新生活の初期費用は、人によって千差万別です。費用は工夫次第で節約できるため、予算に合わせて対応するのが良いでしょう。
この記事では、新生活の初期費用はいくらか、初期費用を抑える方法、初期費用が払えない場合の対処法、払わなくていいものをわかりやすく解説します。
新生活の費用について知りたい方は、ぜひ本記事を最後までご覧ください。
新生活の初期費用はいくら？
新生活の初期費用はどの物件を契約するか、どの引っ越し業者を検討するか、何を購入するかによって変わるため、どれくらいのお金がかかるかは人それぞれです。
ここでは、生活の初期費用はいくらなのかについて詳しく解説します。
具体的にいくらかかるかは状況次第
具体的に、新生活の初期費用がいくらかかるかは状況次第です。
平均すると数万円〜100万円ほどかかりますが、お金を節約しようと思えばできますし、逆に何も考えずにいると気づかないところでお金がかかっています。
そのため、まずは賃貸契約にかかる費用、引っ越しにかかる費用、必要なものにかかる費用の三つに分けて考えていくのが良いでしょう。
賃貸契約にかかる費用
新生活の初期費用は、賃貸契約にかかる費用だけで数万円〜数十万円ほどかかります。
主に賃貸契約にかかる費用の項目は、以下の通りです。
- 鍵交換費用
- 各種保険料
- 敷金・礼金
- 日割りの家賃
- 不動産会社の仲介手数料
- 部屋のクリーニング代
- 保証会社の利用料
賃貸契約では鍵交換費用がかかる他、各種保険料が必要です。
加えて、敷金や礼金が数ヶ月分かかるところもあり、仮に家賃8万円の物件だと敷金と礼金だけで8〜24万円ほどかかることがあります。
他にも、入居日が中途半端な日付だった場合は、日割りの家賃がかかります。
不動産会社によっては仲介手数料や部屋を掃除するためのクリーニング代、保証会社の利用料がかかることもあるなど、賃貸契約にかかる費用としては総じて数万円〜数十万円ほどかかると見ておくべきです。
引っ越しにかかる費用
新生活の費用は、引っ越しにかかる費用でも数万円〜数十万円ほどかかります。
引っ越し代は、距離や時期によって変わるため、注意が必要です。
- 近距離（50km以下）：比較的安い
- 中距離（100km前後）：平均的な金額
- 遠距離（200km以上）：比較的高い
あくまでも一般的な引っ越しが目安となりますが、50km以下の近距離では比較的安く、100km前後の中距離では平均的な金額で、200km以上の遠距離では比較的高くなります。
基本的に引っ越しは距離によって計算されるため、あらかじめ確認が必要です。
物量によっても変わるからこそ、事前に複数の引っ越し業者に見積もりを出してもらい、納得できるところに任せるのが良いでしょう。
結果的に、引っ越しにかかる費用も総じて数万円〜数十万円ほどかかるといえるでしょう。
必要なものにかかる費用
新生活に合わせて必要なものをすべて揃えるとなると、数万円〜数十万円ほどかかります。
家具家電や日用品をすべて揃える場合は、10〜20万円ほどかかると見ておくべきです。
一人暮らしから他の物件に引っ越す場合は現在の住居で使用しているものを転用できますが、実家暮らしから他の物件に引っ越す場合はすべて新調しなければいけません。
最近ではインターネットやエアコンは物件に備え付けてあることが多いですが、炊飯器や電子レンジ、冷蔵庫などは自力で手に入れなくてはなりません。
少なくとも生活用品一式が備わっている物件でない限り、自ら必要なものを集める必要があるため、数万円〜数十万円の予算は見ておくべきでしょう。
以下の記事では一人暮らしに最低限必要なものリストを解説しているため、一人暮らしする予定の人はぜひ参考にしてみてください。
→一人暮らしに最低限必要なものリスト！男女・大学生・社会人に必要なものも厳選
新生活の初期費用を抑える方法
新生活の初期費用を抑えたい場合、敷金・礼金のかからない物件を探す、仲介手数料のない不動産会社を探すなどの方法が良いです。
ここでは、新生活の初期費用を抑える方法について詳しく解説します。
敷金・礼金のかからない物件を探す
敷金や礼金のかからない物件を探すことで、新生活の初期費用を抑えられます。
- 敷金：家屋や部屋を借りる人が貸してくれる人に預けておく保証金のこと
- 礼金：賃貸住宅の契約で借主が貸主にお礼として支払うお金のこと
物件によって必要な敷金や礼金は変わってくるものの、おおよそ1〜3ヶ月分となるため、仮に家賃10万円の物件では10〜30万円かかる計算です。
最近では敷金も礼金もかからない物件が一定数存在しますが、物件によっては数ヶ月分求められることがあるため、新生活の初期費用を抑えたい場合は敷金や礼金のかからない物件を探すようにしてください。
生活用品一式が揃っている物件を探す
物件によっては生活用品一式が揃っているものもあるため、家具家電や日用品にかかる費用を抑えたい場合は、ある程度のものが揃っている物件を探すのが良いでしょう。
一部の物件では、必要な家具家電がすべて揃っている物件があります。
こうした物件は新たに買い揃える必要はなく、生活に必要な日用品だけ買い揃えれば済むため、新生活の初期費用を大幅に削減可能です。
生活用品一式があることで新生活の自由度は損なわれますが、初めての新生活で何から揃えれば良いかわからない人にとっては、心強いのではないでしょうか。
仲介手数料のない不動産会社を探す
仲介手数料のない物件を探すことでも、新生活の初期費用を抑えられます。
- 仲介手数料：不動産の賃貸や売買において不動産会社に支払う報酬のこと
不動産会社によって必要な仲介手数料は変わってくるものの、おおよそ0.5〜1ヶ月分となるため、仮に家賃10万円の物件では5〜10万円かかる計算です。
宅地建物取引業法（宅建業法）により仲介手数料は家賃の1ヶ月分以内と定められており、借主と貸主の両方から受け取る場合は家賃の半月分以内にするのが原則となっています。
依頼主の承諾によりいずれか一方から家賃1ヶ月分以内を受け取る場合もあるため、新生活の初期費用を抑えたい場合は仲介手数料のない不動産業者を探すようにしましょう。
フリーレント付きの物件を探す
フリーレント付き物件を探すことでも、新生活の初期費用は抑えられます。フリーレントとは、その名の通り入居後一定期間だけ家賃が無料になる物件のことです。
本来、賃貸物件を契約すると敷金や礼金の他に仲介手数料などがかかりますが、フリーレント付きの物件では家賃そのものが一定期間かかりません。
あくまでも一定期間だけではあるものの、引っ越し等でお金がかかる新生活の初期段階では、心強い味方となってくれるでしょう。
無理のない家賃の物件を探す
根本的な話として、無理のない家賃の物件を探すことも重要です。
原則、家賃は給料の手取り3分の1までが目安とされているため、目安を超えないよう身の丈に合った物件を見つけることが求められます。
仮に、月収が手取り21万円だった場合、家賃は7万円までで設定すると良いでしょう。
残りの14万円で生活できるように計画していくことで、無理なく生活できます。
逆に、月収が手取り21万円にもかかわらず、家賃が14万円のところに住もうとすると生活そのものが成り立たないため、注意が必要です。
予算内の引っ越し業者を探す
より新生活の初期費用を抑えたい場合は、予算内の引っ越し業者を探すと良いでしょう。
引っ越し業者は閑散期と繁忙期で料金が数倍変わるため、可能な限りシーズンではない時期に引っ越しを計画すると良いです。
仮に同じ引っ越し業者であっても、閑散期は5万円でやってくれるのに繁忙期は10万円かかることも珍しくないため、できる限り繁忙期ではなく閑散期に依頼してください。
なお、自分で荷物をある程度運搬すると一定まで料金を抑えられるため、物件が決まった段階で徐々に必要なものを搬入しておきましょう。
新生活の初期費用が払えない場合の対処法
新生活の初期費用が払えない場合は、オプションサービスを削る、カードローンで必要なお金を借りる、クレジットカードで分割払いするなどの方法が良いです。
ここでは、新生活の初期費用が払えない場合の対処法について詳しく解説します。
オプションサービスを削る
新生活の初期費用が払えない場合は、オプションサービスを削るべきです。
不動産会社によっては、インターネットの開設やライフラインの接続を代行するサービスを行っていたり、鍵のトラブルに24時間対応するサービスを行っていたりします。
他にも、消火器や浄水器の購入を勧めてきたり、消臭や除菌と称して費用を求めてきたりするため、必要のないものははっきりと断るのが良いでしょう。
カードローンで必要なお金を借りる
新生活の初期費用が払えない場合、カードローンで必要なお金を借りる方法があります。
あくまでもローンでの支払いとなるため月々の返済が必要ですが、初期費用を補填する方法としては効果的です。
しかし、カードローンの返済が溜まると今度は生活そのものが立ち行かなくなることがあるため、無理のない返済計画が必要となるでしょう。
クレジットカードで分割払いする
新生活の初期費用が払えない場合、クレジットカードで分割払いする方法もあります。
クレジットでの支払いも月々一定の金額を払う必要がありますが、初期費用を補填する方法としては有効です。
ただし、クレジットカードは何にどれくらい使用したのかがわかりにくいため、計画的に使用する必要があるでしょう。
交渉できる項目は積極的に交渉する
交渉できる項目は積極的に交渉するのも、効果的な手段の一つです。
不動産会社のなかには、不要なオプションサービスを知らない間に付けていることがあるため、すべての項目に目を通して不要なものがあれば拒否します。
敷金や礼金はもちろん仲介手数料も交渉次第ではカットしてくれるため、ダメ元で聞いてみるのが良いでしょう。
自治体の補助金制度を活用する
自治体の補助金制度を活用するのも、有効な手段の一つです。
自治体によっては補助金が出ることがあるため、お住まいの地域で何かしらの補助金が出ないか確認しておきます。
住居確保補助金などを活用すれば一定の条件を満たした人に限り給付金を受け取れるため、市区町村の役場に相談してみるのが良いでしょう。
新生活の費用で払わなくていいもの
新生活の費用で払わなくていいものとしては、以下のようなものがあります。
- 1ヶ月を超える分の仲介手数料
- 抗菌・消臭などのクリーニング代
- 室内に設置する消火器代
- 24時間のサポート代
以上で挙げたものに関しては、原則支払わなくてもいいです。
不動産会社によっては支払わない限り契約できない場合もありますが、その場合は他の不動産会社に相談すれば良いだけです。
やや手間はかかるものの、不要なもので余計な費用がかかる不動産会社でわざわざ契約する必要はないため、カットできるところは積極的にカットすると良いでしょう。
敷金や礼金、仲介手数料がかからないところを選べば、一定まで節約できます。
新生活では防災を忘れずに
新生活では、防災を忘れないようにしたいです。
政府が今後30年以内に南海トラフ地震が発生する確率は80%と発表したように、日本ではいつどこで巨大災害が発生するかわかりません。
他にも台風や津波などによって発電所が機能停止し、停電することもあるでしょう。
そのため、ポータブル電源の導入を推奨します。
ポータブル電源とは持ち運びできる蓄電池で、一定期間・一定量の電力を貯めておける装置となるため、仮に大規模な停電が発生しても安心です。
EcoFlowでは、数日〜10日分の電力を貯めておけるポータブル電源、EcoFlow DELTA 3 Plusを販売しているため、気になる人はぜひ購入をご検討ください。
EcoFlow DELTA 3 Plusは急速充電に対応しており、AC入力だと約56分で充電できます。
地震などはいつどこで発生するかわかりませんが、台風や津波などある程度予測できる災害の場合は充電しておいて持ち出すことも可能といえるでしょう。
新生活を安心して過ごしたい人は、ぜひEcoFlow DELTA 3 Plusの購入をご検討ください。
まとめ
新生活の初期費用はいくらか、初期費用を抑える方法、初期費用が払えない場合の対処法、払わなくていいものを解説しました。
新生活の初期費用は人によって変わるため、具体的にいくらかかるのかは明言できません。
対して、どのような物件にせよ数万円〜数十万円の費用がかかるため、ある程度の貯金が必要となります。相場を超える家賃の物件に住もうとお考えの方は、より初期費用もかかると考えておくと安心です。
なお、新生活ではポータブル電源があるとより安心ではないでしょうか。
EcoFlowでは、災害に備えられるポータブル電源、EcoFlow DELTA 3 Plusなどをラインナップしており、いつでもどこでも電力の確保が可能です。
EcoFlow DELTA 3 Plusは高出力・大容量でどのようなデバイスにも電気製品にも対応できるため、1台あるだけで安心感が変わってきます。
新生活を安心して過ごしたい人は、EcoFlow DELTA 3 Plusなどのポータブル電源を導入して備えましょう。