太陽光パネルを処分する際、1枚あたりの処分費は約1万円〜2万円が目安です。費用は作業工賃と人件費を含んでいますが、実際にかかる費用は条件や業者によって異なります。
太陽光パネルを処分するタイミングは、買い替えが必要になったとき、破損したとき、FIT制度満了後にシステムの撤去を検討しているときです。
しかし、太陽光パネルは適切な方法で処分しなければならない産業廃棄物です。基本的には専門業者へ費用を払い、処分を依頼します。
この記事では、太陽光パネル1枚あたりにかかる処分費用の内訳、処分が必要なタイミング、処分の流れや注意点をわかりやすく解説します。
太陽光パネル1枚の処分費について知りたい方は、ぜひ本記事を最後までご覧ください。
太陽光パネル1枚あたりにかかる処分費用の内訳
太陽光パネルの処分には、撤去費用、運搬費用、処分費用がかかります。ここでは、太陽光パネル1枚あたりにかかる処分費用の内訳について解説します。
撤去費用
撤去費用とは、太陽光パネルを屋根から取り外すために発生するコストで、枚数や大きさ、設置環境によって金額が異なります。
例えば、屋根上設置の太陽光パネルは、作業員が安全に作業できるよう足場を組む必要があるため足場代もかかります。相場としては1㎡あたり700円から1,000円ほどが目安です。
また、撤去作業そのものにかかる工賃と人件費を合わせると、太陽光パネル1枚あたり1万円から2万円ほどが平均的な金額です。一般住宅用の太陽光パネルの撤去であれば、設置環境や規模にもよって異なるものの、全体で10万円から30万円ほどの費用がかかるでしょう。
運搬費用
撤去した太陽光パネルを処分場まで運ぶのにかかるのが運搬費用です。運搬費用は太陽光パネルの枚数が多いほど高くなる傾向にあります。
とくに運搬に必要なトラックの台数が増えると比例して金額は上昇しやすくなるでしょう。また、自宅から処分場までの距離が長い場合も運搬費用が高くなる傾向にあります。
一般的な運搬費用の相場は1枚あたり1,000円から1,200円前後です。ただし、これはあくまで目安であり、実際の金額は運搬業者や地域によって異なります。
具体的な費用を知りたい場合は、複数の業者から見積もりを取り、適正価格を把握したうえで検討しましょう。
処分費用
太陽光パネルは鉛やカドミウムなどの有害物質を含んでいるため、一般ごみとして処分できません。必ず産業廃棄物として適切に処理する必要があり、処分費用がかかります。
処分費用は太陽光パネルの種類や材質によって異なりますが、一般的には1枚あたり1,200円前後が相場です。住宅用の太陽光パネルの場合は一般的に25枚前後が設置されているケースが多いため、一式で3万円前後の処分費用がかかると考えておくとよいでしょう。
なかには処分費用を抑えようと自分で処分しようとする人もいますが、違法行為になるため専門業者へ依頼してください。
太陽光発電設備の買い取りについて知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
→太陽光発電設備は買い取りに出せる？処分を検討する時期と高く売るコツを解説
太陽光パネルの処分が必要になるタイミング
太陽光パネルは永久的に使い続けられるわけではありません。経年劣化による発電効率の低下や故障、破損などによって、処分が必要になるタイミングがあります。
ここでは、太陽光パネルの処分を検討すべき主なタイミングを3つ紹介します。
太陽光パネルが古くなり買い替えたとき
太陽光パネルは年月の経過とともに発電効率が徐々に低下していきます。太陽光パネルが古くなり、発電量が大幅に減少した場合は買い替えを検討するタイミングです。
古くなった太陽光パネルをそのまま使い続けていても、発電効率の低下は避けられません。処分には費用がかかりますが、新しい太陽光パネルに買い替えれば発電効率の回復を期待できるでしょう。
買い替えは長いスパンで見れば、運用のメリットを得られる可能性が高くなります。古い太陽光パネルの処分費用と新しい太陽光パネルの導入費用を比較して最適な選択を行いましょう。
太陽光パネルの寿命について知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
→ソーラーパネルの寿命は何年？劣化の原因と長持ちさせるコツを徹底解説
太陽光パネルが破損してしまったとき
太陽光パネルが台風や地震、火災などの災害によって破損してしまった場合は、処分を検討すべきタイミングです。
破損した太陽光パネルはそのまま使い続けられないだけでなく、放置すると有害物質が漏れ出したり、感電の危険性があったりと、二次被害を引き起こす可能性もあります。
そのため、すみやかな処分が重要です。
太陽光パネルが破損した場合はまず販売店や施工業者に連絡し、アドバイスを求めましょう。
また、破損の状況によってはメーカー保証の対象となる場合もあります。保証の対象外であれば、処分費用を自己負担する必要がありますが、安全面を考慮して早急な処分を検討しましょう。
FIT制度満了後にシステムの撤去を検討しているとき
太陽光発電システムを導入する際、多くの人がFIT制度を利用しています。
しかし、買取期間が終了すると売電価格は大幅に下がります。期間が終了したあとの売電先は大手電力会社や新電力会社などが中心になりますが、買取単価はFIT制度時代と比べると著しく低くなるのが一般的です。
そのため、FIT制度満了後はシステムの撤去を検討する人も少なくありません。撤去を実行する際は、同時に太陽光パネルの処分方法についても考える必要があります。
FIT満了後の収入低下を想定し、長期的にシステムを運用し続けることが経済的にプラスになるのかを考えて判断しましょう。
太陽光パネルを処分する流れ
ここでは、太陽光パネルを処分する流れを解説します。
専門業者への連絡・相談
太陽光パネルを処分する際は、まず専門業者に連絡し、相談してください。
専門業者に依頼すれば、適切な方法で処分してくれるだけでなく必要な手続きについてもアドバイスしてくれます。
処分を依頼する前にいくつかの業者に問い合わせを行い、サービス内容や料金体系を比較してください。
また、相談する際は太陽光パネルの種類や枚数、設置場所などの情報を明確に伝え、具体的な処分方法や費用の見積もりを求めましょう。
専門業者との連絡・相談は円滑な処分を行うための第一歩です。
現場の確認
専門業者に処分の相談をしたあとは業者が訪問し、設置環境などの現場確認を行います。
現場確認では太陽光パネルの種類や枚数、設置場所、屋根の状態、周辺環境などを細かくチェックします。これらの情報は適切な撤去方法や必要な機材、作業人数などを決めるために不可欠です。
また、現場の状況によっては特殊な対応が必要になるケースも少なくありません。たとえば、屋根が高い場合は高所作業車が必要になったり、狭い場所では小型の機材を使う必要があります。
見積もりと契約
現場確認が終わると処分の見積書が提示されます。
見積書には撤去費用をはじめ、運搬費用、処分費用などが細かく記載されています。内容を確認し、金額や内容に納得できれば、処分を依頼しましょう。
ただし、見積もりの金額が適正かどうかを判断するのは簡単ではありません。そのため、複数の業者から見積もりを取り、比較検討するとよいでしょう。
サービス内容や実績、保険加入の有無などを確認して適正な金額であると判断できたら、処分を依頼する業者と契約を交わします。
契約書には作業内容や日程、費用、トラブル時の対応などが記載されているはずです。内容をしっかりと確認し、疑問点があれば質問してから契約するようにしてください。
太陽光パネルを撤去してもらう
処分の契約が済むと、いよいよ太陽光パネルの撤去作業が始まります。撤去の日程は天候や作業員の都合などを考慮して、業者と相談のうえで決定するのがほとんどです。
撤去当日は業者が必要な機材を持ち込み、作業を開始します。
屋根に上がって作業する場合は足場を組み、安全対策を施します。また、屋根や壁を傷つけないよう養生するのが一般的です。
太陽光パネルの接続部分を外し、1枚ずつ慎重に下ろしていきます。
撤去作業では撤去した太陽光パネルの運搬や処分も業者が行ってくれます。そのため、施主は特に何かする必要はありません。
ただし、作業中は業者との連絡を密に取り、トラブルがないか確認するようにしましょう。撤去が完了したら業者から報告書を受け取り、作業完了となります。
FIT制度の認定を受けている場合は廃止届の提出が必要
太陽光発電システムを設置する際、FIT制度（固定価格買取制度）の認定を受けている場合は、システムを撤去・処分する際に廃止届を提出しなければなりません。
廃止届の提出は法律で義務付けられています。手続きを怠ると、罰則の対象になるケースもあるため注意が必要です。
廃止届の提出は処分を依頼した専門業者に代行してもらうのが一般的です。業者は必要な書類の準備や提出方法についても熟知しているため、スムーズな廃止手続きができるでしょう。
ただし、なかには代行サービスを行っていない業者もあるため、自分で手続きを行わなければならないケースもあります。自分で手続きを行う場合は、JPEA代行申請センターの廃止届マニュアルを参考にしましょう。
太陽光パネルを処分する際の注意点
ここでは、太陽光パネルを処分する際の注意点について解説します。
処分費用を抑えるために自分で廃棄するのはNG
太陽光パネルを処分する際は、自分で廃棄してはいけません。
太陽光パネルには鉛やカドミウム、セレンなどの有害物質が含まれているため、不適切な処分を行うと人体に悪影響を及ぼすだけでなく、環境汚染の原因にもなります。
そもそも太陽光パネルは一般ごみとして処分できません。また、太陽光パネルの撤去作業は屋根に登る必要があり、高所での作業は危険をともなうため、専門的な知識と技術が必要です。素人の撤去作業は転落事故に発展するおそれがあります。
そのため、太陽光パネルの処分は専門業者への依頼がもっとも適切です。依頼には処分費用がかかってしまいますが、適切な処分を行えるほか、さまざまなリスクを回避できるでしょう。
補助金を利用して導入した場合は返還しないといけないケースがある
太陽光パネルを補助金を利用して導入した場合は、返還しないといけないケースがあります。
国や自治体から補助金を受けた場合、一定の条件が設けられているのが一般的です。たとえば、設備の法定耐用年数（17年）未満で廃棄する場合、補助金を返還しなければならないケースがあります。
補助金を受けた目的は、長期的な太陽光発電システム利用による環境への貢献です。耐用年数を満たさずに処分してしまうと、目的に反してしまいます。
そのため、太陽光パネルを処分する際は、補助金の交付要件を再確認してください。
返還の有無について不明点があれば、交付元に問い合わせるとよいでしょう。また、補助金の有無にかかわらず、太陽光パネルをできる限り長く使用し、資源の有効活用に努めることも重要です。
屋根からの雨漏りに注意
太陽光パネルを屋根に設置している場合、撤去したあとの状態に注意が必要です。
場合によっては屋根材に傷がついたり、ボルトの穴が開いたりするケースも少なくありません。これらの傷や穴を放置してしまうと、雨水が侵入し雨漏りが発生する可能性があるため注意してください。
雨漏りを放置すると、建物の構造体を痛めるほか、室内の設備や家財にも被害を及ぼし、不具合の分だけ修理費用がかさみます。
もし雨漏りが発生した場合は早急な対応が必要です。原因によっては太陽光パネルの撤去を依頼した業者が責任を持って修理してくれる場合もあるでしょう。
ただし、保証の範囲外であれば自己負担になる可能性もあります。そのようなときは屋根の雨漏り修理を専門とする業者に相談するのがおすすめです。専門業者であれば、適切な修理方法を提案してくれるほか、雨漏りの拡大を防いでくれます。
まとめ
太陽光パネル1枚あたりにかかる処分費用の内訳、処分が必要なタイミング、処分の流れや注意点を解説しました。
太陽光パネルの処分には、撤去費用、運搬費用、処分費用がかかります。1枚あたりの処分費用としては、撤去費用が1万円から2万円、運搬費用が1,000円から1,200円、処分費用が1,200円前後が相場です。
古くなった太陽パネルを買い替えるとき、破損したとき、FIT制度が満了になった際は、機器の状態をふまえて処分を検討するとよいでしょう。
太陽光パネルの処分とともに蓄電池の入れ替えを検討している方は、EcoFlowのDELTA Pro 3をご検討ください。
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