者を出してしまうのです。
災害4|津波
首都直下型地震では、東京湾内で波高1mほどの津波が押し寄せると言われています（※5）。津波の規模としてはそれほど大きくありませんが、沿岸にお住まいの方は注意が必要です。津波は人を飲み込むだけでなく、木造家屋の破壊や漁船への被害などをもたらします。
災害5|ライフラインの寸断
首都直下型地震で直接的な被害を受けなかったとしても、生活を支えるライフラインに甚大な被害をもたらす恐れがあります。電気・ガス・水道・物流などのライフラインが寸断すると、健康的な生活の維持が困難になり、命を脅かす事態にまで発展しかねません。
過去に震度7を記録した東日本大震災（2011年3月11日）と阪神淡路大震災（1995年1月17日）では、ライフラインが復旧するまでに以下の日数を要しました（※6）。
| 東日本大震災 | 阪神淡路大震災 | |
| 電気 | 6日 | 2日 |
| 水道 | 24日 | 37日 |
| ガス | 34日 | 61日 |
※6参考：日本気象協会 tenki.jp「備蓄品はこれが必要（知る防災）」
家庭でできる首都直下地震への対策5選
いつ起きてもおかしくない首都直下型地震から命を守るためには、日頃からの備えが重要です。巨大地震が起きてから必要な物資を揃えようとしても、物流の停止によりなかなか手に入りません。家庭でできる首都直下地震への対策は、以下のとおりです。
- 対策1|住宅の耐震化を行う
- 対策2|感震ブレーカーを設置する
- 対策3|家具類の転倒防止対策を行う
- 対策4|ハザードマップを確認する
- 対策5|防災グッズを備蓄する
それぞれの対策について、詳しく見ていきましょう。
対策1|住宅の耐震化を行う
首都直下地震対策検討ワーキンググループの資料によると、住宅の耐震化率が100%になると、首都直下型地震による全壊棟数と死者数を約9割も減らせます（※5）。
昭和56年以前に建築された建物は、旧耐震基準に基づいて建築されており、震度5強程度の中規模な地震までしか想定されていません。まずは、耐震診断を実施し、住宅の耐震性を判断してください。耐震性が不十分であった場合は、耐震改修や建替えが必要です。
対策2|感震ブレーカーを設置する
住宅に感震ブレーカーを設置すると、電気出火を防ぎ、焼失棟数を約5割も減少させられます（※5）。感震ブレーカーとは、地震による大きな揺れを感知し、自動で電気を止める機器です。感震ブレーカーの主な種類と特徴を紹介します。
| 感震ブレーカーの種類 | 特徴 |
| 分電盤タイプ | ・分電盤に内蔵されたセンサーが揺れを感知する・後付け型は、分電盤に感震機能を付ける |
| 簡易タイプ | ・バネやおもりが地震の揺れで落下して、ブレーカーを落とす・電気工事不要かつ3,000〜4,000円程度で設置できる |
| コンセントタイプ | ・コンセントに内蔵されたセンサーが揺れを感知する・コンセントに差し込むタイプと電気工事するタイプがある |
対策3|家具類の転倒防止対策を行う
近年発生した大地震による負傷者のうち30〜50%は、家具類の転倒・落下・移動が原因です（※7）。家具類の転倒防止対策は、以下の手順で進めましょう。
- 生活空間に物を置かない
- 避難経路を塞がないようにレイアウトを見直す
- 重たいものは下に収納する
- 対策器具で家具を固定する
※7参考：東京消防庁「家具類の転倒・落下・移動防止対策ハンドブック」
対策4|ハザードマップを確認する
自治体が発行するハザードマップを入手し、地域の危険な場所を確認しましょう。ハザードマップとは、地域で地震が発生した場合の被害範囲が地図上に記されたものです。
地震による揺れの大きさや津波の浸水域、土砂災害の危険地域など、直下型地震で起こりうるあらゆる災害の危険性を評価できます。ハザードマップには最寄りの避難場所も記されているので、危険性の低い避難経路を特定しておきましょう。
対策5|防災グッズを備蓄する
首都直下型地震に備えて、在宅避難するための防災グッズと、避難所に移動して生活するための防災グッズを備蓄しておきましょう。巨大地震が起きて物流が停止すると、必要な物資を簡単には入手できません。在宅避難の場合は、支援物資の到着も遅れる恐れがあります。
家庭で揃えておくべき防災グッズは、以下のとおりです。
- 飲料水
- 食料品
- ポータブル電源
- 現金
- 救急用品
- 衛生用品
- 防災ラジオ
- 携帯トイレ
- 懐中電灯
飲料水や食料品は、最低3日〜1週間分は用意しておきましょう。
首都直下地震による停電対策！ポータブル電源とは
首都直下地震が起きると、約50%の地域で停電が発生すると予想されています。停電が復旧するまでに、1週間以上を要する地域もあるでしょう。首都直下地震による停電対策には、ポータブル電源があると安心です。
ポータブル電源とは、内部に大量の電気を蓄電し、停電時も電化製品に給電できる機器を指します。停電時にポータブル電源が活躍する場面は、以下のとおりです。
- エアコンや電気ストーブを稼働し、快適な気温で過ごせる
- 電子レンジや電気ケトルを使い、簡単に温かい料理が作れる
- 冷蔵庫に電気を供給し、食品の腐敗を防げる
- 夜間に停電が発生してもLEDライトを灯し、暗闇を照らせる
- 防災ラジオを稼働して、迅速に情報収集が行える
- 家族との連絡手段になるスマホを、常にフル充電にしておける
ポータブル電源とソーラーパネルを併用すれば、停電が長引いたとしても充電切れに困る心配がありません。停電時も電気のある快適な暮らしを継続したい方は、ぜひポータブル電源の導入を検討してみてください。
地震対策に必要な性能|おすすめの製品
地震による停電発生後も自宅の家電をフル稼働させるためには、高出力のポータブル電源が必要です。出力の弱いポータブル電源を選んでしまうと、消費電力の高い家電が使用できず、不便な思いをする恐れがあります。
例えば、電子レンジ（800W）やエアコン（600W）、炊飯器（350W）、冷蔵庫（150W）を同時に動かすためには、出力1,900Wのポータブル電源が必要です。
EcoFlowは、最大2,000Wの高出力を誇るポータブル電源「DELTA 3 Plus」を販売しています。「DELTA 3 Plus」の特徴は、以下のとおりです。
- コンセントから56分、ソーラーパネルから70分で満充電できる
- 防災用に便利な約12.5kgの軽量コンパクト設計を誇る
- 災害情報をユーザーに通知し、優先的に充電される
- 地震による停電が起きると、10ms未満で電気供給源が切り替わる
- LFPバッテリーを採用し、10年以上も停電対策として活躍する
- BMS管理システムにより、バッテリーの発火や爆発から安全を確保する
- 600W以下の動作では、稼働音を30dbに抑えられる
- 容量を1,024Whから5kWhまで拡張できる
自宅にある99%の電化製品をカバーし、計13個の出力ポートから電化製品を同時に動かせます。地震による停電対策を万全にしたい方は、ぜひ製品情報をチェックしてください。
首都直下地震に関するよくある質問
最後に、首都直下地震に関するよくある質問を紹介します。
- 首都直下地震が起きる最新の確率は？
- 首都直下地震が起きた時の正しい行動は？
- 地震発生時に家族と連絡を取る方法は？
それぞれの回答について、詳しく見ていきましょう。
首都直下地震が起きる最新の確率は？
地震調査研究推進本部地震調査委員会の調査によると、首都直下地震が起きる確率は今後30年以内で70%と予想されています。
一方、首都直下地震と同じ確率で起きるとされていた南海トラフ巨大地震は、2025年1月15日に今後30年以内の発生確率が80%まで引き上げられました（※8）。
※8参考：地震本部「長期評価による地震発生確率値の更新について」
首都直下地震が起きた時の正しい行動は？
最大震度7が予想される首都直下地震では、一瞬の判断が生死を分けると言っても過言ではありません。緊急地震速報が発表された後の正しい行動は、以下のとおりです。
- 落ち着いて、身の安全を確保する
- ドアや窓を開けて、脱出口を確保する
- 火元の始末を行う
- 家族の安全を確認する
- ガスの元栓を閉め、電源ブレーカーを切る
- 非常用持ち出し袋を確保する
- ラジオやインターネットで情報収集する
- 隣近所の安全を確認する
- 自宅に危険がある場合は避難する
地震発生時に家族と連絡を取る方法は？
巨大地震が発生すると、多くの人がインターネットにアクセスするため、回線が混雑します。基地局自体が被害を受けると、通信が途絶えるケースもあるでしょう。地震発生時に家族と連絡を取る方法は、以下のとおりです。
| 家族との連絡手段 | 内容 |
| 災害用伝言ダイヤル（171） | 電話番号に紐づけて音声の登録・確認を行う |
| 災害用伝言板（Web171） | 電話番号に紐づけてテキストの登録・確認を行う |
| LINE安否確認 | LINEの「友だちリスト」に安否を知らせる |
まとめ
本記事では、首都直下型地震の恐ろしさについて解説してきました。
首都直下型地震は、南関東地域を震源として今後30年以内に70%で起こると言われています。想定される被害規模は、死者数が2万3千人、経済的被害が約95兆円です。
建物の倒壊を防ぐためには、住宅の耐震化を検討してください。揺れによる家具類の転倒防止対策としては、レイアウトの見直しや器具による固定が重要です。ライフラインの寸断に備えて、防災グッズも備蓄しておきましょう。
EcoFlowでは、最大2,000Wの高出力を誇る、軽量コンパクト設計のポータブル電源を販売しています。3日以上に上る大規模な停電対策を万全にしたい方は、ぜひ製品の購入を検討してください。
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