南海トラフ地震がいつ来るのか、厳密な時期を予測するのは不可能です。
ただし、過去のデータを見ると南海トラフ地震は100〜150年間隔で発生しており、政府も今後おおよそ30年以内に発生すると発表するなど、警戒は怠れません。
この記事では、南海トラフ地震とは、いつ来るか、起こるとどうなるか、備えはどうするか、他の大地震が発生しそうな場所をわかりやすく解説します。
南海トラフ地震がいつ来るかについて知りたい方は、ぜひ本記事を最後までご覧ください。
南海トラフ地震とは？
南海トラフ地震とは、駿河湾のある静岡県から日向灘のある宮崎県までの主要都市にとてつもない被害を与えると予測されている巨大地震です。
ここでは、南海トラフ地震について詳しく解説します。
駿河湾から日向灘にかけてのプレート境界を震源域とする地震
南海トラフ地震は、静岡県に面する駿河湾から宮崎県に面する日向灘にかけてのプレート境界を震源域とする地震です。
関東から関西を通り、九州の主要都市までという非常に広範囲な地震となります。
仮に南海トラフ地震が発生した場合、被害想定は東日本大震災の比ではなく、おおよそ約10倍の被害が出ると予測されています。
日本経済の中心であり日本三大都市でもある東京・名古屋・大阪すべてが影響を受ける可能性があり、壊滅的な被害になるとの見解もあるほどです。
まさに、南海トラフ地震は未曾有の大災害と言えるでしょう。
100～150年間隔で繰り返し発生してきた地震
南海トラフ地震は、100〜150年という一定間隔で繰り返し発生してきた地震です。
過去に発生した南海トラフ地震には、以下のようなものがあります。
- 1361年：東海地震／南海地震
- 1498年：明応地震
- 1605年：慶長地震
- 1707年：宝永地震
- 1854年：安政東海地震／安政南海地震
- 1944年：昭和東南海地震
- 1946年：昭和南海地震
以上の地震は国土交通省・気象庁が発表しているデータで、過去数百年分の南海トラフ地震をまとめたもので、1361年から100〜150年ごとに発生していることがわかります。
直近で発生したのは1944年と1946年に発生した昭和地震で、当時は最大震度6、最大マグニチュード8を記録し、津波も発生したことが報告されています。
- 昭和東南海地震：行方不明者数・死者数1,223人、負傷者数2,864人
- 昭和南海地震：行方不明者数・死者数1,443人、負傷者数2,632人
どちらの地震も数千人単位で被災者が出ており、戦時・戦後最大級の災害の一つとして数えられているほどです。
上記のことから予測すると、約100年後に当たる2045年前後に南海トラフ地震が再び発生する可能性は十分に考えられるでしょう。
政府でも今後30年以内に発生する確率は約80％と発表するなど、ほぼ確実に南海トラフ地震はやってくると判断可能です。
連続で発生することがある地震
南海トラフ地震は、連続で発生することがある地震としても知られています。
例えば、1854年の安政東海地震の約32時間後には安政東海地震が発生している他、1944年の昭和東南海地震の約2年後の1946年には昭和南海地震が発生しています。
南海トラフ地震は東側と西側に分けて発生する半割れという現象が度々見られるため、一度目はもちろん二度目も警戒すべきです。
震度5クラスの余震も見られるため、本震にも用心しておかなければいけません。
他にも地震は種類によって大きさや揺れが変わってくることがあるため、備えておくことに越したことはありません。
地震の種類については他の記事でも解説しているため、ぜひお読みいただけると幸いです。
→地震は主に3種類！大きさ・揺れの特徴・震度・マグニチュードの規模を解説
南海トラフ地震はいつ来る？
地震はいつどこで発生するか誰にも予測できないものですが、南海トラフ地震のように定期的に発生しているものはおおよその発生時期を予測可能です。
ここでは、南海トラフ地震はいつ来るかについて詳しく解説します。
厳密にいつ来るのかは予測できない
南海トラフ地震に限らず、地震がいつ来るのかは予測できません。
地震の研究によって発生の頻度やメカニズムについては徐々に解明されてきているものの、プレート同士が干渉し合うことで同時多発的に地震が発生するとも限りません。
南海トラフ地震は過去に一定間隔で発生してきたことで、そろそろ来るのではといわれていますが、具体的な時期については予測できないということです。
逆に毎日発生している小規模な地震が引き金となって南海トラフ地震を引き起こす可能性もゼロではないため、常に大規模な地震への備えが必要となります。
今後30年以内に発生する確率は約80%
南海トラフ地震の厳密な時期は予測できませんが、過去のデータから今後30年以内に発生する確率は約80%とされています。
もともとは70〜80％とされていましたが、80％程度に引き上げられました。
これが意味するのは、ほぼ確実に南海トラフ地震が発生するということです。
巷では陰謀論や都市伝説として扱われることもありますが、南海トラフ地震に関しては予言などの曖昧なものではなく、過去のデータが物語っています。
2045年前後に確実に発生するとは断言できませんが、政府が明言していることを考えると今後数十年は常に備えが必要です。
南海トラフ地震が起こるとどうなる？
南海トラフ地震が起こると東日本大震災の約10倍の被害が出ると予測されており、日本全域に被害が及ぶことは確実です。
ここでは、南海トラフ地震が起こるとどうなるかについて詳しく解説します。
東日本大震災の約10倍の被害が出ると予測される
南海トラフ地震は、東日本大震災の約10倍の被害が出ると予測されています。
被害想定は具体的に測れるものではありませんが、朝日新聞が掲載している記事によると以下のような被害が出ると予測されます。
- 飲料水不足：3日間で4,800万L
- 食料品不足：3日間で3,200万食
- 毛布不足：520万枚
以上はあくまでも朝日新聞が被害想定として掲載しているものですが、有識者のなかには南海トラフ地震によって予測を超える被害が出るとの見解もあり、信憑性は十分です。
有識者会議によると、南海トラフ地震による死者は静岡県や和歌山県で約10万人規模、三重県や高知県や宮崎県で約5万人規模とされているほどです。
全国の死者を合計すると数十万人の尊い命が奪われる可能性があるとされており、単なる人的被害の他にも計り知れない物的被害が出ると考えられるでしょう。
地震と併発する形で発生する津波に関しても、最大30mを超える規模のものが押し寄せると予測されており、高台への非難は必須といえます。
被害地域の半数は10〜20m前後の津波に襲われるとされるなど、非常に危険です。
日本全域に被害が出ることは避けられない
南海トラフ地震は、日本全域に被害が出ることは避けられません。
東京・名古屋・大阪という大都市がすべて含まれているのはもちろん、プレートのずれによって生じる他の地震はもちろん、津波などの被害も計り知れません。
北海道や沖縄は本州と比べて被害はあまり出ないとの見解もありますが、連鎖的に地震が発生しないとも限らないため、日本国民全員が備えておくべきです。
首都圏の壊滅によって地方が経済的困窮に陥る可能性もあるなど、日本全域で被害想定を行い、今からできる備えをすべてやっておくことが求められます。
南海トラフ地震への備えはどうする？
では、南海トラフ地震への備えはどうするのが良いのでしょうか。
まずは、自分自身の身を守ることを最優先に考え、以下の備えを徹底してください。
- インフラの確保
- 飲料水・食料品の備蓄
- 家具・家電の固定
- 住居の耐震強化
- 情報収集の徹底
- 避難経路の確認
- 防災用のバッグ
- 保険への加入
南海トラフ地震クラスの巨大地震が発生した場合、インフラが壊滅する可能性は十分に考えられるため、ガス・水道・電気などのインフラは確保しておきたいです。
具体的には、ガスコンロを数個、生活用水を3日〜1週間分、ポータブル電源を1〜2台ほど備えておくと貴重なライフラインを死守できます。
なお、飲料水や食料品は一気に買い占めるのではなく徐々に買い溜めておき、古いものから新しいものへと消費するサイクル型で保管するのが良いでしょう。
加えて、家具や家電の固定、住居の耐震強化、情報収集の徹底、避難経路の確認をしておくと実際に地震が発生しても冷静に行動できます。
家族でハザードマップを共有し、どこからどこまで被害が出そうなのかを熟知しておくことも重要です。
他には、防災用のバッグを備えたり、保険への加入で備えたりすることが求められます。
備えあれば憂いなしとの言葉があるように、地震に対してはいくら備えても備えすぎにはなりません。むしろ、備えられるだけ備えておくことに越したことはないでしょう。
地震対策については他の記事でも解説しているため、ぜひご覧いただけると幸いです。
→家でできる地震対策5選！地震対策グッズや発生時の正しい行動も紹介
他の大地震が発生しそうな場所
では、他の大地震が発生しそうな場所にはどのようなところがあるのでしょうか。
政府の地震調査委員会によると、北海道の沖合にある千島海溝と東北の沖合にある日本海溝で大地震が発生する確率は約20％とされています。
もともとは10％でしたが、20％程度に引き上げられました。
これにより、北海道でも大規模な地震が発生する可能性があることがわかったわけです。
もちろん、あくまでも地震は地球の活動によって変わってくるため、ピンポイントで地震が発生する箇所を特定することはできません。
それでも、首都圏・地方ともに被害が出ることは間違いないため、どの地域に住んでいる人も備えは万全にしておくべきです。
沖縄など比較的安全そうな地域では、地震よりも津波に注意するなど、地域の特性に合わせて備えを行っておくことが求められます。
停電に備えてポータブル電源を備えよう
大地震が発生すると高確率で停電が発生するため、ポータブル電源を備えたいです。
ポータブル電源とは、あらかじめ充電することで数日〜10日分の電力を貯められる装置を意味します。
通常、日本では停電が発生しても1〜2日で復旧するのがほとんどで、数日〜数週間ほど電力が停止することはありません。
しかし、南海トラフ地震のように大都市が同時多発的に被害を受けると、復旧に時間を要する可能性があります。
場合によっては、何日も電気のない生活を強いられることになるでしょう。
ただし、高出力かつ大容量のポータブル電源を備えておけば、数日〜10日分の電力を貯めておけるため、停電中もいつも通りに生活することが可能です。
〜ポータブル電源があれば何ができる？～
- デバイスの充電
- 電気製品の給電
ポータブル電源はデバイスの充電や電気製品の給電に使用できるため、非常用電源として備えておくだけでも何かと安心です。
例えば、EcoFlowのEcoFlow DELTA 3 Plusのように、高出力かつ大容量のポータブル電源があれば、生命維持にも直結します。
EcoFlow DELTA 3 Plusは急速充電対応で迫る災害にもすぐに備えられますし、停電時には瞬時に電源が切り替わることでバックアップ電源としても使用できます。
普段はアウトドアやリモートワークにも使用できるため、1台だけでもあると安心感が変わってくるのではないでしょうか。
詳しくは、公式ホームページをご覧いただけると幸いです。
まとめ
南海トラフ地震とは、いつ来るか、起こるとどうなるか、備えはどうするか、他の大地震が発生しそうな場所を解説しました。
南海トラフ地震は、関東から関西、九州までを巻き込む巨大地震のことです。
日本では定期的に南海トラフ地震が発生しており、過去の発生からおおよそ100〜150年後に再び発生すると予測されています。
発生確率は約80%とされ、2045年前後にはほぼ間違いなく南海トラフ地震が発生するといえるでしょう。
だからこそ、今からできる備えをしておくことが望ましいです。
EcoFlowでラインナップしているポータブル電源も、停電した際の心強い備えとなるため、まだお持ちでない人は備えておくことを推奨します。
当社で販売しているEcoFlow DELTA 3 Plusなど、高性能なポータブル電源があれば、急な停電時にも問題なくデバイスの充電、電気製品の給電が可能です。
EcoFlow DELTA 3 Plusは持ち運びもできるため、避難などによって長距離の移動が必要となるような状況でも安心ではないでしょうか。
詳細は、公式ホームページからご覧いただけます。