いつ来てもおかしくないと言われている南海トラフ地震ですが、なかなか起きないのには理由があります。このまま一生来ない確率はどの程度なのか、気になる方も多いのではないでしょうか。静けさの裏に迫りくる脅威を理解し、適切な対策を講じましょう。
そこで本記事では、南海トラフ地震がなかなか起きない理由について解説します。南海トラフ地震が来ない確率や地震発生時の正しい行動、事前の備えも掲載しているので、巨大地震から家族の安全を守りたい方は、ぜひ最後までご覧ください。
南海トラフ地震がなかなか起きない理由
最大震度7が予想されている南海トラフ地震。2024年8月には、初めて「南海トラフ地震臨時情報」が発表され、いつ来るか分からない巨大地震に多くの国民が不安を感じたことでしょう。しかし、実際には地震は発生せず、時間だけが過ぎていきました。
南海トラフ地震がなかなか起きない理由は、以下のとおりです。
- 100～150年の周期に達していない
- 30年以内で80％と予想されている
それぞれの理由について、詳しく見ていきましょう。
100～150年の周期に達していない
南海トラフ地震は、約100年〜200年の周期で発生している地震です。前回の南海トラフ地震は1946年の昭和南海地震なので、未だ80年ほどしか経っていません。
そのため、南海トラフ地震がなかなか起きない理由の一つは、周期に達していないためと言えるでしょう。ただし、地震のエネルギーは確実に蓄積されているため、近い将来に南海トラフ地震の発生が予想されているのです。
30年以内で80％と予想されている
政府の地震調査研究推進本部は、今後30年以内に南海トラフ地震が起きる確率を80%と予想しています（※1）。言い換えれば、30年経っても20％の確率で地震が発生しない可能性もあるということです。南海トラフ地震の発生確率は、毎年1月1日に見直されます。
※1参考：地震本部「南海トラフで発生する地震」
南海トラフ地震が来ない確率はどれくらい？
南海トラフ地震が今後30年以内に来ない確率は20%です。しかし、今後永遠に南海トラフ地震が来ない確率は、限りなく0%に近いと言えるでしょう。
時間の経過とともに南海トラフのひずみは着実に溜まっているので、いつかはプレートが耐えきれなくなって解放される日が来ます。確率は条件の設定によって大きく数字が変わるため、過度に信用せずに明日来ても対処できるような万全の準備を整えておくのが得策です。
南海トラフ地震が起きる仕組みとは
南海トラフ地震は、ユーラシアプレート（陸側のプレート）がフィリピン海プレート（海側のプレート）による引きずり込みに耐えられなくなって発生します。南海トラフ地震が起きる仕組みは、以下のとおりです。
- フィリピン海プレートがユーラシアプレートの下に少しずつ沈み込む
- ユーラシアプレートが地下に引きずり込まれてひずみが蓄積する
- ユーラシアプレートがひずみに耐えられなくなり、跳ね上がって地震が発生する
一度南海トラフ地震が発生しても、再度上記の流れが生まれるため、繰り返し発生します。
時間差をおいて発生する南海トラフ地震の被害想定
南海トラフ地震は、東側半分の領域で大規模な地震が発生した後に、時間差をもって西側半分の領域でも大規模な地震が発生するケース（半割れ）があります。時間差をおいて発生する南海トラフ地震の被害想定は、以下のとおりです（※2）。
- 被害1|全壊棟数が単独より約3万棟増加する
- 被害2|津波による死者が最大約4万人に達する
それぞれの被害について、詳しく見ていきましょう。
※2参考：中央防災会議「南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ報告書」
被害1|全壊棟数が単独より約3万棟増加する
南海トラフ地震が時間差で2回起きた場合、単独で発生するより全壊棟数が31,000棟も増加する見込みです。半割れのケースでは、先発地震で被災した地域から離れている地域も、揺れによる影響を多少なりとも受けているため、後発地震で被害はさらに大きくなります。
先発地震として東半割れが起きた場合、約684,000棟の建物が全壊する想定です。時間差で後発地震の西半割れが起きると、さらに約594,000棟が全壊します。
被害2|津波による死者が最大約4万人に達する
南海トラフ地震の半割れでは津波による死者が最大約4万人に達しますが、単独の場合と比べて最大65,300人も死者数を減らせます。東側で先発地震が起きると、西側でも津波から逃げる意識が強まり、すぐに避難する人が増えるために被害を抑えられるのです。
先発地震の東半割れでは、津波による死者数が単独の場合と変わらない約29,000人に達します。一方、後発地震の西半割れでは、早期に津波が到達する地域の住民が事前に避難した場合、単独での約66,000人に対して約700人にまで抑えられます。
地域特性に応じた南海トラフ地震の被害想定
南海トラフ地震では、各地域の地域特性によって異なる影響が発生します。あなたが住む地域で起こりえる被害を把握して、的確な対策を講じましょう。南海トラフ地震の被害想定が異なる地域特性は、以下のとおりです。
- 特性1|大都市の中心市街地
- 特性2|沿岸部の工業地帯
- 特性3|中山間地域・半島・離島
- 特性4|海抜ゼロメートル地帯
- 特性5|被災地内・外の主要産業への影響
それぞれの被害想定について、詳しく見ていきましょう（※2）。
特性1|大都市の中心市街地
人口密度が高い大都市の中心市街地では、避難生活や災害医療に係るリソース不足が懸念されます。特に高齢者や持病のある人にとって、医療へのアクセスが制限されることは命に関わる問題です。
また、大都市の中心市街地には製造業、物流、情報通信など、日本の経済を支える重要な企業が集中しているため、全国的な経済活動の停滞は避けられません。高層ビルで長周期地震動が起きると、エレベーターの停止被害が相次ぐ恐れもあるでしょう。
特性2|沿岸部の工業地帯
沿岸部の工業地帯で工場や港湾が被災すると、サプライチェーンの寸断や地域経済の停
滞を招きます。輸出入に不可欠な港湾機能の停止は、全国的な物流の停滞を引き起こす恐れもあるのです。
また、工業地帯にある電力、ガス、水道などの供給施設が被災すると、ライフラインが長期間にわたり停止する恐れがあります。ライフラインの停止が長引けば、衛生環境の悪化によって健康状態を損ねかねません。
特性3|中山間地域・半島・離島
中山間地域や半島、離島では、人口減少と高齢化が進んでおり、南海トラフ地震によって被害が発生した場合、避難や救助、物資供給などの支援が困難になります。特に道路の寸断や通信の途絶が起きると孤立状態に陥る恐れがあり、被害はさらに拡大するでしょう。
また、インフラやライフライン、生活に必要な施設がもともと限定的であるため、地域・集落の孤立が発生すると、生活への影響は長期化します。
特性4|海抜ゼロメートル地帯
海抜ゼロメートル地帯では、津波や高潮などの影響を受けやすく、南海トラフ地震が発生すると広い範囲で浸水して多数の人的被害や避難者が発生します。
長期湛水によって交通・ライフラインが停止すると、居住・医療の継続や事業の再開・継続が困難となるでしょう。避難距離は長距離に及び、逃げ切れずに多数の死傷者を出す恐れがあります。
特性5|被災地内・外の主要産業への影響
南海トラフ地震が起きると、サプライチェーンの寸断を通じて被災地外の企業にも影響が及び、関連産業全体の生産が低下する可能性があります。
貿易赤字の拡大や我が国全体の産業が空洞化すると、国民の生活に多大な悪影響が及ぶでしょう。物価が過度に高騰すると、これまで通りの生活は望めません。
南海トラフ地震対策の必需品！ポータブル電源とは
南海トラフ地震によって停電が発生すると、復旧するまでに3日以上を要する可能性があります。停電中も電化製品を動かすには、ポータブル電源が必要です。ポータブル電源とは、内部に電気を蓄電し、コンセントが使えない状況でも家電に給電できる機器を指します。
停電中にポータブル電源が活躍する場面は、以下のとおりです。
- エアコンや扇風機などの冷暖房機器を稼働して、快適な気温を維持できる
- 電子レンジや電気ケトルを稼働して、簡単に非常食を温められる
- 冷蔵庫に給電して、食品が傷むのを防ぐ
- LEDライトを点灯させて、夜でも安全に避難できる
- 災害警報を確認するための携帯ラジオを常にフル充電にしておける
- スマホを使って、家族と連絡を取り続けられる
ポータブル電源とソーラーパネルを併用すれば、停電生活が長引いても充電切れになる心配はありません。ポータブル電源を導入して、気軽に電気を持ち運びましょう。
巨大地震への対策に必要な性能|おすすめの製品
南海トラフ地震のような巨大地震に備えるポータブル電源は、避難所避難と在宅避難のどちらを想定するかによって選び方が異なります。避難所避難が目的のポータブル電源は、避難の妨げにならないよう軽量かつコンパクトなタイプを選びましょう。
一方、在宅避難が目的のポータブル電源は、大容量・高出力のタイプが最適です。出力1500W・容量1000Wh以上のタイプであれば、自宅のあらゆる家電を長時間動かせます。
EcoFlowは、用途に応じて以下のポータブル電源を販売しています。
- 移動避難「RIVER 3 Plus」
- 在宅避難「DELTA 3 Plus」
それぞれの機種について、詳しく見ていきましょう。
移動避難「RIVER 3 Plus」
定格出力600W、容量286Whのポータブル電源。約4.7kgの軽量コンパクト設計なので、南海トラフ地震などで自宅が損壊し避難が必要な場合でも、持ち運びの負担になりません。
X-Boost機能により最大900Wの家電にも対応。多彩なポートを備えているため、屋外でも家族全員のスマートフォンを同時に充電できます。LEDライトやソフトウェアによるアラート機能を搭載し、災害時にも安心。30dB以下の静音設計で、避難所でも周囲に気兼ねなく使用できます。
在宅避難「DELTA 3 Plus」
定格出力1500W、容量1024Whのポータブル電源。最大2000Wの高出力を誇り、最大5kWhまで容量を拡張できるので、長引く停電生活でも普段通りの生活を維持できます。
高度な電源自動切り替え機能を搭載しており、停電時には10ms未満でポータブル電源に切り替わります。さらにソーラーパネルを併用すれば、災害時でも電力を自給自足でき、長引く停電への備えとしても安心です。
最大震度7|南海トラフ発生時の正しい行動
南海トラフ地震が発生すると、一部の地域では震度7の揺れを観測し、高さ30mを超える津波が押し寄せると言われています。事前に動き方を把握しておかなければ、いざという時に逃げ遅れるリスクが高まるでしょう。
南海トラフ地震が発生した時の正しい行動は、以下のとおりです。
- 1.身の安全確保
- 2.火の始末・避難経路の確保
- 3.安否確認・情報収集
- 4.避難
それぞれの行動について、詳しく見ていきましょう。
1.身の安全確保
南海トラフ地震が発生して大きな揺れを感じたら、まず最初に身の安全を確保しましょう。頑丈な机やテーブルの下にもぐり、倒れてくる家具や落下物から体を守ります。
揺れが大きいと机やテーブルも一緒に動いてしまう場合があるので、机やテーブルの脚を手でしっかり持つのが最適です。揺れが完全に収まるまでは、机の外に出てはいけません。
2.火の始末・避難経路の確保
揺れが収まったら、コンロの火を消してガスの元栓を閉めてください。火元の確認をして出火している場合は、消火活動が必要です。周りの人に大きな声で助けを求めましょう。
ドアや窓を開けて出口の安全を確認し、避難経路の確保も必要です。普段から避難の妨げになるようなものは、玄関や窓の側に置かないようにしましょう。
3.安否確認・情報収集
続いて、家族の安否を確認します。あらかじめ連絡手段を家族内で決めておけば、通信回路が混雑している状況でもスムーズに連絡が取り合えるでしょう。近所に一人暮らしの高齢者が住んでいる場合は、積極的に声をかけてあげてください。
被害状況を確認するため、ラジオやテレビで正確な情報を入手します。SNSには誤った情報が錯綜しているので、当てにしない方がよいでしょう。
4.避難
自治体から避難指示が出された場合や身の危険を感じた場合は、速やかに避難してください。南海トラフ地震が発生して避難する際の注意点は、以下のとおりです。
- ブレーカーを落とす
- ガスの元栓を閉める
- 山岳部を除いて、車の避難を避ける
- 周囲のブロック塀やガラスに注意する
油断は禁物！南海トラフに備えた対策5選
南海トラフ地震がなかなか起きないからといって、油断してはいけません。南海トラフ地震がすぐに起きないという保証は、どこにもないのです。南海トラフ地震に備えて今すぐ準備しておきたい対策を紹介します。
- 対策1|建物の耐震化を行う
- 対策2|家具類の転倒防止対策を行う
- 対策3|ハザードマップを確認する
- 対策4|感電ブレーカーを設置する
- 対策5|防災グッズを準備する
それぞれの対策について、詳しく見ていきましょう。
対策1|建物の耐震化を行う
南海トラフ地震による建物の全壊を防ぐには、耐震化の推進が欠かせません。耐震性が不十分な建物は、1981年5月31日以前に適用されていた「旧耐震基準」で建てられています。
まずは、耐震診断を行い、耐震性に問題があった場合は耐震改修や建替えを検討してください。自治体によっては耐震化に補助金が支給される場合があるので、確認してみましょう。
対策2|家具類の転倒防止対策を行う
地震によって負傷する原因の30〜50%は、家具類の転倒によるものと言われています（※3）。まずは、避難経路を塞いだり、就寝中に頭に倒れてきたりしないよう、家具配置のレイアウトを工夫しましょう。その後、家具類の転倒防止対策として工具で固定していきます。
※3参考：内閣府 防災情報のページ「特集 地震発生！ あなたの住まいは大丈夫？」
対策3|ハザードマップを確認する
南海トラフ地震による自宅周辺の被害を把握するために、ハザードマップを取得しましょう。ハザードマップとは、災害時に被害が及ぶ範囲や避難所を記したマップです。
ハザードマップは、自治体のホームページから誰でも無料で入手できます。南海トラフ地震に特化した被害想定として、南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループが公表する資料も参考にしましょう（※4）。
※4参考：内閣府 防災情報のページ「南海トラフ巨大地震モデル・被害想定手法検討会」
対策4|感電ブレーカーを設置する
南海トラフ地震による電気火災を防ぐには、感電ブレーカーの設置が重要です。地震による電気火災は、停電が復旧する際に以下の原因で発生します。
- 倒れた家具でコードが破損し、接触しているカーペットに引火する
- アイロンに落ちた衣服から発火する
- 暖房器具に衣服がかぶさり発火する
感電ブレーカーがあれば、震度5強以上で主幹漏電ブレーカーが自動でオフになります。停電が復旧しても、家電に電気が供給されないので、通電火災の心配はありません。
対策5|防災グッズを準備する
南海トラフ地震が起きると、避難所への避難やライフラインの停止が想定されます。避難生活中も健康的な生活を維持するために、以下の防災グッズを準備しておきましょう。
- 飲料水
- 非常食
- 懐中電灯
- 携帯ラジオ
- 衛生用品
- 救急用品
- ポータブル電源
飲料水や非常食は、3日〜1週間分必要です。在宅避難用と避難所避難用は分けて準備しておきましょう。非常用持ち出し袋は、玄関付近に収納しておくのがおすすめです。
まとめ
本記事では、南海トラフ地震がなかなか起きない理由について解説してきました。
南海トラフ地震への注意喚起が頻繁に呼びかけられる昨今ですが、100〜150年の周期には達していないため、すぐには発生しない可能性があります。今後30年以内の発生確率は80%なので、残り20%の確率で今後30年間は南海トラフ地震が発生しません。
しかし、プレートのひずみは着実に溜まってきており、明日南海トラフ地震が起きてもおかしくない状況です。来たる巨大地震に備えて、建物の耐震化や家具の転倒防止対策、防災グッズの準備などを積極的に行いましょう。
EcoFlowは、南海トラフ地震で起こりうる停電対策に最適なポータブル電源を販売しています。停電中も電化製品をフル稼働したい方は、ぜひ製品の購入を検討してください。